総選挙の投票を誤らないための五大争点

総選挙の投票を誤らないための五大争点
８月３０日の投票に向けて、事実上、選挙戦が始まった。


麻生首相は記者会見で、①景気回復、②市場原理主義の修正、③消費税増税の方針を掲げた。「天下り・わたりの廃止」などにも言及した。


「小泉改革の総括」をテーマのひとつに掲げる野党の主張の一部を取り入れ、争点を見えにくくする戦術である。


民主党を中心とする野党は、自公両党の政策方針との違いを明確に示す必要がある。



今回の総選挙の最大のテーマは「政権交代」である。




明治以来１４０年にわたって続いた「官僚政治」に終止符を打つのかどうか。１９５５年以来５４年にわたって続いた自民党政治は、同時に「大資本のための政治」でもあった。政治の主役を「大資本」から「国民」に転換することができるのかどうか。


さらに、２００１年に発足した小泉政権以来、日本政治が日本国民ではなく、外国資本の側を向き始めた。「外国資本のための政治」を「日本国民のための政治」に変えることができるか。



①官僚主権構造





②大資本のための政治





③外国資本のための政治




を排除して、



国民の幸福を追求する政治




を新たに樹立できるのかどうかが、今回の総選挙の最大のテーマである。


これまでの政治を支えていたもうひとつの力が、御用メディアである。


「政官業外電の悪徳ペンタゴン利権政治」を打破し、「国民を幸福を追求する政治」を、日本の歴史上、初めて構築できるのかが問われる。


①「官僚主権構造」を打破するうえで、もっとも重要な政策課題が



「天下り根絶」




である。


麻生首相も「天下り・わたりの廃止」を述べたが、内容がまったく違う。


自公政権は、天下り機関が独自に官僚ＯＢを採用することを「天下り」や「わたり」ではないとする。また、官僚ＯＢが所管する業界企業に「天下り」することも「職業選択の自由」の観点から容認する。つまり、実質的にこれまでの「天下り・わたり」を完全に容認するスタンスを変えていない。


これに対して、民主党が主張する「天下り・わたり」禁止は、完全に抜け穴をふさぐものである。


「天下り・わたりの禁止」の言葉に騙されてはならない。


②「大資本のための政治」を排するうえで、もっとも重要な公約が以下の三つである。



ａ．企業献金の全面禁止





ｂ．消費税大増税の廃止





ｃ．セーフティネットの整備




自公両党は鳩山由紀夫民主党代表の政治資金報告書の誤りを執拗（しつよう）に攻撃している。誤りは正さなければならないが、問題の本質は「政治とカネ」の問題にあり、その中心は、政治と企業の癒着だ。


この意味で「政治とカネ」の問題の中心は「金権体質の自民党」にある。


民主党は以下の数字を積極的にアピールするべきだ。


自民、民主両党の２００７年政治献金実績。


自民：総額２２４億円、うち企業献金１６８億円


民主：総額　４０億円、うち企業献金１８億円


経団連加盟企業の経団連を通じる企業献金は、


自民：２９億１０００万円


民主：８０００万円


企業献金にとっぷりと浸かっているのは自民党である。


民主党は、「政治とカネ」の問題に対する根本的な対応策として、



「企業団体献金の全面禁止」




の方針を決定した。これ以上にこの問題に対する明確な姿勢はない。


　民主党ではテレビ討論で岡田克也幹事長が登場する頻度（ひんど）が格段に増加した。岡田幹事長は民主党が決定した「企業団体献金全面禁止」の方針を徹底的にアピールするべきだ。この問題で、自公両党のスタンスの弱さを的確に指摘するべきである。






