エネルギーと環境 151

彦根藩二当主である井伊直孝公をお寺の門前で手招き雷雨から救ったと
伝えられる招き猫と、井伊軍団のシンボルとも言える赤備え（戦国時代
の井伊 軍団編成の一種、あらゆる武具を朱りにした部隊編成のこと）と
兜（かぶ と）を合体させて生まれたキャラクタ－。

✅ ペロブスカイト元年、量産始まる次世代太陽電池
　　　　　　　　　　　　　　（日経クロステック／2025.02.21より）

次世代の太陽電池と期待されるペロブスカイト太陽電池が離陸期を迎え
る。開発で先行する積水化学工業は、2025年中の量産化を発表。同年4
月開幕の大阪・関西万博でも、同電池搭載施設を設置します。25年はま
さに「ペロブスカイト元年」。　積水化学が量産化するのは、本業の樹
脂技術を生かしたフィルム型。「軽くて薄くて曲がる太陽電池」として
知られています。⼀般的なガラス基板の結晶シリコン太陽電池よりも軽
量で柔軟なため、耐荷重性の低い屋根や曲がった構造物に使用できる。
万博では、全長約1キロのバス停の屋根に導入。全体の4分の1（250m）
に当たる部分に同電池を載せる。

大阪・関西万博の交通ターミナルのバス停屋根に「ペロブスカイト太陽電池」を載せる。2024
年12月時点でパネルの設置は完了
　次世代の太陽電池と目されるペロブスカイト太陽電池は、万博の主要
事業「未来社会ショーケース」の1つである「グリーン万博」の一環に位
置付けられている。積水化学工業と積水樹脂は万博の協賛者として、設
備を提供。会場の「西ゲート」近くの交通ターミナルにできるバス停は、
整備が順調に進んでいる。24年12月時点で屋根付きのバス停はおおむね
完成。バス停の全長は約1km。その4分の1に相当する屋根に載せるペロ
ブスカイト太陽電池で発電した電気は、合計16基ある大型蓄電池に充電。
バス停の夜間照明に電力を供給する。

　バス停で利用する100WのLEDライトは、合計282個。その全ての電力
をぺロブスカイト太陽電池で発電した電力で賄う計画だ。曇天や雨天で
発電できなくても、大型蓄電池から14日間は電力を供給できる。


バス停の屋根250mにペロブスカイト太陽電池を設置（写真：2025年日本国際博覧会協会）
フィルム型パネル1枚の大きさは縦2m×横1mで、それをバス停の屋根に
257枚設置する。これほどの枚数で構成するペロブスカイト太陽電池を運
用するのは、国内では初めての試みだ。積水化学は「未来社会の実験場」
を標榜する万博の約半年間、これまでにない圧倒的な規模で実証実験を
する。



✳️ 2億kW突破！南方5省・区の新エネルギー発電が好調
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（人民網日本語版　2025年02月14日）

南方地域の新型電力システムの建設が加速しており、広東省、広西壮（
チワン）族自治区、雲南省、貴州省、海南省の5省・区の新エネルギー発
電の総設備容量が2億キロワット（kW）を突破したことが13日、南方電
網への取材で分かった。中央テレビニュースが伝えた。
南方電網の所管地域内の新エネルギー総設備容量は現在までで2億200万
kWに達しており、全電源設備容量の36.6％を占めている。新エネルギー
は最大の電源としての地位が着実に固まっている。うち風力発電は6216
万kW、太陽光発電は1億2965万kW、バイオマスは946万kW。


✳️　ペロブスカイト太陽電池「ガラス基板にチャンス」
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　日経クロステック　2024.09.13
ペロブスカイト太陽電池への期待が高まっている。経済産業省は、グリ
ーンイノベーション（GI）基金でフィルム基板での製品開発を支援して
いる一方、中国勢はガラス基板を採用して、結晶シリコン型とのタンデ
ム（複層）化を目指していると見られる。ペロブスカイト太陽電池の開
発をリードしてきた兵庫県立大学・大学院工学研究科の伊藤省吾教授に、
製品化の方向性などに関して聞く。

中国製の結晶シリコン太陽電池は、効率20％超、耐久性20年を達成し、
コストもかなり下がっています。製品化を目指すガラス基板型ペロブス
カイト太陽電池で対抗できそうですか。

伊藤　まず、強調したいのが、国産太陽電池の競争相手は中国製ではな
く、その地域の電気代だという点。太陽電池の製造コストが一定程度ま
で下がり、均等化発電原価（LCOE）が電気代より下がれば、経済性が出
てくる。それを前提に、いま開発しているペロブスカイト太陽電池が現
在の中国製の結晶シリコン太陽電池より安くなるのか、と問われれば、そ
う簡単ではない。
　そもそも現在、流通している中国製太陽電池の価格は、その製造プロ
セスに投入するエネルギーから換算すると安すぎます。実際、中国の太
陽電池産業がトータルで利益を出しているのか疑問です。補助金政策に
よって、国や自治体が支えているとの見方もある。
　米政府やEU（欧州連合）が、こうした中国太陽電池産業の不公正さを
問題視して、関税措置など保護貿易的な政策を取りつつあるのはこうし
た背景があります。太陽光発電が電源構成の主力を占めつつある中、エ
ネルギーセキュリティと雇用確保の視点から、国産太陽電池が適正な価
格で販売できる仕組みは必要。
　効率に関しては、すでにペロブスカイト太陽電池の論文で、20％を超
える報告は多く、それをいかに量産プロセスでも実現するか、という段
階になっており、これは地道な改善を重ねていくことで可能と見ている。
　耐久性に関しては、水分に弱いことが課題ですが、当研究室で試作し
たカーボン電極を採用したガラス基板タイプでは、高湿度環境下での加
速試験で、20年を超える耐久性を確認しており、30年も視野に入ってい
る。


