酒井美紀が不二家の社外取締役大抜擢…コロナ禍の“癒やしキャラ”で再ブレークの兆し

酒井美紀が不二家の社外取締役大抜擢…コロナ禍の“癒やしキャラ”で再ブレークの兆し

2021/02/13 09:26

酒井美紀（Ｃ）日刊ゲンダイ

(日刊ゲンダイDIGITAL)

　女優の酒井美紀（４２）が菓子メーカーの不二家の社外取締役に就任することが、１０日明らかになった。酒井は昨年「ペコちゃん７０周年アンバサダー」をきっかけに、役員に大抜擢された。

　酒井は１９９３年に歌手デビュー。９６年から２００５年に放映されたドラマ「白線流し」（フジテレビ系）のピュアで可憐な役柄で一躍人気者に。私生活では０８年に医師と結婚、１０年には男児が誕生。芸能活動の傍ら、１９年春から大学院に進学している知性派でもある。

　そんな清純派の酒井だが０４年、当時ニューヨーク・ヤンキースに所属していた松井秀喜（４６）と交際が報じられたことも。ニューヨークから帰国した際、成田空港で報道陣に囲まれた酒井は頬を紅潮させて松井を「大事な人」と答えて“炎上”。その渦中に取材した芸能リポーターの川内天子氏がこう明かす。

■コロナ禍が追い風

「当時、酒井さんの発言がきっかけで破局を迎えたといわれていますが、誠実すぎるあまり、しゃべりすぎたという印象でした。そういう彼女の裏表のない“誠実”な部分に不二家の役員も好感を持たれたのでしょう。ご主人とのなれ初めもボランティアと印象が良く、スキャンダルもゼロ。しかもワーキングマザーで知性派という一面も女性を登用したい企業にとってプラス材料になっています」

　そんな酒井だが、発売中の「週刊プレイボーイ」で芸能活動３０年にしてグラビア初挑戦。ざっくりニットから素肌をのぞかせる王道のモテカットや、セーラー服姿などを披露し、今や再ブレークの兆しである。

「彼女の“癒やし系”のキャラクターがコロナ禍で疲弊した時代に求められている。実は家事も育児も仕事もこなしているけれど、主張しすぎない、包容力が受け入れられているのだと思います」（前出の川内氏）

　３月２４日に開かれる株主総会の承認を経て、晴れて社外取締役に就任する酒井。ペコちゃんとどんなタッグを組むのか楽しみだ。』

 

ペコちゃん、ポコちゃんのママになって、頑張って下さい。

城崎温泉キャンセル１２万２千人、影響額３５億円 トップシーズン直撃

城崎温泉キャンセル１２万２千人、影響額３５億円　トップシーズン直撃

(神戸新聞) 2021/02/13 09:00

緊急事態宣言の延長が続く中、兵庫県豊岡市の城崎温泉旅館協同組合（７７会員）がこのほどまとめた昨年１２月１日〜今年３月末の宿泊キャンセル状況や影響額は、キャンセルが約１２万２千人、影響額は推計約３５億円だったことが分かった。同組合の芹沢正志理事長は「相当なマイナスは必至で、長引くほどに影響が拡大する」と懸念している。（阿部江利）

　同組合は昨年末、国の観光支援事業「Ｇｏ　Ｔｏ　トラベル」の一時停止や首都圏での緊急事態宣言発令を受け、年末年始のキャンセル状況を調査したところ、約６万人分、約１８億円相当の影響が推計された。

　その後、兵庫県などにも緊急事態宣言が発令され、２月１〜３日に改めて調査を実施。キャンセル人数や影響額などについて、１２月と１月の実績、２〜３月の現状について尋ねた。

　同組合の集計によると、キャンセル数は１２月に４万１８００人、１月に５万９９６０人。影響額は２カ月で約２９億円だった。予約が減っていた２〜３月も約２万人のキャンセルが出ており、予約者数は前年の２割強にとどまる。

　施設が頭を悩ませるのは雇用の問題だ。昨年４〜５月は緊急事態宣言で一斉休業した後、昨年８〜９月の客数や売り上げは前年並み。「Ｇｏ　Ｔｏ」の影響が本格化した１０、１１月は前年より１〜２割増だったが、１２月からは再び客足が止まったため、雇用維持や人手確保に苦心しているという。