　民主党候補者として長崎２区から出馬した福田えりこさん。街頭演説で極めて分かりやすい訴えかけをした。



「弱い者から吸い上げて、強い者にばらまく政治を変えなくてはならない」




これが、政権交代の大きな目的である。



ｂ．消費税大増税を封印すること、





ｃ．セーフティネットを整備すること




が、この目的に沿う政策公約である。


消費税は低所得者に対する負担の大きい、逆進性を有している。将来、社会保障財源として消費税増税が必要になる可能性は高いが、その前に実行すべきことがある。


「天下り」を廃止し、予算を組み替えて、国民生活を守ることである。


子育て支援や学校教育の無料化などの民主党提案を、自民党はバラマキだと批判するが、民主党の提案は、これまで自公政権が、強い者にバラマいていた予算を根本から組み替えて、弱い者をしっかりと支える分野に配分し直そうとしているのだ。



「官僚と大企業優遇を是正するまでは、消費税大増税を許さない」




これが、民主党の提案である。


また、消費税の論議に入る前に、セーフティネットを確実に整備する。優先順位を明確に転換するのである。


③「外国資本のための政治」を排除する上で避けて通れないのが日本郵政経営体制の刷新である。


　「かんぽの宿疑惑」は、時価が１０００億円程度と見られる国民共有の貴重な財産が、不透明な手続きによって、規制改革論議に関わった一業者に、１２９億円（継承負債を含めた金額）という不正に低い価格で横流しされようとした疑惑である。


　「かんぽの宿疑惑」は「郵政民営化」の下で進められている、「郵政私物化」や「郵政米営化」の実態を垣間（かいま）見せる「氷山の一角」である可能性が高い。政権交代が実現する場合には、日本郵政の経営体制を刷新して、「かんぽの宿疑惑」の全容解明を突破口にして、「郵政民営化の暗い闇」を明らかにしなければならない。


　要約すると、



①官僚主権構造





②大資本のための政治





③外国資本のための政治




を排除して、



国民の幸福を追求する政治




を樹立するために、



①「天下り」の根絶





②企業献金の全面禁止





③消費税大増税の封印





④セーフティネットの整備





⑤日本郵政経営体制の刷新




の五つの政策公約が重要になる。


　選挙用に分かりやすく表現するなら、



「献金・天下り・消費税」




が、最重要争点である。


　民主党は、自公政権との政策の相違を分かりやすく整理し、考えられる「想定問答」を準備して対応するべきである。


　岡田幹事長の説明では、「企業献金全面禁止」の方針が国民に正確に伝わってこない。「政治とカネ」の問題に対する、もっとも明確な回答がこの方針であることを再確認するべきだ。


　また、消費税増税の論議については、その前に、「予算の組み替え」と「天下りを軸にする無駄の排除」が優先されるべきことを強調するべきである。


　政策論争を活発化させて、どのような政権を創設するのかを主権者である国民が選択する。明確な政権の姿を示して総選挙が戦わなければならない。

麻生首相が強調する景気回復重視論の欠陥

麻生首相が強調する景気回復重視論の欠陥
麻生政権は、「景気回復」を１枚看板に掲げる気配を示している。


　民主党を軸とする野党連合勢力は、この点に対する理論武装を急ぐべきである。


　麻生政権が売り込もうとするポイントは以下の通り。


①１００年に１度の危機に対して、麻生政権は「政局より政策」で対応した。


②「全治３年」に見通しを示し、順調に改善が見られている。


③補正予算、本予算の４本の予算を成立させた。


④ＩＭＦの２０１０年成長見通しでは、日本の成長率が１．７％とされ、先進国で最も高くなる。


⑤８月１７日に発表される２００９年４－６月期ＧＤＰ統計で高成長が発表される。


　このアピールにどう対応するか。


　麻生政権は、３度の補正予算でどれだけの追加財源を調達したか。


２００８年度第１次補正予算　　１．１兆円


２００８年度第２次補正予算　１１．９兆円
（歳出予算の増額規模は４．８兆円）


２００９年度第１次補正予算　１３．９兆円


合計　　　　　　　　　　　　２６．９兆円


麻生政権は３度の補正予算編成で、追加財源として２７兆円もの真水を調達した。国債の増発が１８．７兆円、埋蔵金の利用が７．６兆円である。


ＧＤＰ比５％を超す史上空前のバラマキ予算が編成された。これだけの巨額の国費をバラマいて、経済が底入れしない訳がない。


　２００９年７‐９月期ＧＤＰ成長率は、経済崩壊の反動で高めの数値になる。この発表日が総選挙公示日前日の８月１７日に意図的に設定された可能性がある。この「からくり」をあらかじめ指摘しておくべきだ。