中国の電気トラック市場が急成長　2023年の販売台数は2倍以上に

✳️　中国の中・大型トラックの電動化が予想以上に進展

18日（現地時間）、ブルームバーグ通信によると、昨年、中国で販売さ
れたゼロエミッショントラックは約8万台に達し、これは2023年の2倍以
上、3年前と比べて25倍に増加した。8万台のうち、大半がバッテリー搭
載の大型電気トラックで、約4,000台が水素燃料電池トラックだった。
中国の電気トラック市場の急成長を支える最大の要因は、安価な国産バ
ッテリー。昨年、中国の電気商用車用バッテリー価格は1キロワット時（
kWh）あたり90ドル（約1万3,529円）で、これは中国以外の国々の平均
190ドル（約2万8,562円）の半分以下となっている。低価格のバッテリ
ーにより、ディーゼルトラックと比較して価格競争力を確保し、バッテ
リー交換式トラックの普及により充電時間の短縮や運用コスト削減の効
果も高まった。

 
【完全循環水電解水素製造技術概論 ㉑】
【最新特許事例研究】

特開2025-25994　蓄電デバイス用セパレータ及び蓄電デバイス　
　旭化成株式会社
【要約】下図1のごとく、微多孔層（Ａ）を有するセパレータ基材を備え
る、蓄電デバイス用セパレータが提供され、上記微多孔層（Ａ）の全質
量を基準として、ポリオレフィンを８０．０質量％以上９９．５質量％
以下、熱可塑性エラストマーを０．５質量％以上２０．０質量％以下含
み、かつ上記熱可塑性エラストマーを除く上記ポリオレフィンの全質量
を基準として、ポリプロピレンを８０．０質量％以上９９．５質量％以
下、ポリエチレンを０．５質量％以上２０．０質量％以下含み、上記微
多孔層（Ａ）は、荷重２．１６ｋｇ、温度２３０℃で測定した際のメル
トフローレイト（ＭＦＲ）が、０．９０ｇ／１０ｍｉｎ以下である。高
突刺強度と低透気度とを兼ね備え、かつ薄膜化の可能な蓄電デバイス用
セパレータを提供すること。

