3月10日のアメリカのシリコンバレーバンク（SVB）破綻、12日にはシグネチャー・バンク（SBNY）と、金融機関が相次いで破綻している米国。
金融不安を防ぐために財務省、連邦預金保険公社（FDIC）、連邦準備制度理事会（FRB）の三者が共同声明で預金者を全面保護する方針を素早く発表し、対応に勤めていますね。
しかし、欧州の大手金融機関クレディ・スイス・グループ（CS）に飛び火。
金融不安への疑心暗鬼は払拭できない状況へ。
欧米の金融当局は官民一体で素早い手を打っている。これは「下手に巨大金融機関の破綻を許すと、金融危機が深刻化する」という、2008年のリーマンショックの教訓によるものだと、東洋経済・平野憲一氏。
だが、今や世界の金融経済はつながっている。どんなに銀行規制などを強化しても、「完璧な安全」はないとも。
先週の大きなポイントは、クレディ・スイスの信用不安がある中で、欧州中央銀行（ECB）が16日に0.5%の利上げを決め、インフレ抑制を優先したことだと、平野氏。
だが、実際は「『政策金利を上げるも地獄、上げざるも地獄』の状態に追い詰められたECBが、イチかバチかで『強行突破の利上げ』に賭けただけだったのでは」とも言われるとも。
真偽はさておき、利上げは結果として金融システムの強さを示すことになり、この日の欧州株は全面高となった。しかし、一夜明けた17日の欧州株は、再び売られたのだそうです。
ECBの大幅利上げを受けて、はたしてアメリカのFRBは21〜22日のFOMCでどう動くのか。
FRBは、すでに15日までのわずか1週間で、民間の銀行がFRBから借り入れた資金が1528億ドル（約20兆円）を超えたと発表。
リーマンショックが起きた2008年の1107億ドルを超え、過去最高を記録したと報道されていると、平野氏。
銀行が資金不足に陥っている元々の原因は、FRBによる急速な利上げという「大失策」にある。これで民間銀行の保有する債券が急落したことが大きいと。
# 日銀の黒田氏が、安易に利上げに追随しなかった由縁。
リーマンショックは突然起きたわけではない。その前の年である2007年8月9日、仏大手金融機関のBNPパリバが同行傘下のミューチュアル・ファンドの解約を凍結、パリバショックが起きたことは記憶に新しい。
すでに問題が表面化していたサブプライムローン問題は、さらに深刻度を増していった。
（サブプライムローンの肥大化が原因と認識していましたが、その前に仏金融機関で問題発生していたのですね。）
しかし、結局リーマン・ブラザーズの破綻は、ここから約13カ月後の2008年9月15日だった。このように金融関係の不安は「終着駅」まで時間がかかることもあれば、疑惑だけで消えてしまうこともあると、平野氏。
「あえて逆張りで銀行株に注目する1つのタイミングは？」と聞かれれば、ここは逆張りで一定額を買ってみるのも1つの手かもしれない。現時点では金融不安の先行きについては予断を許さないが、金融問題を乗り越えたときの「マネーの逆襲」は大きいからだと。
そういえば、最近の日本株では、銀行株が値上がりしていましたね。でも直近では？
日経平均株価について移動平均線を物差しにして見ると、25日・75日移動平均線とも下向きになっている。
真摯に勉強している多くの仲間たちには申し訳ないが、今回の「移動平均の形」は、経験則上、意外に「陰の極」になりやすい。今週は再び勝負どころを迎えたと思っていると、平野氏。
20日現在では、多くの株価が下落、日経平均＝26,945.67（-388.12）円でしたね。
【日経平均株価】米銀行破綻の影響はどこまで及ぶのか | LIMO | くらしとお金の経済メディア
しばらくは、目が離せない。
この花の名前は、スミレ
↓よろしかったら、お願いします。
遊爺さんの写真素材 - PIXTA
金融不安を防ぐために財務省、連邦預金保険公社（FDIC）、連邦準備制度理事会（FRB）の三者が共同声明で預金者を全面保護する方針を素早く発表し、対応に勤めていますね。
しかし、欧州の大手金融機関クレディ・スイス・グループ（CS）に飛び火。
金融不安への疑心暗鬼は払拭できない状況へ。