　麻生政権は８月１７日のＧＤＰ統計を最大限に活用すると考えられる。御用メディアも最大限の援護報道を展開するだろう。しかし、１四半期の成長率数値は振れが大きく、この数値を景気の基調判断に用いるのはミスリーディングである。


　また、ＩＭＦは２０１０年の日本経済の成長率を１．７％としたが、２００９年の成長率見通しをマイナス６％としている。２００９年のマイナスが大きい分だけ、２０１０年のプラスが大きくなるだけに過ぎない。両者を合わせても、まだ大幅マイナスである。


　鉱工業生産指数は２００８年２月から２００９年２月にかけて、３６．９％も激減した。戦後最悪の景気崩壊だった。生産水準が４割近くも落ちたのだ。


　この生産指数が本年５月に７９．１に回復した。１３．８％も反発した。企業が生産を極限まで減少させた結果、在庫が減少し、増産に転じただけだ。


　生産指数は昨年２月には１１０．１だった。昨年２月を１００とすると、まだ７２の水準にしか戻っていない。景気の落ち込みがあまりにも激しかったから、大底から少し水準が上がったものの、生産水準は昨年２月よりも３割も低いのだ。


　３割も低いということは、依然として、深刻な失業、倒産、所得減少が持続していることを意味する。とても「景気回復」などと呼べる代物でない。


補正予算を３度も編成したのは、麻生政権が経済金融の見通しを誤ったためである。対応が遅れ、補正予算の規模が大きくなった。最後の補正予算は２００９年度の補正予算である。


本予算を審議している間に補正予算を編成し、１４兆円もの追加補正を行なった。当初の見通しがいかに甘かったかを示している。麻生政権が早い段階で迅速に抜本対応を示していれば、日本経済の悪化はもっと軽微にとどまったはずである。






　より重要な問題は貴重な国費の使い方である。麻生内閣は１４兆円もの国費を投入した２００９年度補正予算で、


公的部門の施設整備費に２．８兆円、


５８の政府の基金に４．６兆円


の国費を投入した。


また、


役所の公用車購入１万５０００台＝５８８億円、


役所等の地デジ対応テレビ購入７万１０００台＝７１億円、


の予算を計上した。


大盤振る舞いの補正予算で、役人が使用する公共施設に巨額を注ぎ込んだ。


マンガ・アニメの殿堂には建設費だけで１１７億円が用意される一方、


生活保護の母子加算２００億円は切り込まれたままにされた。


役人お手盛り予算満載と、「エコカー」、「エコ家電」支援策などの経団連企業への巨大補助金政策を軸とする補正予算である。



民主党長崎２区候補者福田えりこさんが指摘する、





「弱い者から吸い上げて強い者にばらまく」政策の典型例である。




①失業者の生活保障、非正規労働者のセーフティネット整備、


②高齢者の介護、医療体制整備、


③子育て・教育費助成、


④障害者自立支援法改正、


⑤後期高齢者医療制度廃止、


⑥消えた年金修復事業の早期完結、


⑦生活保護強化、


などの施策には、ほとんど対応が示されなかった。


　２７兆円もの資金を投入すれば、誰でも景気改善を実現できる。ＧＤＰの５％を超える規模だからだ。問題は、貴重な国費をどの分野に投入し、どのようなプロセスで日本経済、国民生活を支えるのかである。


　自民党は民主党の政策について、財源論が不明確だと批判するが、１年間で２７兆円もの借金や埋蔵金活用で景気対策を実行することが容認されるなら、民主党の財源論は、はるかに「骨太」である。