【符号の説明】
    １：ポリマーマトリックス    ２：連結ドメイン（太線）    ３：フィブ
リル（細線）    ４：空孔
図１.本開示の成膜方向（ＭＤ）の一軸延伸で製造した場合の微多孔層（
Ａ）の断面における、ポリマーマトリックス、連結ドメイン、フィブリ
ル及び空孔の関係を説明した模式図
【発明の効果】
  本発明によれば、高突刺強度と低透気度とを兼ね備え、かつ薄膜化の可
能な蓄電デバイス用セパレータを提供することができる。
【特許請求の範囲】
【請求項１】ポリオレフィンを主成分として含有し、かつ熱可塑性エラ
ストマーを含有する微多孔層（Ａ）をセパレータ基材として備える、蓄
電デバイス用セパレータであって、  前記微多孔層（Ａ）は、前記ポリオレ
フィンとしてポリプロピレン及びポリエチレンを含有し、  前記微多孔層
（Ａ）は、前記微多孔層（Ａ）の全質量を基準として、前記ポリオレフ
ィンを８０．０質量％以上９９．５質量％以下、前記熱可塑性エラスト
マーを０．５質量％以上２０．０質量％以下含み、かつ前記熱可塑性エ
ラストマーを除く前記ポリオレフィンの全質量を基準として、前記ポリ
プロピレンを８０．０質量％以上９９．５質量％以下、前記ポリエチレ
ンを０．５質量％以上２０．０質量％以下含み、かつ  前記微多孔層（Ａ）
は、荷重２．１６ｋｇ及び温度２３０℃で測定した際のメルトフローレ
イト（ＭＦＲ）が、０．９０ｇ／１０ｍｉｎ以下である、蓄電デバイス
用セパレータ。
【請求項２】  前記微多孔層（Ａ）の２４０℃での溶融張力Ｍｔ_Ａが、１０
ｍＮ以上３５ｍＮ以下である、請求項１に記載の蓄電デバイス用セパレ
ータ。
【請求項３】  前記微多孔層（Ａ）の重量平均分子量（Ｍｗ）が２５万以
上１５０万以下である、請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパレ
ータ。
【請求項４】  前記微多孔層（Ａ）の前記重量平均分子量（Ｍｗ）を数平
均分子量（Ｍｎ）で除した値である分子量分布（Ｍｗ／Ｍｎ）が、３以上
３０以下である、請求項３に記載の蓄電デバイス用セパレータ。
【請求項５】前記微多孔層（Ａ）は、示差走査熱量測定（ＤＳＣ）の昇
温過程でのＤＳＣ曲線において、１００℃以上１４５℃以下の範囲にピ
ーク値を有する吸熱ピークＡと、１５５℃以上１７５℃以下の範囲にピ
ーク値を有する吸熱ピークＢとが存在し、かつ前記吸熱ピークＡの面積
Ｓ_Ａと前記吸熱ピークＢの面積Ｓ_Ｂとの比率Ｓ_Ｂ／Ｓ_Ａが、２以上２００
以下である、請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパレータ。
【請求項６】  前記微多孔層（Ａ）は、荷重２．１６ｋｇ及び温度２３０
℃で測定した際のメルトフローレイト（ＭＦＲ）が、０．３０ｇ／１０
ｍｉｎ以上である、請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパレータ。
【請求項７】  前記微多孔層（Ａ）は、前記微多孔層（Ａ）の全質量を基
準として、前記ポリオレフィンを９０．０質量％以上、前記熱可塑性エ
ラストマーを１０．０質量％以下含み、かつ前記熱可塑性エラストマー
を除く前記ポリオレフィンの全質量を基準として、前記ポリプロピレン
を９０．０質量％以上、前記ポリエチレンを１０．０質量％以下含む、
請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパレータ。
【請求項８】  前記ポリプロピレンの重量平均分子量（Ｍｗ）が３０万以
上１３０万以下である、請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパレ
ータ。
【請求項９】  ^１３Ｃ－ＮＭＲ（核磁気共鳴法）で測定した前記ポリプロ
ピレンのペンタッド分率が、９４．０％以上である、請求項１又は２に
記載の蓄電デバイス用セパレータ。
【請求項１０】  前記ポリエチレンの重量平均分子量（Ｍｗ）が１０万
以上１８０万以下である、請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパ
レータ。
【請求項１１】  前記熱可塑性エラストマーは、繰り返し単位として、エ
チレン、プロピレン、及び１－ブテンから成る群から選ばれる１種以上
を含む、請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパレータ。
【請求項１２】  前記セパレータ基材が、単層の前記微多孔層（Ａ）であ
るか、又は、前記微多孔層（Ａ）を含む多層であり、かつ前記セパレー
タ基材の気孔率が、４０％以上６０％以下である、請求項１又は２に記
載の蓄電デバイス用セパレータ。
【請求項１３】  前記セパレータ基材の厚みが、３μｍ以上２０μｍ以下
である、請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパレータ。
【請求項１４】  前記微多孔層（Ａ）のＭＤ－ＮＤ断面の走査型電子顕微
鏡（ＳＥＭ）像の解析より算出した面積平均長孔径が、５０ｎｍ以上５００
ｎｍ以下である、請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパレータ。
【請求項１５】  前記セパレータ基材の温度１０５℃での１時間における
ＴＤ熱収縮率が、５％以下である、請求項１又は２に記載の蓄電デバイ
ス用セパレータ。
【請求項１６】  前記セパレータ基材の温度１０５℃での１時間における
ＭＤ熱収縮率が、２０％以下である、請求項１又は２に記載の蓄電デバ
イス用セパレータ。
【請求項１７】  前記セパレータ基材のＭＤ引張伸度が２０％以上６０％
以下である、請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパレータ。
【請求項１８】  前記セパレータ基材が、前記微多孔層（Ａ）の２４０℃
での溶融張力Ｍｔ_Ａと異なる溶融張力Ｍｔ_Ｂである微多孔層（Ｂ）を含む、
請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパレータ。
【請求項１９】正極と、負極と、前記正極及び前記負極の間に配置され
た請求項１又は２に記載の蓄電デバイス用セパレータとを備える、蓄電
デバイス。
【請求項２０】  前記正極は、正極活物質としてリン酸鉄リチウムを含む、
請求項１９に記載の蓄電デバイス。
【請求項２１】  以下の工程：
    ポリプロピレン、ポリエチレン、及び熱可塑性エラストマーを含む樹
脂シートを１３５℃以上１６０℃以下の温度でアニール処理するアニー
ル工程；並びに    アニール処理された樹脂シートを１３０℃以上１５５
℃以下の温度でＭＤに延伸する熱処理工程；を含む、請求項１又は２に
記載の蓄電デバイス用セパレータの製造方法。