日経平均株価はこのまま下落してしまうのか？ 個人投資家は金融不安時にどう動けばいいのか(東洋経済オンライン) - goo ニュース 2023/03/20
3月10日のアメリカのシリコンバレーバンク（SVB）破綻から、ほぼ10日が経過した。株式市場の側から今回の金融波乱を整理すると、見えてくるものがある。
複数の破綻や信用不安で揺さぶられる市場
同国では10日にSVB、12日にはシグネチャー・バンク（SBNY）と、金融機関が相次いで破綻した。だが、週明け13日のNY（ニューヨーク）ダウ30種平均は前週末比90.50ドル安にとどまった。一方のナスダック総合指数は逆に同49.95ポイント高と、株式市場の反応はまちまちだった。
これは、金融不安を防ぐために財務省、連邦預金保険公社（FDIC）、連邦準備制度理事会（FRB）の三者が共同声明で預金者を全面保護する方針を素早く発表したことが大きい。
ジョー・バイデン大統領も、国民や企業に対して平静を呼びかける演説をした。それも功を奏したのか、翌14日のNYダウは前日比336.26ドル高と反発。ナスダックも同239.31ポイント高と続伸した。
しかし、その後、悪材料はアメリカ以外の別の場所から出た。欧州の大手金融機関クレディ・スイス・グループ（CS）に対する信用不安が急速に高まったことで、15日のNYダウは引け値こそ前日比280.83ドル（0.87％）安だったものの、下げ幅は一時700ドルを超えた。
続く16日のNYダウは371.98ドル（1.17％）高だった。だが「21〜22日に開催されるFOMC（連邦公開市場委員会）では0.25%の利上げを続ける」との観測で、一時は300ドルあまり下落した局面があった。
その後、「同国の銀行11行が金融不安の出ていたファースト・リパブリックバンク（FRC）に預金の形で総額300億ドルの資金支援を実施する」と発表したため、結局、安値からは700ドルを超える上げとなったのだった。
しかし、こうなると金融不安への疑心暗鬼は払拭できない。先週末17日のNYダウは前日比384.57ドル安と、再び金融株を中心に幅広く売られている。何とも忙しいNY株式市場の1週間だった。
上述のように、欧米の金融当局は官民一体で素早い手を打っている。これは「下手に巨大金融機関の破綻を許すと、金融危機が深刻化する」という、2008年のリーマンショックの教訓によるものだ。だが、今や世界の金融経済はつながっている。どんなに銀行規制などを強化しても、「完璧な安全」はないこともまた歴史は証明しており、市場もある程度はわかっているといえよう。
市場が新型コロナウイルスの脅威におびえたあと、次第に織り込んでいく「ウィズコロナ」の状態になるまで一定の時間を要したように、今の市場もある程度の金融機関の破綻に「慣れる」まで、もう少し時間が必要なようだ。
ECBはインフレ抑制優先、なお市場の不安は残る
さて、先週の大きなポイントは、クレディ・スイスの信用不安がある中で、欧州中央銀行（ECB）が16日に0.5%の利上げを決め、インフレ抑制を優先したことだ。
この利上げ決定は、クレディ・スイスが流動性を確保することにメドをつけ、市場の混乱が沈静化したことを確認したうえでのことだったという。
だが、実際は「『政策金利を上げるも地獄、上げざるも地獄』の状態に追い詰められたECBが、イチかバチかで『強行突破の利上げ』に賭けただけだったのでは」とも言われる。
その真偽はさておき、利上げは結果として金融システムの強さを示すことになり、この日の欧州株は全面高となった。しかし、一夜明けた17日の欧州株は英国のFTSE100指数が前日比1.01％安、独DAX指数が同1.33％安、仏CAC40指数も同1.43％安と、再び売られた。日本時間20日未明にはスイス最大手の金融企業であるUBSグループによる、クレディ・スイスの買収が報道されている。
ECBの大幅利上げを受けて、はたしてアメリカのFRBは21〜22日のFOMCでどう動くのか。
FRBは、すでに15日までのわずか1週間で、民間の銀行がFRBから借り入れた資金が1528億ドル（約20兆円）を超えたと発表している。この借り入れ額は、その前の1週間と比べて実に30倍以上に急増しており、リーマンショックが起きた2008年の1107億ドルを超え、過去最高を記録したと報道されている。
