きょう5月5日は「こどもの日」。
あさから夕方まで、子どもたちが遊びに来ていました。
日本みつばちは、昨日の予想どおり、
朝から待ち箱に探索蜂がたくさん来ていました。
ミツバチの箱の前に植えてあるナンジャモンジャの
白い花も咲きはじめました。
咲きはじめは黄緑色。
だんだん色が抜けて、まっ白な雪をかぶったようになります。
お昼前には、みんなで関のマーゴまでお買いもの。
コックス(イッカ)の５月１０日期限の優待券(プリペイドカード)があったので、
それを使って、下見しておいたポータブルハンモックを買いました。
ｉｋｋａ別注 ポータブルハンモック（ トイモック ）
帰ってきたら、
ちょっと早めの母の日のプレゼントが届きました。
お花、みたいです。
何だろうと思って開けてみたら、
大好きなまっ白いアジサイ。
メッセージカード付きです。
さっそく水をたっぷりやって、
よく見える、薪ストーブの上に置きました。
すてきなプレゼント、ありがとうございます！
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後半は、
「こどもの日」の社説。
厳しい状況にあるこどもたちが、のびのびと育ってほしい、と祈った一日でした。
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あさから夕方まで、子どもたちが遊びに来ていました。
日本みつばちは、昨日の予想どおり、
朝から待ち箱に探索蜂がたくさん来ていました。
ミツバチの箱の前に植えてあるナンジャモンジャの
白い花も咲きはじめました。
咲きはじめは黄緑色。
だんだん色が抜けて、まっ白な雪をかぶったようになります。
お昼前には、みんなで関のマーゴまでお買いもの。
コックス(イッカ)の５月１０日期限の優待券(プリペイドカード)があったので、
それを使って、下見しておいたポータブルハンモックを買いました。
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帰ってきたら、
ちょっと早めの母の日のプレゼントが届きました。
お花、みたいです。
何だろうと思って開けてみたら、
大好きなまっ白いアジサイ。
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「こどもの日」の社説。
厳しい状況にあるこどもたちが、のびのびと育ってほしい、と祈った一日でした。
| 社説：こどもの日 助けての声が聞こえる 毎日新聞2016年5月5日 きょうは、こどもの日。「こどもの人格を重んじ、こどもの幸福をはかるとともに、母に感謝する」と国民の祝日法に書かれている。しかし、幸せそうに見える風景の中に小さな悲鳴が隠れている。 親から虐待されている子、生活苦で子の養育ができない親たち……。貧困だけでなくアルコール依存や障害などさまざまな要因が複雑に絡み合って、子供たちを傷つけている。子供はこうした困窮が自覚できず、なかなかＳＯＳを言わないだけで、実態は深刻だ。 複合的な困窮から救え 学校を休みがちの中学生がいた。 まったく不登校というわけではないので誰も気付かなかったが、１年前からひとり親となった母の生活が苦しくなり、水道やガスが止められていた。風呂に入らず、駅や公園の公衆トイレを使っていた。中学の養護教員が子供たちの何気ない会話からようやく気付いたのだという。 「渦中にある子はなかなか自分から助けてと言わない。周囲が気付いてもすぐに救済されるわけではない。生活保護は申請してから受給するのに１カ月もかかる」 中学生を支援する静岡市の独立型社会福祉士の川口正義さんは指摘する。３０年以上、虐待や貧困で苦しむ子供たちに寄り添ってきた。 今やどこにでもこうした子供はいる。困窮の状況が見えにくく、関心を持つ人が少ないだけだ。 札幌市の社会福祉法人「麦の子会」の保育所や放課後等デイサービスには、５００人近い子供が通っている。そのうち７７人はひとり親家庭の子だという。 