【詳細説明】
【背景技術】微多孔膜、特にポリオレフィン系微多孔膜は、精密濾過膜、
電池用セパレータ、コンデンサー用セパレータ、燃料電池用材料等の多
くの技術分野で使用されており、特にリチウム二次電池、およびリチウ
ムイオン二次電池に代表される蓄電デバイス用セパレータとして使用さ
れている。リチウムイオン電池は、携帯電話、ノート型パーソナルコン
ピュータ等の小型電子機器用途のほか、ハイブリッド自動車、及びプラ
グインハイブリッド自動車を含む電気自動車等、様々な用途へ応用され
ている。
  近年、高エネルギー容量、高エネルギー密度、かつ高い出力特性を有す
るリチウムイオン電池が求められ、それに伴い、薄膜であり、電池性能、
電池の信頼性、および安全性に優れたセパレータへの需要が高まっている。
【００８３】
《蓄電デバイス用セパレータの製造方法》
  蓄電デバイス用セパレータの製造方法は、ポリプロピレンを主成分とす
る樹脂組成物（以下、「ポリプロピレン系樹脂組成物」ともいう。）を
溶融押出して樹脂シート（前駆体シート）を得る溶融押出工程、及び得
られた前駆体シートを開孔して多孔化する孔形成工程を含む。微多孔層
の製造方法は、孔形成工程に溶剤を使用しない乾式法と、溶剤を使用す
る湿式法とに大別される。
【００８４】  乾式法としては、ポリプロピレン系樹脂組成物を溶融混練
して押出した後、熱処理と延伸によってポリプロピレン結晶界面を剥離
させる方法、ポリプロピレン系樹脂組成物と無機充填材とを溶融混練し
てフィルム状に成形した後、延伸によってポリプロピレンと無機充填材
との界面を剥離させる方法などが挙げられる。
【００８５】  湿式法としては、ポリプロピレン系樹脂組成物と孔形成材
とを溶融混練してフィルム状に成形し、必要に応じて延伸した後、孔形
成材を抽出する方法、ポリプロピレン系樹脂組成物の溶解後、ポリプロ
ピレンに対する貧溶媒に浸漬させてポリプロピレンを凝固させると同時
に溶剤を除去する方法などが挙げられる。
【００８６】  ポリプロピレン系樹脂組成物の溶融混練には、単軸押出機
、及び二軸押出機を使用することができ、これら以外にも、例えばニー
ダー、ラボプラストミル、混練ロール、及びバンバリーミキサー等を使
用することもできる。
【００８７】  ポリプロピレン系樹脂組成物は、微多孔層の製造方法に応
じて、又は目的の微多孔層の物性に応じて、任意に、ポリプロピレン以
外の樹脂、及び添加剤等を含有してもよい。添加剤としては、例えば、
孔形成材、フッ素系流動改質材、ワックス、結晶核材、酸化防止剤、脂
肪族カルボン酸金属塩等の金属石鹸類、紫外線吸収剤、光安定剤、帯電
防止剤、防曇剤、及び着色顔料等が挙げられる。孔形成材としては、可
塑剤、無機充填材又はそれらの組み合わせが挙げられる。
【００８８】  可塑剤としては、例えば、流動パラフィン、パラフィンワ
ックス等の炭化水素類；フタル酸ジオクチル、フタル酸ジブチル等のエ
ステル類；オレイルアルコール、ステアリルアルコール等の高級アルコ
ール等が挙げられる。
【００８９】無機充填材としては、例えば、アルミナ、シリカ（珪素酸
化物）、チタニア、ジルコニア、マグネシア、セリア、イットリア、酸
化亜鉛、酸化鉄などの酸化物系セラミックス；窒化ケイ素、窒化チタン、
窒化ホウ素等の窒化物系セラミックス；シリコンカーバイド、炭酸カル
シウム、硫酸アルミニウム、水酸化アルミニウム、チタン酸カリウム、
タルク、カオリンクレー、カオリナイト、ハロイサイト、パイロフィラ
イト、モンモリロナイト、セリサイト、マイカ、アメサイト、ベントナ
イト、アスベスト、ゼオライト、ケイ酸カルシウム、ケイ酸マグネシウ
ム、ケイ藻土、ケイ砂等のセラミックス；ガラス繊維が挙げられる。
【００９０】  セパレータ基材の製造方法としては、熱処理と延伸によっ
てポリプロピレン結晶界面を剥離させる乾式ラメラ晶開孔プロセスが好
ましい。ここで、微多孔層（Ａ）と微多孔層（Ｂ）を有するセパレータ
基材の製造方法としては、次の方法（ｉ）及び（ｉｉ）の少なくとも一
方を用いることが好ましい：  （ｉ）微多孔層（Ａ）と微多孔層（Ｂ）を
共押出成膜し、アニール、冷間延伸、熱間延伸、熱緩和工程に供する、
共押出成膜によるセパレータ基材の製造方法；及び  （ｉｉ）微多孔層
（Ａ）と微多孔層（Ｂ）をそれぞれ別々に押出成膜し、ラミネートによ
り貼り合わせて、その後、アニール、冷間延伸、熱間延伸、熱緩和工程
に供する、ラミネートによるセパレータ基材の製造方法。
【００９１】  上記、共押出プロセス（ｉ）及びラミネートプロセス（
ｉｉ）のうち、製造コスト等の観点から、共押出プロセス（ｉ）が好ま
しい。共押出プロセス（ｉ）において、微多孔層（Ａ）、（Ｂ）の押出
成膜条件としては、可能な限り低温で樹脂を吐出し、低温のエアを吹き
付けることにより効果的に急冷させることが好ましい。成膜後にはエア
により急冷させることが好ましく、吹き付けるエアの温度としては、好
ましくは２０℃以下、より好ましくは１５℃以下である。このような低
温に制御した冷風を吹き付けることにより、成膜後の樹脂が均一にＭＤ
に配向する。
【００９２】 上記、共押出プロセス（ｉ）及びラミネートプロセス（ｉｉ）
ともに、セパレータ基材の製造方法は、押出成膜後にアニール工程を含ん
でもよい。アニール工程を行うことにより、微多孔層（Ａ）および（Ｂ）
の結晶構造が成長し、開孔性が改善する傾向にある。特定の温度で、所
