九条バトル !! (憲法問題のみならず、人間的なテーマならなんでも大歓迎!!)

憲法論議はいよいよ本番に。自由な掲示板です。憲法問題以外でも、人間的な話題なら何でも大歓迎。是非ひと言 !!!

中央日報の記事です。   らくせき

2010年02月18日 19時05分15秒 | Weblog
日本「韓国から学ぼう」=アジアで独歩的な冬季スポーツ強国だった日本も
「韓国から学ぶべき」とし、驚きを表した。
毎日新聞は17日、「中韓から謙虚に学ぼう」という社説を載せた。

同紙は「1980年代まで日本は(他の国に)競技技術を伝授する立場だったが、
バンクーバーではショートトラック補強のために韓国コーチを
招待して学んでいるのが実情」とし
「日本がアジアのライバル国家と競争しながらスポーツレベルを高める必要がある」
と指摘した。
スピードスケートを中継した東京放送の解説者は
「男女500メートルを席巻したのは韓国が初めて。
これは大変なことだ」と称賛した。

日本は今大会のスピードスケート男子500メートルで
韓国のモ・テボムに1位を許し、銀・銅メダルを獲得した。
500メートル女子競技には4人が出場したが、5位が最高だった。


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ラジオの現在     らくせき

2010年02月18日 18時49分06秒 | Weblog
テレビにその地位を奪われたラジオは、その危機に
どう対応していったのでしょうか?
最初に行ったのは、番組のワイドショー化。
オシャベリと音楽が基本です。番組制作費の節約が最大の目的。
一人のタレントのオシャベリと音楽で番組が構成されています。
(テレビでワイドショーが多いのも同じ理由です。)

茶の間から追われたラジオは、若者を取り込もうとします。
家族のメデイアから個人のメデイアへ。
深夜ラジオが全盛期に入ります。
受験生らが一人で聴くラジオ。
ここからサブカルチャーの若者文化が生まれていきました。

(やがてテレビが家族のものから個人のものへと進化。
若者もラジオから離れていきました。)
そして今、ラジオは、深夜、老人の聞くメデイアとなっています。

また、AMラジオの前に、FMラジオが登場。
FMは音質を武器に、最初から音楽のFM、として特化していきます。
AMラジオは、トークと音楽、情報、と棲み分けが行われていきます。

ラジオは、テレビと違って、キー局の力が比較的弱い。
ネットワーク、系列はあるが、局の独自性が強く、
自主制作番組の比率が高く、およそ5割。
民放のラジオがローカルのメデイアとしてスタートしていますが
その力が再認識されたのが、阪神大震災の時でした。

小回りのきくラジオは被災者一人一人の安否情報や
行政のサービスを丁寧に放送することによって、
テレビには出来ない力を持っていることを実証したのです。

先日の小澤さんVS検察の事件の報道ではメデイアによって
伝え方のニュアンスが違っていたようです。
テレビ・新聞が検察寄り、インターネットになると
検察批判が増え、ラジオも同様だったそうです。

現在ではインタ-ネットでラジオ放送も聴けます。
伝送する方法は多様化しても、小回りのきくメデイアとして
これからも生き残っていくと思います。

これでラジオについての投稿を終ります。
ありがとうございました。


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米、イラン体制転覆の勧め?  文科系

2010年02月18日 12時26分22秒 | 国際政治・経済・社会問題(国連を含む)
昨日書いた記事のイラン関連に関わって、毎日新聞ニュースを二つ転載します。

米国:「イラン体制変革は可能」…大統領補佐官
 【ワシントン草野和彦】ジョーンズ米大統領補佐官(国家安全保障問題担当)は14日放映の米FOXテレビの番組で、政情不安が続くイランについて、反体制派の動きと核開発を巡る国際社会の制裁によって、「イランの体制変革は可能」との認識を示した。米国がイランの反体制派を支持するだけでなく、体制変革を見越した対イラン政策を検討していることを示唆する発言として注目される。
 大統領補佐官は体制変革について「イラン国民が自身の運命を切り開くもの」として、積極的な関与は否定した。一方で、国内の反体制運動がイラン政府にとって深刻な問題となっているとの見方を示したうえで、「強力な制裁」を科す準備を整えつつあることを指摘。国内外の動きが連動することで「体制変革のきっかけを与える可能性がある」と語った。

<国連>人権理事会の検証会合でイランに関する報告書採択 
2月17日23時1分配信 毎日新聞
 【ジュネーブ伊藤智永】国連人権理事会が全加盟国を対象に人権状況を検証する「普遍的定例審査」会合で17日、イランに関する報告書が採択された。
 15日の会合で53カ国が行った問題点の指摘や改善勧告は188項目に整理された。このうちイランが受け入れを表明したのは123項目。20項目について「6月の次回会合まで検討中」とし、その他45項目については受け入れを拒否した。
 欧米などから受けた人権侵害との批判に対しイランは「いろいろな制約は人民の権利を規定した憲法に従って行っている」と反論。米国の「礼拝の自由の憲法規定を守るべきだ」との勧告は受け入れたが、「表現・結社・集会の自由への厳しい制約はやめるべきだ」との勧告は拒否した。国内の締め付けは合憲的な裁量の範囲で行っているとの立場を示したものとみられる。
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