親のアルコール依存や精神障害、虐待、近親者の自殺、触法などが何重にも絡み合うケースが多い。母の内縁の夫に暴力を振るわれている子、母がうつでゴミ屋敷の中で生活している子もいるが、「これが普通の家庭だと子供は思っている」と北川聡子総合施設長は言う。「暴力があってもお父さん、お母さんが好きで、貧しいのは自分のせいだと思ってしまうのです」 義務教育を受ける１５歳までは、学校が子供の困窮を発見し支援につなげる役割を担っている。年齢が上がるにつれて教育や福祉などの公的支援は少なくなる。１８歳になり、児童福祉法の適用年齢を超すと、児童養護施設や障害児入所施設が利用できなくなり、「自立」を迫られる。 現在、大学や専門学校などへの進学率は７割を超えているが、生活困窮家庭の子は高等教育を受ける機会が少なく、高校中退者も多い。部屋を借り、就職する際に必要とされる保証人を探すことが難しい。 どうやって自立しろというのか。 寝る場所や食べ物がないため、インターネットのサイトで援助してくれる男性を求める少女たちがいる。「神待ち少女」と呼ばれる。 警察庁によると２０１５年に非出会い系サイトで児童買春や児童ポルノの被害にあった子供は１６５２人に上る。性風俗にしか居場所を見つけられないという少女も多い。 こうした子供たちが求めるのは、今すぐ寝るところ、食べるもの、お金だが、子供の福祉を担う公的機関はほとんど頼りにならない。 国政の最優先課題に 政府の対策が遅れてきたのは、親の養育責任を重視する考えが根強いからでもある。「甘やかすとためにならない」と子供にも努力を求める意見がよく聞かれる。 だが、親族や近所などの支え合いが格段に厚かった時代に比べ、現在は子供を保護し育てる近隣の補完的な機能が極めて弱い。 幼少期に虐待やネグレクトに遭うと、自分自身や社会に関心が持てなくなり、生活習慣を身に着けたり学習したりする意欲が阻害される。ひどい虐待を受けた子の中には、脳が萎縮する例があるとの研究報告もある。努力するために必要な土台がない子に努力を求める理不尽さを認識すべきである。 母子家庭の８割の母親は就労しており、先進国の中でひとり親の就労率は日本が突出して高い。その半数は低収入の非正規雇用で、複数の仕事を掛け持ちしている人も多い。 社会的格差が以前よりはるかに大きくなり、社会の底辺でもがいている人に自己責任を求めて解決できる状況ではないのだ。 「子供はうそをつく。自立のために部屋を確保し、仕事を見つけてきても、家賃を踏み倒して逃げていく。幼いころに虐げられた子は簡単に立ち直ることはできない」。困窮家庭の子供や非行少年を支援している造園業の男性はそう言う。 しかし、何度だまされても辛抱して支援し続けると、数年が過ぎてから、子供が変わっていく。そんな経験を何度もしたという。この男性自身が幼いころ父から激しい虐待を受け、非行に走った過去がある。 福祉制度の隙間（すきま）で、公的な助成を受けずに必死に子供たちを救っている人々がいる。こうした民間の活動にこそ公的支援がもっと必要だ。 子供の困窮対策は国政の最優先課題に位置づけるべきである。財源や人材を確保し、福祉や教育の支援を厚くしないといけない。官民を挙げた取り組みが求められている。 |
| 社説：子どもの貧困 学び支え、連鎖断ち切ろう 2016年5月5日（木）付 朝日新聞 最も貧しい家庭の子どもが、他の多くの先進国と比べて、厳しい状況に置かれている――。 ４月に公表された国連児童基金（ユニセフ）の報告書は、そんな日本の現状を浮かび上がらせた。最貧困層と標準的な層との格差を国ごとに分析しており、日本の格差は４１カ国の中で８番目に大きいという。 所得が真ん中の人の半分に満たない人の割合を示す「相対的貧困率」でも、日本の子どもは６人に１人が貧困層にあたり、先進国の中で悪い方だ。貧しさの広がりに加え、ユニセフの調査でその度合いも深刻であることを指摘されたと言える。 対策としてまず問われるのは、そうした家庭へのサポートだ。日々の生活を助ける各種の手当や親の就労への支援など、福祉を中心とする施策が重要であることは言うまでもない。 