　自民党が「景気回復」に軸足を置くと主張するなら、


民主党も「財源確保を意図的にやや遅らせて、赤字になる分を景気支持に充当する」と答えれば十分である。


　財政政策と景気対策との関係では、短期的に発生する「赤字部分」がイコール「景気支持分」になるからだ。




　自民党が「景気対策優先」と述べていることは、そのまま、短期的には「財政赤字拡大を容認している」ことに他ならない。１年に２７兆円も財政赤字を拡大させている政党に、民主党の財源論を批判する資格はない。




　麻生政権は３度の補正予算編成で、１９兆円の国債増発、８兆円の埋蔵金で景気対策を打ち出したのである。


民主党は予算組み替えで、無駄な支出、必要度の低い支出をカットして、国民生活に直結する分野に支出をシフトしようとしている。国民生活支援の支出予算を先行実施すれば、予算の組み替えが完了するまでの間、財政赤字が多少拡大する可能性はある。


しかし、その財政赤字を景気支援策に位置付ければ良い。２７兆円もの国費を役人と大企業お手盛り予算にばらまく一方、そのツケを大衆増税である消費税大増税に求める方が、はるかに無責任な財政運営である。


マスメディアは自民党と結託して民主党の財源論を攻撃するキャンペーンを展開しているが、自民党のバラマキ財政に対する適正な分析が求められる。


民主党は国民生活支援の財政支出政策実施と財源確保のタイムラグによって生じる差額を、景気支持策と位置付けるべきで、この視点を加味して、政策プログラムの実施時期を弾力的に検討する方針を示すべきである。

「みんなでブログ・デモ行進」でのご支援に深謝

「みんなでブログ・デモ行進」でのご支援に深謝
夏みかん様が阿修羅掲示板に投稿下さった


「植草一秀さんを守りたい！「みんなでブログ・デモ行進」のお知らせ。
ブログで同日一斉に発信！」


に対応して、多くのブログ主宰者から、身に余る心のこもったお言葉を賜りました。


「神州の泉」主宰者の高橋博彦様にはブログ上にて、度重なる激励のお言葉と私の身を案ずるお言葉をたまわりまして、厚くお礼申しあげます。


副島隆彦先生、「植草事件の真相掲示板」様、「植草一秀氏を守るＢＢＳ」様、「カナダｄｅ日本語」様、「晴天とら日和」様をはじめ、本当に多くの皆様から、温かなお言葉を賜りまして、誠にありがたく感じております。


多くのブログ主宰者様のお名前を記載できませぬことを、大変申し訳なく感じますが、この場を借りまして厚くお礼申し上げます。


事件につきまして、私は私の知る限りの真実をすべて明らかにして参りました。当事者以外に現場を知る者はおりませんので、当事者と天のみが真実を知っております。


皆様は現場におられたわけではありませんので、さまざまな情報から、誰が真実を述べているのかを考察されることになりますが、そのなかで、多くの皆様が私の言葉を信じてくださっていることに、深く感謝申し上げます。


裁判では、弁護団や自ら名乗り出て真実を法廷で話して下さった善意の第三者である一般市民の方のお力などにより、私の無実を完全に立証できましたが、裁判所からは正当な判決を得ることができませんでした。地裁は証拠調べをことごとく却下し、高裁、最高裁は、一切の実質審理を行ないませんでした。


私は真実しか述べておりません。私がもし罪を犯しているなら、当然のことながら、潔く罪を償っております。現在の日本で無実の主張を貫くことには、とても大きな困難が伴いますが、そのなかで一貫して無実の主張を示していることは、それが真実であるからでしかありません。


フランス人権宣言に盛り込まれたさまざまな規定は、基本的人権を尊重する視点から、間違っても無辜（むこ）の人間に、政治的背景によって罪を着せることがないようにすることを目的とするものでありました。


爾来（じらい）２２０年の時が流れておりますが、現在の日本では、この基本が確立されておりません。警察・検察・司法制度の近代化は最重要の課題です。


無実の人間に罪が着せられることに対して、強い憤りを禁じ得ませんが、政権交代実現後のいずれかの日に必ず真実を明らかにし、汚名を雪（すす）いで参りたく考えております。


