教育カウンセラーの独り言

今起こっている日本の教育の諸問題と受験競争の低年齢化している実態を見据えます。

串間市で伐採した木の下敷きに 50代男性が死亡・宮崎県

2021年10月15日 19時22分35秒 | まち歩き
串間市で伐採した木の下敷きに 50代男性が死亡・宮崎県 
2021/10/15 14:50MRT宮崎放送


 15日朝早く、串間市の山林で伐採作業をしていた50代の男性が倒れているのが見つかり、その後、死亡が確認されました。


 15日午前6時前、串間市大納の山林で、串間市市木に住む、林業会社の役員、日比辰明さん(54歳)が、長さおよそ10メートルあるスギの木の下敷きになり、うつぶせで倒れているのを、同じ会社の従業員が発見しました。


 日比さんは、意識のない状態で発見され、その後、死亡が確認されました。


 警察によりますと、日比さんは、14日午前から一人で木の伐採作業に出かけて帰ってこないことから、日比さんの妻が従業員に連絡。従業員が行方を捜していたところ、日比さんを発見したということです。


 警察は事故の原因を詳しく調べています。』


木には、精霊が宿っていると言われています。
木は、切られる前に木のざわめく音を聞いた人もいるそうです。

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吉村知事「改革せず分配、また借金ですか」 岸田首相の「新資本主義」否定

2021年10月15日 18時42分24秒 | 国際・政治

吉村知事「改革せず分配、また借金ですか」 岸田首相の「新資本主義」否定

配信

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日刊スポーツ
 

JR高槻駅前で維新の新人候補の応援に入った日本維新の会副代表の吉村洋文大阪府知事(左)(撮影・松浦隆司)

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安倍疑惑・原子力ムラ解散<本澤二郎の「日本の風景」(4235)

2021年10月15日 16時31分55秒 | 国際・政治
  • 4

安倍疑惑・原子力ムラ解散<本澤二郎の「日本の風景」(4235)

<コロナ低投票率で自公有利、野党大ピンチが現状分析>

 任期満了選挙をすべきところを、岸田新内閣はその直前に憲法違反の7条解散(2021年10月14日)を強行した。予算委員会も開かない卑怯な短期決戦で過半数維持を狙う。むろん、大義のない「安倍傀儡」の宿命であろう。

 

 安倍犯罪は山のように高く積まれている。森友事件・加計事件・TBS強姦魔事件・桜事件・河井1・5億円事件などである。疑惑の山を官邸権力で封じ込めてきたのだが、新たな疑惑も出てきた。無差別テロのオウム真理教の黒幕説を、「島津レポート」が暴いた。それだけではない。武漢ウイルスの生物兵器を、米ウイスコンシン大学獣医学研究室で作った日本人学者と加計学園獣医学部の、不可解な関係も浮上してきている。度肝を抜かされる「島津レポート」を、日本語に翻訳した反原発ジャーナリストの大沼安史は、電磁波攻撃で殺害されてしまったという。

 

 安倍晋三は疑惑の総合デパートなのだ。そうした疑惑を払しょくしようとの思いが、彼の早期解散論だった。「コロナが先だ」という菅と衝突、岸田に看板を挿げ替えた今回の予算委員会封じの総選挙には、もう一つ原子力ムラの野望もちらつく。

 

 安倍の核武装論が原発推進路線である。唯一の被ばく国の日本は、核は全てNOである。地球と人類を滅ぼす核は、百害あって一利なし。それでも経産省・電力会社の悪魔エネルギー推進派は、311フクシマを顧みないで猛進している。第二のフクシマが、東海村や福井の原発銀座で起きたら、100%の確率で、日本沈没であることが分かっている。気候変動阻止には、地球から原発をゼロにするしかないというのにだ。

 

 安倍の救いは、コロナ禍の異常な政治不信による低投票率によって、自公の過半数維持は楽勝とみたい。野党ピンチである。

 

<安倍は靖国神社参拝=カルト神道・国家主義に賭ける暗黒日本>

 案の定、安倍晋三は解散したその日、A級戦犯が合祀されている靖国神社を参拝した。無名戦士の無宗教施設「千鳥ヶ淵墓苑」を回避した。正体見たりである。

 

 カルト教に賭ける、安倍の目下の精神状況の深刻さを裏付けて余りあろう。暴かれる犯罪の数々に本人は、本心から怯え切っているのであろう。

 

 「祖父・岸信介から戦前の日本帝国を教え込まれた心臓も、半島から持ち込んできた、彼の祖先の神仏に手を合わせる。これしか今の心臓を慰める方法はないのだろう」と事情通は指摘している。

 「神道・日本会議のカルト日本が継続する限り、この国の前途は暗黒そのものではないか」とも。

 

