9月17日にパートナーが「造影CT」の検査をしたので、
今日はその結果を聞くために名大病院泌尿器科を受診しました。
採血(血液検査)はないので予約の15分ほど前に到着。
待ち時間も少なく受診できました。
腫瘍マーカー(PSA)が上昇傾向なので、
ガンの進行による内臓転移や頸椎の圧迫を心配していたのですが、
結果は「7月の検査とも変わりなく、内臓転移などもない。心配しなくてよい」
との主治医の言葉を聞いて、ほっとしました。
とはいえ、
なぜかPSAは上がっているので、
今後どうするかを話し合って、リムパーザはいったん止めて、
去勢抵抗性前立腺がんの治療薬「エンザルタミド」を飲むことになりました。
今度の主治医は、じっくりと話ができるうえに薬にも詳しく、
わたしたちが調べた選択肢の方向性ともあっているのでよかったです。
今までとちがうタイプの新薬なので、
診察のあと名大病院のスギ薬局に処方箋を出しておいて、
薬の待ち時間で、近くのイオンでお昼ご飯。
リンガーハットでちゃんぽん麺と皿うどんを注文しました。
わたしが皿うどん、パートナーがちゃんぽん麺ですが、二人で仲よく分けっこして食べました。
ということで、
パートナーはきょうから「エンザルタミド」を飲んで就寝。
倦怠感など全身への副作用があるので、一日一回二錠を
「寝る直前に飲む」のがよいそうです。
効いてくれることを願いながら、わたしもそろそろ寝ることにします。
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腫瘍マーカー(PSA)が上昇傾向なので、
ガンの進行による内臓転移や頸椎の圧迫を心配していたのですが、
結果は「7月の検査とも変わりなく、内臓転移などもない。心配しなくてよい」
との主治医の言葉を聞いて、ほっとしました。
とはいえ、
なぜかPSAは上がっているので、
今後どうするかを話し合って、リムパーザはいったん止めて、
去勢抵抗性前立腺がんの治療薬「エンザルタミド」を飲むことになりました。
今度の主治医は、じっくりと話ができるうえに薬にも詳しく、
わたしたちが調べた選択肢の方向性ともあっているのでよかったです。
今までとちがうタイプの新薬なので、
診察のあと名大病院のスギ薬局に処方箋を出しておいて、
薬の待ち時間で、近くのイオンでお昼ご飯。
リンガーハットでちゃんぽん麺と皿うどんを注文しました。
わたしが皿うどん、パートナーがちゃんぽん麺ですが、二人で仲よく分けっこして食べました。
ということで、
パートナーはきょうから「エンザルタミド」を飲んで就寝。
倦怠感など全身への副作用があるので、一日一回二錠を
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クーリングオフ正しく知って 慎重に契約、被害防止 2021年9月29日 中日新聞 商品やサービスなどの契約を考え直そうとしたとき、消費者の強い味方となる制度「クーリングオフ」。ただ、「ネット通販でもクーリングオフができる」と誤解している人もいるのでは。コロナ禍の中、契約を巡るトラブルは後を絶たない。制度についておさらいし、被害に遭わないようにしたい。 (長田真由美) クーリングオフは、訪問販売などの不意打ち性の高い取引に対して、消費者にもう一度冷静に考える時間(Cooling−off)を与えるためのものだ。「消費者が無条件で契約を解除できる強力な制度」。年間三千件以上の悪徳商法被害の相談に乗っている行政書士、吉田安之さん(49)=東京都小金井市=は説明する。 クーリングオフができるのは主に、消費者トラブルを生じやすいとして特定商取引法で規制された六つの取引=表参照。訪問販売では「家に押し掛けられて契約してしまった」ケースのほか、「アンケートに協力を」と路上で呼び止めて営業所に連れ込む「キャッチセールス」、「商品券が当たった」と呼び出して関係のない商品を売り付ける「アポイントメントセールス」も対象になる。 ネット通販の場合、簡単に返品できることもあるが、あくまで業者のサービスで、クーリングオフの対象ではない。ただ、通販業者は返品や交換のルール「返品特約」をウェブサイトなどに明示しなければならず、記載に不備があった場合、八日以内なら送料は消費者負担で返品できる。 クーリングオフを行うには、契約書面を受け取った日を含めて八日以内(一部は二十日)に、はがきなどの書面で契約した業者の代表者宛てに通知する。送った時点で解約が成立するが、「通知書を放置したり燃やされたりすると証拠が残らない。特定記録郵便や内容証明郵便、簡易書留で送るのがいい」と吉田さん。「解約できないのが契約の基本」と強調し「原則『クーリングオフはできない』と思って慎重に契約を。代表的な悪徳商法例も知り、トラブルを防ぐ意識を育ててほしい」と呼び掛ける。 来春「18歳成人」 若者へ注意喚起を 国民生活センターなどに寄せられる年間約百万件の消費者相談のうち、クーリングオフを含む「解約」に関する相談件数は二〇二〇年度、約二十八万件。ここ十年、右肩上がりという。 来年四月から成人年齢が二十歳から十八歳に引き下げられるのに伴い、心配されるのが若者の消費者トラブルだ。今年六月に改正特定商取引法が成立し、消費者が承諾したら、契約書面の電子化が可能に。これまで紙の契約書にクーリングオフの記載があることが注意喚起になっていただけに、吉田さんは「メールで送られてきた契約書を見るだろうか」と疑問視する。 近年は、出会いのきっかけが会員制交流サイト(SNS)やマッチングアプリなどに広がっている。「昔は中学の友達をマルチに誘っていたのが、今はSNSで呼び出すケースが増えている」と吉田さん。ツイッターやインスタグラムなどでつながり、メッセージ機能で誘い出して契約させるという。さらに、若者はLINE(ライン)アカウントしか知らない相手でも信用しがちと指摘。「法改正の過渡期は狙われやすい。若い世代にもっと啓発する必要がある」と訴える。 |
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