それ以上に考えなければならないのは、子どもたちに焦点を当てた支援だ。生活の苦しい家庭で育った子が、大きくなってもその状態から抜け出せず、世代を超えて続いてしまう「貧困の連鎖」をどう断ち切るか。 カギとなるのは教育だ。 ■教育で広がる将来 さいたま市内のコミュニティセンター。午後６時を回ると制服や体操着姿の中学生が次々とやって来る。経済的に厳しい家庭の子どもたちに、学生ボランティアが週２回、勉強を教える無料の「学習支援教室」だ。 ４月からボランティアをしている女子学生（１８）は、かつて教室で学んだ一人だ。「ここに来ると、いつでも私の話を聞いてくれる人がいる。心のよりどころみたいな場所でした」 母と２人暮らし。女子学生が中学２年生の時、家計を支えていた母が体を壊し、生活保護を受けるようになった。「進学するより働いた方が、と思った時もあった。けれど、大学生のボランティアさんから学生生活のこととか、いろんな話を聞くうちに夢がふくらんで」。今は奨学金で大学に通い、福祉の分野を学んでいる。 市の委託で教室を運営するＮＰＯ「さいたまユースサポートネット」の青砥恭（やすし）代表は言う。「子どもたちが自分自身で未来を切り開く力をつけなければ、貧困問題は解決しない。学びは貧困対策の核です」 昨年４月に始まった生活困窮者自立支援制度で、厚生労働省は学習支援事業を貧困対策の柱の一つと位置づけ、自治体に実施を促している。しかし任意事業のため、青砥さんのＮＰＯの調査では「実施予定なし」の自治体が４５％もある。 ■地域の実態調査を こうした取り組みをどう加速させるか。ヒントになりそうなのが、貧困の「見える化」だ。 沖縄県は今年、都道府県で初めて独自に子どもの貧困率を２９・９％と推計し、公表した。全国の１・８倍という高さだ。 「沖縄の子どもの状況がどれだけ厳しいか。それを把握しないと必要な対策も見えてこない」（喜舎場〈きしゃば〉健太・県子ども未来政策室長）。渋る市町村を説得し、協力を仰いだ。 学校で必要な教材の費用などを援助する就学援助を貧困家庭の半分近くが利用しておらず、制度を知らない人も２割近い。同時に行ったアンケートからは、既存の支援制度が十分に機能していない実態もわかった。 県は「就学援助を知らない貧困世帯ゼロ」「学習支援教室を全市町村に拡大」など３４の数値目標を含む６カ年計画を作り、３０億円の対策基金を設けた。調査を担当した一般社団法人「沖縄県子ども総合研究所」の龍野愛所長は「現実を突きつけられたから政策が動いた。実態把握は、政策の効果を検証する上でも欠かせない」と強調する。 大阪市も今年度、小・中学生らを対象に調査を予定する。地域ごとに実態をつかむことが、対策を前進させる大きな力になる。取り組みを急ぎたい。 ■社会全体で向き合う 「子どもの将来が生まれ育った環境によって左右されることのないよう、必要な環境整備と教育の機会均等を図る」。２０１４年に施行された子どもの貧困対策法を受け、政府が閣議決定した大綱がうたう理念だ。 言葉だけで終わらせてはならない。社会保障と教育を両輪に、対策を充実させたい。とりわけ教育分野では、経済規模と比べた公的支出が先進諸国の中で最低水準にとどまる。予算を思い切って増やすべきだ。 「義務教育は国がしっかりやるが、高校や大学は自立してがんばってもらわないと」。自民党の国会議員が奨学金制度の拡充をめぐって最近、こんな趣旨の発言をした。今も根強い主張だが、そうした単純な「自己責任論」から卒業する時だ。 子どもたちは社会の担い手になっていく。その健やかな育ちを後押しすることは、「未来への投資」にほかならない。 社会全体で子どもを支える。その合意と負担に向き合う覚悟が問われている。 |
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寺町みどり @midorinet002
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