定時間アニールを付与することにより、微多孔層（Ａ）および（Ｂ）と
もに良好な面積平均長孔径、高気孔率、低透気度及び高突刺強度を得る
ことが可能となる傾向にある。その理由は、結晶構造が乱れることなく
結晶が成長し、高い開孔性が得られるからであると考えられる。アニー
ル工程では、好ましくは１１５℃以上１６０℃以下、より好ましくは
１３５℃以上１６０℃以下の温度範囲で、好ましくは２０分以上、より
好ましくは６０分以上アニール処理をする。これによって、良好な面積
平均長孔径、高気孔率、低透気度及び高突刺強度を得て、蓄電デバイス
の高入出力かつ高エネルギー密度を発現させる観点から好ましい。
【００９３】  セパレータ基材の製造方法は、アニール工程の後に、延伸
工程を含んでもよい。延伸処理としては、一軸延伸、又は二軸延伸のい
ずれも用いることができる。限定されないが、乾式法を使用する際の製
造コスト、ＴＤの熱収縮低減等の観点では、一軸延伸が好ましい。冷間
延伸のＭＤの延伸率（（延伸後の寸法－延伸前の寸法）／延伸前の寸法
×１００（％））は、好ましくは５％以上５０％以下、より好ましくは２
０％以上４５％以下、更に好ましくは２５％以上４５％以下の範囲であ
り、冷間延伸時の亀裂発生量が増大することで、熱間延伸時に小さな孔
径が得られ易く、高突刺強度のセパレータを得ることが出来る。冷間延
伸の温度は、好ましくは１０℃以上５０℃以下、更に好ましくは２０℃
以上３０℃以下であり、製造コストの観点から室温（２３±２℃）で行
ってよい。得られるセパレータ基材の突刺強度と低透気度の両方を向上
させる観点、製造コスト、ＴＤの熱収縮低減等の観点では、一軸延伸が
好ましい。
【００９４】セパレータ基材の熱収縮を抑制するために、延伸工程後又
は孔形成工程後に熱固定を目的として熱処理工程を行ってもよい。熱処
理工程は、物性の調整を目的として、所定の温度及び所定の延伸倍率に
なるように行う熱間延伸操作、及び／又は、成膜、延伸時に付与される
収縮応力の低減を目的として、所定の温度及び所定の緩和倍率になるよ
うに行う熱緩和操作を含んでもよい。熱間延伸操作を行った後に熱緩和
操作を行ってもよい。熱間延伸及び熱緩和では、延伸前のＭＤの寸法を
１００％として、好ましくは１４０％以上２８０％以下まで、より好ま
しくは１６０％以上２６０％以下まで、更に好ましくは１８０％以上２４０
％以下まで延伸させ、その後、ＭＤに好ましくは１０％以上５０％、よ
り好ましくは２０％以上４５％以下緩和させる。これらの熱処理工程は、
テンター又はロール延伸機を用いて行うことができる。熱処理工程の温
度は、好ましくは１２０℃以上１６０℃以下、更に好ましくは１３０℃
以上１５５℃以下である。
【００９５】  薄膜セパレータの高突刺強度と低透気度の両立の観点、及
び例えば図１に示すようなモルフォロジーの取得の観点から、セパレー
タの製造方法において、上記のアニール処理および熱間延伸操作を行う
ことが好ましい。これらの観点から、本開示の別の態様では、以下の工
程：    ポリプロピレン、ポリエチレン、及び熱可塑性エラストマーを含
む樹脂シートを１３５℃以上１６０℃以下の温度でアニール処理するア
ニール工程；並びに    アニール処理された樹脂シートを１３０℃以上１
５５℃以下の温度でＭＤに延伸する熱処理工程；を含む、蓄電デバイス
用セパレータの製造方法が提供される。樹脂シート、アニール条件、お
よび熱間延伸操作を伴う熱処理条件は、上記で説明されたとおりでよい。
【００９６】  得られたセパレータ基材は、それ自体をそのまま蓄電デバ
イス用セパレータとして使用することができる。任意に、セパレータ基
材の片面又は両面に、塗工層等の更なる層を提供してもよく、必要に応
じてコロナ処理等の表面処理を施してもよい。
【００９７】《蓄電デバイス》
  本開示の蓄電デバイスは、本開示の蓄電デバイス用セパレータを備える。
本開示の蓄電デバイスは正極と負極とを有し、正極と負極との間に、本
開示の蓄電デバイス用セパレータが配置されることが好ましい。
【００９８】  蓄電デバイスとしては、限定されないが、例えば、リチウ
ム二次電池（全固体リチウム電池、リチウム硫黄電池、リチウム空気電
池を含む）、リチウムイオン二次電池、ナトリウム二次電池、ナトリウ
ムイオン二次電池、マグネシウム二次電池、マグネシウムイオン二次電
池、カルシウム二次電池、カルシウムイオン二次電池、アルミニウム二
次電池、アルミニウムイオン二次電池、ニッケル水素電池、ニッケルカ
ドミウム電池、電気二重層キャパシタ、リチウムイオンキャパシタ、レド
ックスフロー電池、及び亜鉛空気電池等が挙げられる。これらの中でも、
高エネルギー密度、低コスト、耐久性の観点から、リチウム二次電池、
リチウムイオン二次電池、又はリチウムイオンキャパシタが好ましく、
より好ましくはリチウムイオン二次電池である。
【００９９】  蓄電デバイスは、例えば、正極と負極とを、上記で説明さ
れたセパレータを介して重ね合わせて、必要に応じて捲回して、積層電
極体又は捲回電極体を形成した後、これを外装体に装填し、正負極と外
装体の正負極端子とをリード体などを介して接続し、さらに、鎖状又は
環状カーボネート等の非水溶媒とリチウム塩等の電解質を含む非水電解
液を外装体内に注入した後に外装体を封止して作製することができる。
【０１００】  本蓄電デバイスは、より好ましくは、リチウムイオン二次
電池であり、ここで、リチウムイオン二次電池の好ましい態様を記載す

