動き出すロスチャイルド世界帝国の戦略
世界と日本の、あらゆる産業、国民を苦しめ続けて来た近年の原油高騰は、大部分がロスチャイルド系のヘッジファンドによる原油投機＝価格吊り上げ、が原因となって起こって来た。
原油高騰によって、サウジアラビア、ロシア、ベネズエラ、カザフスタン、イラン等々といった産油国が、その恩恵を受けて来た。
プーチンのロシアは決して親米国家ではない。ベネズエラ、イランは公然と反米を掲げ、ベネズエラはブッシュ打倒を叫んでいる。米国の石油企業が大きく参入しているカザフスタンでも、水面下でロシア、中国とのエネルギー産業部門での合弁企業創立の交渉が継続している。サウジアラビアは、アラブ最大の米軍駐留地でありながら、外国勢力を排除した宗教集会では、サウジの王族が平然と民衆に向かい「米国打倒」を説教している。
ロスチャイルドが意図的に作り出してきた原油高騰は、明らかに「米国包囲網の強化」として効果を発揮している。
そしてロスチャイルドのサブプライム債券投売りで、米国は崩壊状態に突入した。
同時に、米国中央銀行ＦＲＢの議長を長年、務めて来たアラン・グリーンスパン本人が「ドル一極支配を終わらせ、ＥＵのユーロに習い、アラブ、アジアでも独自通貨体制を持つべきだ」と発言し始めた。さらに、それに合わせ、長年、米軍の兵器・弾薬・水・食糧・燃料補給＝兵站部を担当してきたチェイニー副大統領のハリバートン社が、米国を見捨て、本拠地をドバイに移転させた。
米国の中枢自身が「米国ツブシ」に乗り出している。
世界を複数の地域に「分割統治」する、ロスチャイルド世界帝国の戦略が起動し始めている。分割統治される各拠点では、新たな社会資本整備に莫大な資金が必要になる。その「資金調達」のための原油暴騰である。
