ブルドック・ソース乗っ取り オルタナティブ通信より

ブルドッグ・ソースを乗っ取ろうとしている
乗っ取り屋スティール・パートナーズは、
「謎の」乗っ取りファンド等と言われている。

しかし、スティール・パートナーズの取締役
西裕介は日興証券の人間であり、日興はブッシュ大統領＝
ロックフェラー一族のシティバンクの子会社である。

乗っ取り屋スティール・パートナーズの乗っ取り資金は、
米国の老舗の銀行メリル・リンチから出ている。

ブッシュの経営する軍事産業専門の投資会社カーライルと
共同で、メリル・リンチは銀行ディロン・リードを
経営している。

ディロン・リードは、中国（そして北朝鮮）に
ミサイル技術を売った企業である。

北朝鮮による「アジアのミサイル危機」を生み出した
ディロンと、スティール・パートナーズは
同一資金源で活動している。

[続きはここから]

アジア人がミサイルで死のうと、ミサイルが売れて
金儲けが出来れば良いと考える「兵器の売人」の企業
カーライル＝ディロンの「パートナー」が、
スティール・「パートナーズ」の正体である。

ディロン・リードの経営者ウィリアム・ペリーは、
江戸時代幕末の黒船ペリーの末裔であり
（やはりアジアへの侵略者である・・）、
クリントン大統領時代の国防長官である。

ペリーはＣＢＳ・ＴＶの創立者
（別名ＣＩＡ・ＴＶとも呼ばれる）でもある。

ＣＢＳ・ＴＶを創立出来たペリーの資金・財産は、
その結婚相手から来ている。

「日本人をはじめとした有色人種は劣った人種で
絶滅すべきであり、アジア、アフリカ人を皆殺しにし、
地球を白人だけの楽園にする」と主張するキリスト教
原理主義教会の宣伝を全面的に担ってきた米国の新聞王
ウィリアム・ランドルフ・ハーストの娘と結婚し、
ハーストの財産を受け継ぎ、「アジア人を皆殺しにせよ」
という人種差別思想を受け継いだのが、このアジアでの
兵器の売人ウィリアム・ペリーである。

日本に米軍を常駐させる事を決めた日米安保条約を作った、
当時の米国の国防長官、国防次官補等は、全員ディロン社の
社員である。

「アジア人同士に殺し合いを行わせ、アジア人を絶滅させる」
という考えの持ち主達が、日本に軍隊を持たせ米軍を駐留
させて来た。

日本に軍隊が「ある」事のその「意味」、
深慮遠謀は明らかである。

アメリカ大統領の就任式では、新しい大統領は聖書に手を
置き、大統領として「全力をつくす」事を神に誓う。

「神に誓う」その立ち合い人として、神と大統領の仲介
として、大統領が手を置く聖書は必ず牧師が持っている。
この牧師は常にキリスト教原理主義教会の牧師である。

アメリカの歴代大統領は全員、「日本人を始めとした有色人種
は劣った人種であり絶滅すべきであり、アジア、アフリカ人
を皆殺しにし、地球を白人だけの楽園にする」と主張する
キリスト教原理主義教会の牧師に対し、大統領就任式で
「忠誠」を誓って来た。

米国にいた有色人種インディアンの９９％を、文字通り
「皆殺し」にして建国されたアメリカ国家の大統領は、
「日本人をはじめとした劣った有色人種を皆殺しにする事に
全力をつくす」と、大統領就任式でキリスト教原理主義教会
に対し誓うのであろうか？

こうした人種差別、「侵略者」の思想を持った企業が、
乗っ取り屋スティール・パートナーズの本家メリル・リンチ
＝ディロンであり、乗っ取りの資金源である。

かつて米国が建国された時、有色人種インディアンを次々に
殺害し、その土地を奪ってアメリカは建国された。

インディアン皆殺しのためにはたくさんの武器が
必要であり、その武器の購入資金を提供したのが、
米国を「支配」していた英国の貴族達であった。

特に資産家であった英国のウェストミンスター伯爵は、
インディアン皆殺しのための巨額の武器購入費用を出し、
米国建国に「貢献」した。

米国に移住したウェストミンスター伯爵一族の者達は、
ピアース一族を名乗った。

このピアース一族の末裔がメリル・リンチの
メリル一族である。

乗っ取り屋スティール・パートナーズの正体は、
この「皆殺し屋」メリル一族である。

ブッシュの妻バーバラ・ブッシュ・ピアースが
その本家である。