<福島県の野党議員も原子力ムラに封じ込められている異常>

 311のフクシマについて、教えられたばかりである。今の知事が原子力ムラから派遣されている人物というのだ。「311の時の副知事で、経産省の原子力ムラが派遣した人物」という事情通の解説に愕然とするばかりである。

 

 「プルトニウム加工燃料の危険性を指摘、反対した佐藤栄佐久知事は、突然、警察によるでっち上げ事件によって逮捕されてしまった」「その問題の原発が、東芝製3号機で、結果は核爆発。死の灰を浴びた福島県民と首都圏民は、今も甲状腺被害などで泣いている。特に、311の4日後の315の午前11時ごろ、外出していた被ばく者市民は少なくない」という甲状腺被ばく者で専門家の説明は、胸に響いて深刻そのものである。

 

 というのも、2013年11月23日に肺腺癌で亡くなった妻も。その日、夫は木更津市の家の様子を見に来ていて助かったことになろう。次男は東芝病院で殺され、妻は3号機核爆発被害者なのか。一概に決めつけることは出来ないが、福島・茨城・埼玉・千葉・東京在住の315の行動をチェックするといい。外出者は心配だ。思い出した。大平正芳首相秘書だった鈴木玄雄君は、品川在住で既に亡くなっていた。315被ばく者は少なくない。

 

 昨日、ネット映像で、福島県内から出馬する自民党と立憲民主党の候補者の公約を聞いた。一人として311を語る者がいなかった。野党も原子力ムラの餌食にされているのであろう。悲劇すぎる。フクシマの200万県民は、被ばくの実験台にされている可能性が高い。目を覚ませといいたい。

 

<ネット暴力・嫌がらせに突進する言論封じの電通の暴走>

 先日の参院本会議の代表質問で、有名な森ゆうこ議員が、確かネット操作する機関の存在を暴露していた。筆者もついに友人らに薦められて、分からないままTwitterを始めた。

 ところが、文字を書き入れようとすると、自動操作されている文字が付着する。これを第三者が見たら「この人おかしい」と勘違いするだろう。それでも止めない覚悟である。

 

 新聞テレビが操作されていることは分かっているが、ネットの世界も嫌がらせが、当局の監視機関によって横行している。間違いない。犯人は電通だ。友人は指摘している。電通と「ムサシ」も原子力ムラも、悪魔集団なのだ。

 

 世の中、ますますひどくなっている。まるで地獄のようで、民主主義の危機なんてものではない。野党は身を捨てる覚悟が、寝ている無党派層を投票所に向かわせる努力が不可欠だ。

2021年10月15日記(東芝製品不買運動の会代表・政治評論家・日本記者クラブ会員)

 

電磁波攻撃は本当か

愛媛県新居浜市の住宅で岩田健一さん(51)と父・友義さん(80)、母・アイ子さん(80)の3人が刃物で刺され死亡した事件で、逮捕された河野智容疑者(53)が、先月も被害者の自宅を訪れ、トラブルを起こしていたことが分かりました。

さらに今回、河野容疑者は「電磁波攻撃を受けた」という趣旨の供述をしていることも判明。過去にも「電磁波を当てられる」「組織に狙われる」などと警察に相談していたといいます。

一方、亡くなった健一さんも、河野容疑者「電磁波攻撃をやめろ」などと言われたと警察に相談していたといいます。

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全国初の水道管更新PFIが頓挫、応募2グループが相次ぎ辞退

2021年10月15日 15時38分48秒 | ニュース
ニュース解説:土木
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全国初の水道管更新PFIが頓挫、応募2グループが相次ぎ辞退

谷川 博
 
日経クロステック/日経コンストラクション
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 老朽化した水道管をPFI(民間資金を活用した社会資本整備)で更新する大阪市の全国初の事業が、開始半年前に頓挫した。公募に応じた2つの企業グループが採算の問題などで辞退したためだ。市は計画を白紙に戻し、事業を一から見直す。

 松井一郎市長は2021年10月1日の会見で、「担当部局に対して、事業費は水道料金に跳ね返るので、できるだけ抑えなさいよと。事業者がゆるくもうけられるようなのは絶対あかんぞと言い続けた。厳し過ぎたんかな」と振り返った。

大阪市が計画したPFIによる水道管更新事業の概要(資料:大阪市)
大阪市が計画したPFIによる水道管更新事業の概要(資料:大阪市)
[画像のクリックで拡大表示]

 市が水道事業を開始したのは1895年。配水管の延長は約5100kmに及び、うち40年の法定耐用年数を超える老朽管の割合は政令市で最悪の約5割に上る。近い将来、南海トラフ地震の発生が予想される中、管路の更新と耐震化が喫緊の課題となっている。