る。
【０１０１】  正極は、リチウムイオン二次電池の正極として作用するも
のであれば特に限定されず、公知のものを用いることができる。正極は、
正極活物質としてリチウムイオンを吸蔵及び放出することが可能な材料
からなる群より選ばれる１種以上を含有することが好ましい。正極とし
ては、電池容量、安全性の観点から、好ましくは、ＬｉＣｏＯ_２に代表
されるリチウムコバルト酸化物、Ｌｉ_２Ｍｎ_２Ｏ_４に代表されるスピネル
系リチウムマンガン酸化物、Ｌｉ_２Ｍｎ_１．５Ｎｉ_０．５Ｏ_４に代表され
るスピネル系リチウムニッケルマンガン酸化物、ＬｉＮｉＯ_２に代表さ
れるリチウムニッケル酸化物、ＬｉＭＯ_２（ＭはＮｉ、Ｍｎ、Ｃｏ、ＡＩ
及びＭｇからなる群より選ばれる２種以上の元素を示す）で表されるリ
チウム含有複合金属酸化物、ＬｉＦｅＰＯ_４で表されるリン酸鉄リチウ
ム化合物が挙げられる。この中でも、高安全性、長期安定性の観点から、
より好ましくは、ＬｉＣｏＯ_２に代表されるリチウムコバルト酸化物、Ｌ
ｉＮｉＯ_２に代表されるリチウムニッケル酸化物、ＬｉＭＯ_２（ＭはＮｉ、
Ｍｎ、Ｃｏ、ＡＩ及びＭｇからなる群より選ばれる２種以上の元素を示
す）で表されるリチウム含有複合金属酸化物、ＬｉＦｅＰＯ_４で表され
るリン酸鉄リチウム化合物が挙げられ、特に好ましくは、ＬｉＦｅＰＯ_４
で表されるリン酸鉄リチウム化合物である。
【０１０２】  負極は、リチウムイオンニ次電池の負極として作用するも
のであれば特に限定されず、公知のものであってもよい。負極は、負極
活物質としてリチウムイオンを吸蔵及び放出することが可能な材料及び
金属リチウムからなる群より選ばれる１種以上の材料を含有すると好ま
しい。すなわち、負極は、負極活物質として、金属リチウム、炭素材料
、リチウムと合金形成が可能な元素を含む材料、及び、リチウム含有化
合物からなる群より選ばれる１種以上の材料を含有すると好ましい。そ
のような材料としては、金属リチウムの他、例えば、ハードカーボン、
ソフトカーボン、人造黒鉛、天然黒鉛、黒鉛、熱分解炭素、コークス、
ガラス状炭素、有機高分子化合物の焼成体、メソカーボンマイクロビー
ズ、炭素繊維、活性炭、グラファイト、炭素コロイド、カーボンブラッ
クに代表される炭素材料が挙げられる。（中楽）
【産業上の利用可能性】【０１２８】
  本開示の蓄電デバイス用セパレータは、蓄電デバイス、例えばリチウム
イオン二次電池等のセパレータとして好適に利用することができる。