収監される日が近付いておりますが、何よりも気がかりなことは、この国の命運を定める総選挙が行なわれ、新政権が発足するもっとも重要な時期に発言を封じられてしまうことです。




次期総選挙は「政権交代」をテーマに戦われる。単なる「政権交代」ではなく、日本の歴史上、初めて民衆の力によって、政治権力を民衆の手元に引き寄せられるかどうかが問われる、革命的な意味を持つ選挙になる。


「政」・「官」・「業」の利権複合体に「外」・「電」の新興勢力が加わって形成された「政官業外電の悪徳ペンタゴン利権複合体による政治」を、「国民を主役とし、国民の幸福を追求する政治」に刷新することが、「政権交代」の目的になる。


私は２００１年１２月２６日付「夕刊フジ」紙上での小沢一郎氏との対談において、小泉政治の問題点を指摘した。


２００６年に連載を始めた宮崎学氏責任編集の「直言」サイトにおける「ＵＥＫＵＳＡレポートPlus」に、政治の目指すべき方向を記した。


２００６年４月１１日付記事


第５回「日本の政治に一筋の黎明が見えた」


には、民主党代表に小沢一郎氏が選出され、日本政治変革の第一歩が記されたことについての論評を記述した。


２００６年４月２６日付記事


第６回「民主党が提示すべき三つの主張」


には、①「天下り根絶」、②セーフティネットの強化、③対米隷属外交からの脱却、の三つの政策方針を提言した。


三つの政策方針は、２００５年９月の総選挙に際して、民主党に提言したものだった。


長い時間が経過したが、日本政治を刷新する最大のチャンスが近付いている。東京拘置所内に拘留されていた期間に執筆した


『知られざる真実－勾留地にて－』


知られざる真実―勾留地にて―
著者：植草 一秀
販売元：イプシロン出版企画
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に私の考え方を集約して記述したが、同書における日本政治の在り方に関する記述は、私の「政権構想」でもあった。


①官僚主権構造


②大資本のための政治


③外国資本のための政治


を排除して、


①国民の幸福を追求する政治


を実現しなければならないと考え続けてきた。


その大事業を実現するチャンスが目の前に近付いている。


この段階で、発言を封じられることには断腸の思いを禁じ得ないが、思いを共有する国民の力によって、何としても「政権交代」を実現し、日本政治を刷新してもらいたいと思う。


「政権交代」が実現しても、それはゴールではない。スタートである。新しい政権が本当に「国民の幸福を追求する政治」を実現するように、主権者である国民が大いに力を発揮してゆかなくてはならない。


不在になる間も、何らかの形で本ブログを継続してゆきたいと考えている。収監される日まで、時間は短いが、引き続き本ブログを通じて情報を発信して参りたいと思う。ブログをご高覧の読者の皆様には、なにとぞ支援のクリックを継続していただければ大変ありがたく思う。


「政権交代」は特定の人々、特定の勢力の「私的な利害」によって誘導されるべきものでない。主権者である国民の力によって、主権者である国民の幸福を実現するために目指される大事業である。


まずは、次期総選挙での政権交代実現に向けて、志を共有する人々が力を結集することが大切だと思う。


選挙戦術としての


①投票率を高めること


②政権交代推進勢力に投票を集中させること


③「偽装ＣＨＡＮＧＥ新党」に惑わされないこと


の三原則を周知させることも不可欠だ。

　　

　また、総選挙までに、一人でも多くの国民の皆様に

副島隆彦先生との共著

　

『売国者たちの末路　私たちは国家の暴力と闘う』


売国者たちの末路
著者：副島 隆彦,植草 一秀
販売元：祥伝社
Amazon.co.jpで詳細を確認する

　


をご一読賜りたいと思う。


私に対する多くの皆様の温かなお心に感謝し、微力ではあるが、力の限り前を向いて進んで参ることをここにお誓い申し上げる。