　芹沢さんは「冬がトップシーズンの観光地は全国的に少ないので、地域の特性に応じた支援が必要。休業した場合だけでなく、従業員に一時的に休んでもらわざるを得ない状況でも何らかの支援があれば」と指摘する。

　１９９５年の阪神・淡路大震災後は２年ほど影響が続き、２００４年１０月の台風２３号の後には繁忙期までに再開にこぎ着けた。芹沢さんは「今の状況が一番厳しいが、地域ぐるみで乗り切りたい」と話している。

jlj0011のblog 深刻な米経済＜本澤二郎の「日本の風景」（３９９３

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深刻な米経済＜本澤二郎の「日本の風景」（３９９３）
2021/02/13 09:481

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深刻な米経済＜本澤二郎の「日本の風景」（３９９３）


＜FRB議長の「失業率は１０％近い」の衝撃分析＞より、転載させて頂きました。


【ワシントン時事】米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長は１０日、新型コロナウイルス危機を受けて実際の米失業率は１０％近くに悪化していると懸念を示した上で、「金融緩和を忍耐強く続けることが重要だ」と、景気下支え策の維持を明言した。オンラインでのイベントで語った。


（アメリカ南部テキサス州で１１日、およそ１３０台の車が絡む多重衝突事故があり、６人が死亡、６５人がけがをしました ）


　今朝ほどのテレビは、２月１１日の米保守地盤で知られるテキサス州で、１３０台もの車がからむ事故が発生したと報じた。単なる凍結が原因なのか？


　また、FRB議長が「米国の失業率は１０％近い」との厳しい数字を明かして、経済専門家を驚かせた。トランプ＋コロナ＝１０％失業率を一般人は、どういうことか、具体的に理解できないだろう。


　筆者は１９９３年３月、１か月かけて米国全土を取材旅行を敢行し、それを「アメリカの大警告」（データハウス）として上梓した。レーガンの米ソ核軍拡競争で疲弊しきったアメリカの現状を見聞、まとめたもので、そのころ日本では、小沢一郎や読売新聞が、改憲に向けての小選挙区制を導入に突進、軍国主義に舵を切ろうとしていた。


　その真犯人を、ワシントンなどで見つけようとした取材旅行だった。昨日、書棚から取り出して開いて見たが、われながらよく書けている。戦後のアメリカ事情に、突出して詳しかった宮澤喜一が絶賛してくれた本である。アメリカン・リベラルのクリントン大統領が、政権を発足させた直後のことで、実にタイミングが良かった時機だった。


＜平均７％失業のアメリカ訪問で目撃した厳しい現状に愕然＞


　米国が誇る、フランス人が設計した見事な首都・ワシントンDCの大統領府・ホワイトハウス前には、住宅を失ったホームレスが群れていた。弱者の抵抗であろう。日本のホームレスは、どこに追いやられているのか、気にはなる。　


　早朝に時差ボケを解消しようとしてホテル近くを散策していると、突然、１９０センチもあろう長身の黒人が前を遮った。両手に缶詰めの空を差し出した。


　物乞いする黒人青年だった。びっくりして、心が凍るほどだったことを、今も忘れない。


　路上のほとんどが割れていて、雨が降ると、走り去る車が水しぶきを上げて、歩行者を泣かせていた。世界に冠たる軍事・経済大国も、その片鱗も見せていなかった。帝国が崩壊する過程を、しみじみと味わった。


　レーガン軍拡で、軍需産業が幅を利かせていた、西岸のカルフォルニア州の失業率は、抜きん出ていて９％だった。アメリカを代表して、優雅な生活を送っていた多くのエリートたちが、仕事を失って、精神にも重い異常をきたしていた。


　中産階級から没落する人たちを調査している関係者の話を聞くと、その深刻さは耐えられない辛いものだった。「突然、仕事が無くなった高級エンジニアは、そのことを妻に言うことが出来ない。時間になると、家を出て夕刻に帰るものだから、家族は夫の失業を知らない。知らせられない夫の精神は、破壊してしまっている」というような内容だった。


　中曽根バブル崩壊後の日本でも、そして現在、世界恐慌とコロナの中で電通五輪に熱中する菅・自公内閣の下で、同じような悲劇が起きていることを考えると、清和会政治とりわけ戦争法制強行に明け暮れ、財閥１％優遇の安倍軍拡内閣、それを補完した公明党創価学会の罪は、万死に値しよう。


