近ごろちょくちょく覗いている『おぢの山暮らし』というブログで、とんでもない記事を読ませて頂いたので、ここに転載します。書き手は、小樽の南、ニセコの山中に棲まわれる音楽とお酒、そして体育を愛される６５歳ほどの面白い方のようです。みなさんも、是非訪問してみて下さい。
『 きのうの日経新聞電子版が「東証１部企業の４社に１社、公的マネーが筆頭株主 市場機能低下も」と 危惧しておる。
まことにごもっともじゃ。
株価は自由な市場経済の下で形成されるという。
１株あたりの利益だったり、利回りだったり、業績の良し悪しで株は買われたり売られたりする。
ところがギッチョン、我がニッポン国では東証１部に上場する会社の４社に１社の筆頭株主が、ＧＰＩＦだったり日銀だったりの公的マネーというから驚いた。
日経新聞は以下のように書いておる。
「株価を下支えする効果は大きい半面、業績など経営状況に応じて企業を選別する市場機能が低下する懸念がある」
つまりは自由な経済の下で形成されるはずの株価が、公的年金や日銀の売買に左右されるということだ。
自由主義経済国では考えられん異常事態でござる。
だから日経は「日本株は『官製相場』の色彩が強まっている」と指摘しておる。
大量の資金が企業の業績に関わらず投入されてしまう可能性ありってこと。
そうなると、業績が悪くても、経営が多少怪しくても、その企業の株価が下支えされて、企業は資金調達が容易になる。
潰れるはずの企業がゾンビのように生き残るって、そりゃ自由主義経済の根幹を揺るがす一大事ではないのか？
ヤバくないか？』