振り返るまでもなく、銀行が資金不足に陥っている元々の原因は、FRBによる急速な利上げという「大失策」にある。これで民間銀行の保有する債券が急落したことが大きい。「マッチポンプ」のような形になっている現状で、さらに大幅な利上げができるのだろうか。
日本株も「売り」しかないのか
一定の年齢以上の読者ならご存じのとおり、リーマンショックは突然起きたわけではない。その前の年である2007年8月9日、仏大手金融機関のBNPパリバが同行傘下のミューチュアル・ファンドの解約を凍結、パリバショックが起きたことは記憶に新しい。この時点あたりから、すでに問題が表面化していたサブプライムローン問題は、さらに深刻度を増していった。
しかし、結局リーマン・ブラザーズの破綻は、ここから約13カ月後の2008年9月15日だった。このように金融関係の不安は「終着駅」まで時間がかかることもあれば、疑惑だけで消えてしまうこともある。また、「ドイツ銀行の経営不安」などのように、10年以上前からついたり消えたりしている例もある。
したがって、「あえて逆張りで銀行株に注目する1つのタイミングは？」と聞かれれば、金融不安が表面化したときということになる。とくに三井住友フィナンシャルグループなどのメガバンクの株価はつい最近まで、一貫した右上がり状態だった。株価は下落しても、短期線である25日移動平均線が押し目のメドとなっていた。
だが、今や株価は中期線の75日移動平均線も大きく割りこみ、短期では念願の押し目が来たとも考えられる。ここは逆張りで一定額を買ってみるのも1つの手かもしれない。現時点では金融不安の先行きについては予断を許さないが、金融問題を乗り越えたときの「マネーの逆襲」は大きいからだ。
また、日経平均株価について移動平均線を物差しにして見ると、25日・75日移動平均線とも下向きになっている。かろうじて上を向いている長期の200日移動平均線も、今週以降下向きになる可能性があり、モメンタム（勢い）は極めて悪い形になるかもしれない。
ただし、筆者は日本テクニカルアナリスト協会の会員の端くれでもあるのだが、市場では頻繁に「テクニカル（の常識）破り」が起こるのもまた事実なのである。真摯に勉強している多くの仲間たちには申し訳ないが、今回の「移動平均の形」は、筆者の経験則上、意外に「陰の極」になりやすい。今週は再び勝負どころを迎えたと思っている。
（当記事は｢会社四季報オンライン｣にも掲載しています）
著者：平野 憲一
3月10日のアメリカのシリコンバレーバンク（SVB）破綻から、ほぼ10日が経過した。株式市場の側から今回の金融波乱を整理すると、見えてくるものがある。
複数の破綻や信用不安で揺さぶられる市場
同国では10日にSVB、12日にはシグネチャー・バンク（SBNY）と、金融機関が相次いで破綻した。だが、週明け13日のNY（ニューヨーク）ダウ30種平均は前週末比90.50ドル安にとどまった。一方のナスダック総合指数は逆に同49.95ポイント高と、株式市場の反応はまちまちだった。
これは、金融不安を防ぐために財務省、連邦預金保険公社（FDIC）、連邦準備制度理事会（FRB）の三者が共同声明で預金者を全面保護する方針を素早く発表したことが大きい。
ジョー・バイデン大統領も、国民や企業に対して平静を呼びかける演説をした。それも功を奏したのか、翌14日のNYダウは前日比336.26ドル高と反発。ナスダックも同239.31ポイント高と続伸した。
しかし、その後、悪材料はアメリカ以外の別の場所から出た。欧州の大手金融機関クレディ・スイス・グループ（CS）に対する信用不安が急速に高まったことで、15日のNYダウは引け値こそ前日比280.83ドル（0.87％）安だったものの、下げ幅は一時700ドルを超えた。
続く16日のNYダウは371.98ドル（1.17％）高だった。だが「21〜22日に開催されるFOMC（連邦公開市場委員会）では0.25%の利上げを続ける」との観測で、一時は300ドルあまり下落した局面があった。