✳️ ダイヤモンド電池の実現可能性は？！

 

実用新案登録第3242297号　ＣＶＤダイヤモンド半導体原子力電
池を設けた安全性の金属製容器装置　五十嵐　五郎
【要約】図1のごとく、電離放射線入射面に、耐放射線性・絶縁性ＣＶＤ
ダイヤモンド薄膜層６を設けたタンデム型ＣＶＤダイヤモンド半導体薄膜
電離放射線変換層５に、耐放射線性・絶縁性ＣＶＤダイヤモンド薄膜層
４、または放射線遮断ガラス４を設け、鉛またはタリウム３および中性
子線を吸収するホウ素、カドミウム、カーボンなどを用いた混合層２を
設けて電離放射線を遮蔽、および吸収するドラム缶またはキャニスター
と呼ばれる金属製容器１に、放射性廃棄物を封入し、タンデム型ＣＶＤ
ダイヤモンド半導体薄膜電離放射線変換層５の安定した永年変換発電の
電力を活用、または蓄電池を設けて活用する。廃炉や事故に伴う放射性
廃棄物を金属製容器に封入し、放射性物質から出る電離放射線をタンデ
ム型ＣＶＤダイヤモンド半導体原子力電池を設けた安全性の金属製容器
装置を提供する。

図1.本考案に係る、金属製容器１の内面に中性子線を吸収するホウ素、
カドミウム、カーボンなどを用いた混合層２および鉛またはタリウム３
を設け、耐放射線性ＣＶＤダイヤモンド薄膜層４または放射線遮断ガラ
ス４を設けたタンデム型ＣＶＤダイヤモンド半導体薄膜電離放射線変換
層５および耐放射線性ＣＶＤダイヤモンド薄膜層６を設けたドラム缶ま
たはキャニスターと呼ばれる金属製容器１に、放射性廃棄物を封入した


参考側2.面及び断面図
図2.本考案に係る、金属製容器１に放射性廃棄物を封入し、放射性物質
から出る電離放射線入射面に、耐放射線性ＣＶＤダイヤモンド薄膜層６
およびグラファイトシート電極７を設け、ｎｐタンデム型ＣＶＤダイヤ
モンド半導体薄膜電離放射線変換層８・９・１１・１２に、グラファイ
トシート電極１３および耐放射線性ＣＶＤダイヤモンド薄膜層４、また
は放射線遮断ガラス４を設け、鉛またはタリウム３および中性子線を吸
収するホウ素、カドミウム、カーボンなどの混合層２を設けた金属製容
器１の参考断面図


図3.本考案に係る、金属製容器１に放射性廃棄物を封入し、放射性物質
から出る電離放射線入射面に、耐放射線性ＣＶＤダイヤモンド薄膜層６
およびグラファイトシート電極７を設け、ｎｐタンデム型ＣＶＤダイヤ
モンド半導体薄膜電離放射線変換層８・９・１０・１１・１２に、グラ
ファイトシート電極１３および耐放射線性ＣＶＤダイヤモンド薄膜層４、
または放射線遮断ガラス４を設け、鉛またはタリウム３および中性子線を
吸収するホウ素、カドミウム、カーボンなどの混合層２を設けた金属製
容器１の参考断面図

