子供をサブプライム・ローン化し、デリバティヴ取引きせよ
「サブプライム＝住宅バブルの次は、環境バブル」より続く。
サブプライム債券による金融市場崩壊に「懲りず」、二酸化炭素排出権のデリバティヴ取引等により、さらに「ギャンブル投機」を拡大させようとする、ロスチャイルドを始めとした金融機関。
投資銀行がギャンブル投機から手を引いた後には、別の投資会社を作り、株式公開を行わなければ経営の内情は「不可視」のまま、再びギャンブル投機が可能となる。
中国に限らず、世界的に不足し始めている「水」の、特に「存在しない水」のヴァーチャルなデリバティヴ取引きを行うギャンブル投機会社＝アズリック社のウォーター２ウォーター・ドットコム。この会社の「経営陣」の実態は、「存在しない」電力のバーチャル取引と、会計不正で倒産した電力投機会社エンロンの「元経営陣」である。
さらに、ウォーター・バンク・ドットコム、アイアクア・ドットコム、ウォーターライツマーケット・ドットコムなど、「存在しない水」のヴァーチャル・デリバティヴ取引き会社が、続々と「大企業」として出現し始めている。
こうした投機会社の特徴は、「今まで金で取引きされていなかった自然」の「金融商品化」である。
その中で、「最も金になる自然は、生身の人間」である。
「将来、数億ドルの年収を生み出す企業経営者＝子供を英才教育」し、製造する、子供への投資会社＝自称「利益追求型の小学校経営」を行うニュー・アメリカン・スクールズ・ディヴェロップメント・コーポレーション。この「小学校の理事」には、ＡＴ＆Ｔ、コダック、ファイザー製薬、フォード、ＧＥ、ハインツが名前を連ねる。
トマトケチャップのメーカーでもあるハインツ社の会長トニー・オーレイリーは、ヘンリー・キッシンジャーの親友であり、ロスチャイルドのゴールドマンサックス社の番頭キッシンジャーからの資金提供の下、世界中の新聞の株を大量に購入し、メディア支配＝市民の思想誘導・洗脳教育を「担当」している。そのハインツが、小学校を経営し、「子供を教育」する。
一方、金さえ出せば、どんな医療でも受けられる「利益追求型の病院経営」を行う、米国２大病院チェーン＝コロンビア社と、ヘルストラスト社。通常の病院が財政赤字に苦しむ中、この２社の年間売り上げは、イーストマンコダックやアメックス社よりも大きいという、「すさまじい高収益」投機ビジネスとなっている。
二酸化炭素排出権、水、子供、人間の身体＝医療。「今まで、投機の対象とならなかった全ての物を、ギャンブル投機の対象にせよ」。これが、サブプライム後の、「経済原理」である。（続）