その後、「同国の銀行11行が金融不安の出ていたファースト・リパブリックバンク（FRC）に預金の形で総額300億ドルの資金支援を実施する」と発表したため、結局、安値からは700ドルを超える上げとなったのだった。
しかし、こうなると金融不安への疑心暗鬼は払拭できない。先週末17日のNYダウは前日比384.57ドル安と、再び金融株を中心に幅広く売られている。何とも忙しいNY株式市場の1週間だった。
上述のように、欧米の金融当局は官民一体で素早い手を打っている。これは「下手に巨大金融機関の破綻を許すと、金融危機が深刻化する」という、2008年のリーマンショックの教訓によるものだ。だが、今や世界の金融経済はつながっている。どんなに銀行規制などを強化しても、「完璧な安全」はないこともまた歴史は証明しており、市場もある程度はわかっているといえよう。
市場が新型コロナウイルスの脅威におびえたあと、次第に織り込んでいく「ウィズコロナ」の状態になるまで一定の時間を要したように、今の市場もある程度の金融機関の破綻に「慣れる」まで、もう少し時間が必要なようだ。
ECBはインフレ抑制優先、なお市場の不安は残る
さて、先週の大きなポイントは、クレディ・スイスの信用不安がある中で、欧州中央銀行（ECB）が16日に0.5%の利上げを決め、インフレ抑制を優先したことだ。
この利上げ決定は、クレディ・スイスが流動性を確保することにメドをつけ、市場の混乱が沈静化したことを確認したうえでのことだったという。
だが、実際は「『政策金利を上げるも地獄、上げざるも地獄』の状態に追い詰められたECBが、イチかバチかで『強行突破の利上げ』に賭けただけだったのでは」とも言われる。
その真偽はさておき、利上げは結果として金融システムの強さを示すことになり、この日の欧州株は全面高となった。しかし、一夜明けた17日の欧州株は英国のFTSE100指数が前日比1.01％安、独DAX指数が同1.33％安、仏CAC40指数も同1.43％安と、再び売られた。日本時間20日未明にはスイス最大手の金融企業であるUBSグループによる、クレディ・スイスの買収が報道されている。
ECBの大幅利上げを受けて、はたしてアメリカのFRBは21〜22日のFOMCでどう動くのか。
FRBは、すでに15日までのわずか1週間で、民間の銀行がFRBから借り入れた資金が1528億ドル（約20兆円）を超えたと発表している。この借り入れ額は、その前の1週間と比べて実に30倍以上に急増しており、リーマンショックが起きた2008年の1107億ドルを超え、過去最高を記録したと報道されている。
振り返るまでもなく、銀行が資金不足に陥っている元々の原因は、FRBによる急速な利上げという「大失策」にある。これで民間銀行の保有する債券が急落したことが大きい。「マッチポンプ」のような形になっている現状で、さらに大幅な利上げができるのだろうか。
日本株も「売り」しかないのか
一定の年齢以上の読者ならご存じのとおり、リーマンショックは突然起きたわけではない。その前の年である2007年8月9日、仏大手金融機関のBNPパリバが同行傘下のミューチュアル・ファンドの解約を凍結、パリバショックが起きたことは記憶に新しい。この時点あたりから、すでに問題が表面化していたサブプライムローン問題は、さらに深刻度を増していった。
しかし、結局リーマン・ブラザーズの破綻は、ここから約13カ月後の2008年9月15日だった。このように金融関係の不安は「終着駅」まで時間がかかることもあれば、疑惑だけで消えてしまうこともある。また、「ドイツ銀行の経営不安」などのように、10年以上前からついたり消えたりしている例もある。
したがって、「あえて逆張りで銀行株に注目する1つのタイミングは？」と聞かれれば、金融不安が表面化したときということになる。とくに三井住友フィナンシャルグループなどのメガバンクの株価はつい最近まで、一貫した右上がり状態だった。株価は下落しても、短期線である25日移動平均線が押し目のメドとなっていた。
だが、今や株価は中期線の75日移動平均線も大きく割りこみ、短期では念願の押し目が来たとも考えられる。ここは逆張りで一定額を買ってみるのも1つの手かもしれない。現時点では金融不安の先行きについては予断を許さないが、金融問題を乗り越えたときの「マネーの逆襲」は大きいからだ。