【符号の説明】
  １  金属製容器
  ２  中性子線を吸収するホウ素、カドミウム、カーボンなどの混合層
  ３  鉛またはタリウム
  ４  耐放射線性ＣＶＤダイヤモンド薄膜層または放射線遮断ガラス
  ５  タンデム型ＣＶＤダイヤモンド半導体薄膜電離放射線変換層
  ６  耐放射線性ＣＶＤダイヤモンド薄膜層
  ７  グラファイトシート電極
  ８  ヒ素（Ａｓ）ドープｎ型ＣＶＤダイヤモンド半導体薄膜層
  ９  ガリウム（Ｇａ）ドープｐ型ＣＶＤダイヤモンド半導体薄膜層
１０  ｉ型真性ＣＶＤダイヤモンド薄膜層
１１  リン（Ｐ）ドープｎ型ＣＶＤダイヤモンド半導体薄膜層
１２  インジウム（Ｉｎ）ドープｐ型ＣＶＤダイヤモンド半導体薄膜層
１３  グラファイトシート電極
【考案の効果】
  軽水炉「ＰＷＲ」や「ＢＷＲ」等、または核融合炉「ＩＴＥＲ」や原型
炉「ＣＦＥＴＲ」の廃炉または事故に伴う放射性廃棄物を安全性の金属
容器に封入し、放射性物質から出る電離放射線をタンデム型ＣＶＤダイ
ヤモンド半導体薄膜電離放射線変換層を設けた永年変換発電の電力を、
１００年以上安定した活用であり、金属製容器の貯蔵保管、または埋設
や地層処分後も安定した永年変換発電の電力を活用する、または蓄電池
を設けて活用する、再生可能エネルギーとなる放射性廃棄物を用いた二
酸化炭素（ＣＯ_２）を出さない脱炭素の、ＣＶＤダイヤモンド半導体原
子力電池を設けた安全性の金属製容器装置である。
【詳細説明】
【先行技術文献】
【特許文献】
【特許文献１】特願２０２０－１３６０２６号
【特許文献２】特願２０２０－１１２１１５号
【特許文献３】特願２０２０－０７７７６１号
【実用新案登録文献１】
  登録第３２３３２１４号
【実用新案登録文献２】
  登録第３２３８２７０号
【実用新案登録文献３】
  登録第３２３８３６５号
【実用新案登録文献４】
  登録第３２３８８３０号
【実用新案登録文献５】
  登録第３２３９４２３号
【非特許文献】
【引用非特許文献１】
  編集  原子力のすべて編集委員会、  「原子力のすべて」  １－３  いろ
いろな原子炉  ▲１▼加圧水型軽水炉（ＰＷＲ）  ｐ８～９、  ▲２▼沸騰
水型軽水炉（ＢＷＲ）  ｐ９～１０、  第３節  放射性廃棄物を安全に処
分することはできるか  ４－３－１原子力発電所から発生する放射能の
低い廃棄物の処理・処分  ｐ１５２～１５５、  ４－３－２  使用済燃料
の再処理プロセスで発生する放射能の高い廃棄物の処理・処分  ｐ１５６
～１５８、  資料編  ▲２▼放射線とはどのようなものか  ｐ３０６、  
（６）放射性廃棄物  ▲１▼放射性廃棄物とはどのようなものか  ｐ３４１、
  ▲４▼原子力発電所の廃棄物処理方法、▲５▼放射性廃棄物の処理・処
分の基本的考え方  ｐ３４４、  （７）その他  ▲１▼青森県六ヶ所村の核
燃料サイクル施設の概要  ｐ３４７、  ▲８▼原子力発電所は将来どうする
のか（廃止措置の概要）  ｐ３５２、  １０．「地上の太陽」を人類の手に
  ▲４▼核融合炉から出る放射性廃棄物とその処分  ｐ４１４、  平成１５
年版、  独立行政法人  国立印刷局。
【引用非特許文献２】
  監修  藤森直治，鹿田真一、  ダイヤモンドエレクトロニクスの最前線
《普及板》  第４章  ナノ結晶ダイヤモンド薄膜  ｐ３６～４４、  第６章 
 半導体特性  ｐ６３～７１、  第７章  ｐ型ホモエピタキシャルダイヤモ
ンド薄膜の半導体特性  ｐ７５～８４、  第８章  ｎ型ドーピングと半導体
特性  ｐ８６～９８、  ２０１４年版、  株式会社  シーエムシー出版。
【引用非特許文献３】
  著作  稲垣道夫、  カーボン「古くて新しい材料」  フレキシンブルグラ
ファイトシートの著しい異方性  ｐ７１～７２、  ２００９年版、  株式会
社  工業調査会。
【引用非特許文献４】
  編集兼発行者  下中邦彦、  「世界大百科事典２０」  放射性元素、  第１
表  自然放射性元素  ｐ３４４～３４６、  第２表  人工放射性元素  ｐ３４６
～３６１、  １９６７年版、  株式会社  平凡社。
【引用非特許文献５】
  日本経済新聞、  発電実証も中国先行へ  核融合、国際実験超える能力、
  ２０２３年  ２月２３日発行  １２版（総合１）、  日本経済新聞社。
【引用非特許文献６】
  日本経済新聞、  脱炭素、技術革新で挑む  核融合発電、  ２０２３年  
１月１３日発行  １１版（テック）、日本経済新聞社。
【引用非特許文献７】
  日本経済新聞、  再処理工場完成２年延期、  ２０２２年１２月２２日
発行  １２版（経済・政策）、  日本経済新聞社。
【引用非特許文献８】
  日本経済新聞、  「地上の太陽」実用化へ一歩  米、核融合でエネルギー
純増  脱炭素発電に期待、  １２版（総合２）、  日本経済新聞社。
【引用非特許文献９】  日本経済新聞、  再処理工場延期を表明、2０２２
年  ９月  ８日発行  １２版（経済・政策）、  日本経済新聞社。
【引用非特許文献１０】  日本経済新聞、  放射性廃棄物を国外処分、  
２０２１年８月  ７日発行  １２版（総合４）、  日本経済新聞社。
【引用非特許文献１１】  日本経済新聞、  放射線で発電、寿命１００年 
 ダイヤモンド電池試作、  ２０２１年  ２月２２日発行  （科学技術）  日
本経済新聞社。
【引用非特許文献１２】  日本経済新聞、  高レベル放射性廃棄物の最終
処分に向けて、  ２０１９年１２月１４日発行  （全面・広告）、  日本経
済新聞社。
🪄放射性物質を扱う以上、安全対策が最重要となり実用化までの時間的
制約と工数と費用、リスク・インパクト・マネイジメントの確立の有無
が問題となる。

特表2024-545750　ＡＩベースのエネルギーエッジプラットフォーム、
システム、および方法（後日記載）


　　　懐かしの歌謡曲
　　　　　　　　　『アイ・ジョージ 志摩ちなみ　赤いグラス』
　　　　　　　　ジャンル：歌謡曲　1962年　作詞・作曲：石松譲治　

アイ・ジョージ（本名：石松 譲冶（いしまつ じょうじ）、1933年9月27
日- 2025年1月18日）は日本の歌手、俳優。 アイ・ジョージ. 『充たされ
た生活』（1962年）. 

2025年1月、東京都内の自宅で倒れている所を親族によって発見され、死
亡が確認されたことが1月18日であったことが判明。享年九十一。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　合掌

●　今日の言葉：ほのかな光で花は開く

　　　　A flower will bloom even with the faintest of light.