 市は、管路の更新ペースを引き上げるため、公共調達ルールに縛られない民間に事業を委ねるPFIの導入を決定。民間事業者が、2022年度からの16年間で延長1800km以上の配水管を更新し、37年度末に老朽管率を34%以下に引き下げる事業スキームを立案した。

 20年4月に実施方針を公表し、10月に公募を開始。受付期限の12月までに応募した2グループと数回にわたって意見交換をした。しかし、事業提案書の提出期限を約2カ月後に控えた21年9月上旬、両グループから辞退の申し出を受けた。

 市は公募に際し、16年間の事業費総額の上限を3750億円と設定。応募者には、この上限額を下回る事業提案を求めた。しかし2グループは、「掘ってみなければ分からない」という施工リスクを抱える中、市の提示した金額では事業を遂行できないと判断したようだ。松井市長は21年10月1日の会見で、次のように語った。

 「事業者が見積もりをしたら、何千億円と大きな金額になる。でも、人件費や材料費を考えれば、本当に採算ぎりぎり。地中から何かが出てくれば、その対策費が非常にかかる。もし赤字が出た場合も(金額が)大きいという中で、二の足を踏むことになったのだろう」

大口径配水管の更新の様子(写真:大阪市)
大口径配水管の更新の様子(写真:大阪市)
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大阪 地域探訪:大阪・夢洲IR施設事業開発の設置運営事業予定者に米MGM、オリックス連合を選定 初期投資1兆円超の空前規模プロジェクト

2021年10月15日 15時22分42秒 | まち歩き
大阪
地域探訪:大阪・夢洲IR施設事業開発の設置運営事業予定者に米MGM、オリックス連合を選定 初期投資1兆円超の空前規模プロジェクト
2021年10月14日 /koberun.net/



大阪府・市は港区の人工島の夢洲に誘致を計画するIR(カジノを含む統合型リゾート)事業開発の設置運営事業予定者にMGM・オリックス コンソーシアムの選定を発表しました。

大阪のIR誘致については当初、米国MGMリゾーツ・インターナショナルの他、同じく米国のラスベガス・サンズ、香港のギャラクシー・エンターテインメント・グループ、シンガポールのゲンティン・シンガポールも進出を検討していましたが、横浜市のIR誘致参入表明やコロナ禍を受けてMGM以外はいずれも断念。大阪府・市もMGMの断念は避けたかった為、開業予定時期の延期等、条件の緩和を行い、オリックスや他関西企業との連合という形でIR設置運営事業者として事業提案・応募に至り、これを最終決定した形です。

驚くべきはその開発規模と投資額です。連合の初期投資は1兆800億円を試算。800億がおまけに感じてしまいます(これだけでJR三ノ宮新駅ビルを建設できるのではないかと思います)。

国内民間企業の投資でこのような巨額プロジェクトはほぼあり得ず、国家予算によるインフラ投資のような規模です。

オリエンタルランドの運営する東京ディズニーリゾートでさえも、ディズニーランドとシーを合わせて事業費は5,000億程度。現在、開発している拡大エリアを含めてトータルで8,500億円。これは1983年の開園から約40年で費やされた累計投資額です。

この夢洲のIRには1兆円という驚愕な投資が行われます。

巨大なMGM大阪とMUSUBIホテル(仮称)で合計2500室の客室が提供されます。MGMにはラスベガス・ベラージオで有名な巨大な噴水ショーが夢洲でも見る事ができるようになるようです。この噴水ショーを初めてラスベガスで見たのは20年前ですが、圧巻と感動でいつまで見ても飽きませんでした。サラ・ブライトマンの「Time to Say Good Bye」に載せて、優雅に、そして時には迫力溢れる力強さで表現された水のショーは寒気を感じる程の感動を覚えました。あの感動を大阪でも味合う事が出来るようになります。

IR施設はカジノを主体としていますが、ラスベガスがそうであるようにテーマパークを彷彿し、凌駕さえする一大エンターテイメントゾーンとなります。ギャンブルをしなくても有料、無料のショーやアトラクションによって老若男女が楽しめる趣向が凝らされています。

カジノやホテルに加えて、6,000席の国際会議場、国際展示場、シアター、商業施設、関西ツーリズムセンター、ジャパン・フードパビリオン、バスターミナルやフェリーターミナル等が広大な敷地に建設され、総延床面積は約77万平方メーメルにも及びます。

国内のIR施設誘致を巡っては横浜が立候補を取り下げた為、大阪、和歌山、長崎と西日本に集中する形となりました。開業当初の年間来場者数は約2,050万人を見込んでおり、コロナ前まではただでさえ、訪日客から人気の高かった大阪はこのIR出現によって更に強力な吸引力を持ち合わせる事になります。その恩恵はこれまで以上に関西一円にもたらされる可能性を秘めています。関空のキャパ逼迫が再燃し、神戸空港の国際化もこのIRなくしては実現しないでしょう。このIR施設は大阪のみならず、関西経済の起爆剤の要として、大いに期待しています。