また、日経平均株価について移動平均線を物差しにして見ると、25日・75日移動平均線とも下向きになっている。かろうじて上を向いている長期の200日移動平均線も、今週以降下向きになる可能性があり、モメンタム（勢い）は極めて悪い形になるかもしれない。
ただし、筆者は日本テクニカルアナリスト協会の会員の端くれでもあるのだが、市場では頻繁に「テクニカル（の常識）破り」が起こるのもまた事実なのである。真摯に勉強している多くの仲間たちには申し訳ないが、今回の「移動平均の形」は、筆者の経験則上、意外に「陰の極」になりやすい。今週は再び勝負どころを迎えたと思っている。
（当記事は｢会社四季報オンライン｣にも掲載しています）
著者：平野 憲一
欧米の金融当局は官民一体で素早い手を打っている。これは「下手に巨大金融機関の破綻を許すと、金融危機が深刻化する」という、2008年のリーマンショックの教訓によるものだと、東洋経済・平野憲一氏。
だが、今や世界の金融経済はつながっている。どんなに銀行規制などを強化しても、「完璧な安全」はないとも。
先週の大きなポイントは、クレディ・スイスの信用不安がある中で、欧州中央銀行（ECB）が16日に0.5%の利上げを決め、インフレ抑制を優先したことだと、平野氏。
だが、実際は「『政策金利を上げるも地獄、上げざるも地獄』の状態に追い詰められたECBが、イチかバチかで『強行突破の利上げ』に賭けただけだったのでは」とも言われるとも。
真偽はさておき、利上げは結果として金融システムの強さを示すことになり、この日の欧州株は全面高となった。しかし、一夜明けた17日の欧州株は、再び売られたのだそうです。
ECBの大幅利上げを受けて、はたしてアメリカのFRBは21〜22日のFOMCでどう動くのか。
FRBは、すでに15日までのわずか1週間で、民間の銀行がFRBから借り入れた資金が1528億ドル（約20兆円）を超えたと発表。
リーマンショックが起きた2008年の1107億ドルを超え、過去最高を記録したと報道されていると、平野氏。
銀行が資金不足に陥っている元々の原因は、FRBによる急速な利上げという「大失策」にある。これで民間銀行の保有する債券が急落したことが大きいと。
# 日銀の黒田氏が、安易に利上げに追随しなかった由縁。
リーマンショックは突然起きたわけではない。その前の年である2007年8月9日、仏大手金融機関のBNPパリバが同行傘下のミューチュアル・ファンドの解約を凍結、パリバショックが起きたことは記憶に新しい。
すでに問題が表面化していたサブプライムローン問題は、さらに深刻度を増していった。
（サブプライムローンの肥大化が原因と認識していましたが、その前に仏金融機関で問題発生していたのですね。）
しかし、結局リーマン・ブラザーズの破綻は、ここから約13カ月後の2008年9月15日だった。このように金融関係の不安は「終着駅」まで時間がかかることもあれば、疑惑だけで消えてしまうこともあると、平野氏。
「あえて逆張りで銀行株に注目する1つのタイミングは？」と聞かれれば、ここは逆張りで一定額を買ってみるのも1つの手かもしれない。現時点では金融不安の先行きについては予断を許さないが、金融問題を乗り越えたときの「マネーの逆襲」は大きいからだと。
そういえば、最近の日本株では、銀行株が値上がりしていましたね。でも直近では？
日経平均株価について移動平均線を物差しにして見ると、25日・75日移動平均線とも下向きになっている。
真摯に勉強している多くの仲間たちには申し訳ないが、今回の「移動平均の形」は、経験則上、意外に「陰の極」になりやすい。今週は再び勝負どころを迎えたと思っていると、平野氏。
20日現在では、多くの株価が下落、日経平均＝26,945.67（-388.12）円でしたね。
【日経平均株価】米銀行破綻の影響はどこまで及ぶのか | LIMO | くらしとお金の経済メディア
しばらくは、目が離せない。
この花の名前は、スミレ
↓よろしかったら、お願いします。
遊爺さんの写真素材 - PIXTA