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自宅で苦しむ患者を救う コロナと戦う“キサツ隊”の志 『情熱大陸』が日々を追う

2021年10月15日 13時55分18秒 | ニュース
 

自宅で苦しむ患者を救う コロナと戦う“キサツ隊”の志 『情熱大陸』が日々を追う

自宅で苦しむ患者を救う コロナと戦う“キサツ隊”の志 『情熱大陸』が日々を追う

17日放送の『情熱大陸』より(左から)小林正宜、守上佳樹、宮本雄気(C)MBS

(ORICON NEWS)

 MBS・TBS系全国ネット『情熱大陸』の17日放送(後11:15〜)では、京都で奮闘する『新型コロナ訪問診療チーム/KISA2隊』編を放送する。

 在宅療養を指示されたにもかかわらず自宅で命を落とす人々。新型コロナウイルスは、かつてない悲劇を生み、いまなお私たちを脅かしている。今年2月、医療崩壊を食い止めるべく、京都で専門の訪問診療チームが結成された。その名も“KISA2隊(きさつたい)”。

 それは全国に先駆けた試みだった。医師、看護師、歯科医、薬剤師、セラピスト、栄養士、介護士など、およそ50人のメンバーが24時間365日の臨戦態勢。在宅療養者のもとに往診に駆けつけて、重症化を防ぎ入院件数を減らすことが最大の目的だ。彼らの活躍もあって、京都圏における医療逼迫の状況は緩和されてきた。

 信念は“どんな患者も断らず、隔離解除まで診療を続ける”こと。入院までのつなぎの診療ではなく、自宅のベッドをコロナ病床にするという考えに立っている。患者の中には、病床が逼迫して入院したくてもできない人がいる。また、さまざまな事情で「入院できない・したくない」という人もいる。多くは“社会的弱者”と呼ばれる人たちだ。

 受け入れ環境の整った医療機関が限られている認知症の高齢女性や、親の介護があり他に面倒を見る身内がいない娘、幼い乳飲み子を抱え一緒に入院できない母親。さらにペットを置いて入院したくないという人も…。カメラは、チームの中心に立つ3人の医師に寄り添った。臨機応変、いかなるときも最善を尽くす背中には、命を救いたいという熱い思いが燃えている。強固なチームワークで結ばれた仲間たちは、それぞれのスキルを活かして、日夜奔走中。

 これまでの訪問診療は延べ1400回あまり。回復に導いた患者、200人以上。第5波が終息しつつある今、冬に予測される第6波に向けて、KISA2隊も新たな取り組みを始めていた。活動に賛同する地元京都の医師や看護師たちの見学を受け入れ、活動に興味を持った医療従事者の参加を促している。また大阪でも若手医師らが中心となり大阪で立ち上げた「KISA2隊大阪」の活動も支援。注目される“抗体カクテル療法”を、在宅で運用するための準備も進めている。

 KISA2隊:Kyoto Intensive Area Care Unit for SARS-CoV-2対策部隊は、小林正宜氏(こばやし まさのり)38歳/葛西医院(大阪市生野区)院長、守上佳樹氏(もりかみ よしき)41歳/よしき往診クリニック(京都市西京区)院長、宮本雄気氏(みやもと ゆうき)34歳/よしき往診クリニック(京都市西京区)常勤医。

 2017年から京都市西京区で「24時間365日体制」の在宅医療診療所を開業していた守上医師が中心となり発足した新型コロナ訪問診療チーム。きっかけは、医療機関の病床逼迫が始まった2020年末に京都府でもコロナで自宅療養中の1人が死亡したころ、統括DMATとして京都府の入院医療コントロールセンターで業務を行う山畑佳篤医師からの「コロナ患者の在宅診療は可能か」という打診だった。もともと地域に根付いた往診を主に行ってきた守上医師と宮本医師は、いずれ患者数が激増すれば在宅でのコロナ診療が必ず求められると考え準備を進めていた。

 守上医師はアニメ『鬼滅の刃』の“鬼殺隊”にあやかって、チームを「KISA2隊(きさつたい)」の愛称で呼ぶことにした。困難な新型コロナに立ち向かう訪問診療メンバーが、自らを鼓舞できる名前だと考えたからだという。

 さらに活動に賛同した大阪の小林医師が“KISA2隊大阪”(K:Kansai)として活動を開始し、その活動範囲を広げている。今年9月17日には全国初となる在宅での抗体カクテル療法を実施した。
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