　現在、ワシントンのバイデン政権が、五輪にうつつを抜かせる状態にない。選手と観客の安全が確保できるのか、それを科学的に判断したうえで、と菅の電通五輪を突き放している。しかも、共和党右翼・トランプのワシントンに徹底して底入れしてきた東京に対して、民主党政権は違和感を抱いていることも、重要な要素である。


　米民主党リベラルは、日本の軍国主義・国家主義を嫌う。改憲軍拡に興味を示さないことも、いい加減すぎたトランプ利権政治と異なる。日本の新聞テレビの危うさは、民主党リベラルについて不勉強すぎる。


　クリントン政権は、大掛かりな軍縮を断行した。基地の閉鎖も強行した。軍のスリム化も必死でやりぬいた。クリントンの女性問題は、その反対給付となったが、彼はおおむねアメリカ経済を立て直して、２期８年をワシントンで過ごすことが出来た。


　アメリカン民主主義は、トランプの４年の間、痛めつけられたが、徐々に回復すると見たい。バーニー・サンダースの大統領候補の善戦が裏付けている。


＜２０２９年に中米GDP逆転説は絵空事とはいえない＞


　国際社会は、世界的な恐慌下にコロナ襲来が加わって、深く傷ついて、その挙句に責任を他国に押し付けて、対立するという愚かな潮流に巻き込まれている。


　その図面を、日本会議の安倍が、外交音痴のトランプに押し付け、それが今も生き残っている。中国包囲網による台湾防衛である。英独までインド太平洋に艦艇を向けてきている。清朝末期の８か国連合軍の襲撃を想起させるものだが、腐敗しきった清朝と、腐敗退治の今の中国は、大きく異なる。


　アメリカのシンクタンクの中にも「封じ込めは、骨折り損のくたびれ儲け」との研究もなされている。台湾の学者でさえも。中国は日本にとってのみならず、かけがえのない貿易相手国である。世界の消費市場の地位は、実績から見ると、揺らいでいない。コロナを事実上、克服している中国を、経済専門家は注目している。


　確かに、欧米日本などと比較すると、１４億人をコロナから守っている事実は、驚異的であろう。現に、経済成長は止まっていない。脱酸素社会への切り替えも、素早い。体制の強みは、しかし、裏返すと弱みでもある。香港問題や南沙諸島問題などを、外交力でどう処理するか、外交力が試されている。


　２０２９年にGDPで、アメリカを越える可能性を、否定は出来ないだろう。コロナ被害は、欧米により厳しいものになっている。宇都宮徳馬ではないが、日本は「アジアに立つ」（講談社）しかないだろう。


　バイデン政権の４年のかじ取りは、クリントンのそれよりも大きな力を必要とするだろう。株バブルの破裂に落ち込む危険は、日米ともである。安倍とトランプの治世は、両国の土台をとことん、突き崩したもので、全く評価できない。


２０２１年２月１３日記（東京タイムズ元政治部長・政治評論家・日本記者クラブ会員）

「呪われているのか」 東京オリンピック「招致４人衆」去る

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2021/02/12 19:35

東京五輪・パラリンピックの招致出陣式で、気勢を上げる（前列右から）森喜朗・招致委員会評議会議長、安倍晋三首相、猪瀬直樹東京都知事、JOCの竹田恒和会長（肩書はいずれも当時）＝東京都庁で2013年8月23日、梅村直承撮影

(毎日新聞)

　１２日に開かれた東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の評議員と理事による緊急会合で、森喜朗会長（８３）は辞任すると表明した。森氏の辞任で東京オリンピックの招致の「顔」だった４人が、いずれも不本意な形で表舞台から去った。２０１３年９月の招致決定当時、東京都知事だった猪瀬直樹氏（７４）、日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）会長だった竹田恒和氏（７３）、首相だった安倍晋三氏（６６）、そして招致委員会評議会議長だった森氏だ。ＪＯＣ関係者は「やはり、東京五輪は呪われているのだろうか」と表情を曇らせた。

　猪瀬氏は医療法人「徳洲会」グループから５０００万円を受け取っていた問題が発覚し、１３年１２月に辞職した。竹田氏は１９年１月に招致を巡る不正疑惑でフランス司法当局の捜査を受けていたことが判明。大会へ向けて会長に再選予定だったが、同６月末に任期満了で退任した。

　安倍氏は１３年９月の招致演説で東京電力福島第１原発事故の影響について、「アンダーコントロール」と訴え、１６年リオデジャネイロ五輪の五輪旗引き継ぎ式では人気キャラクターのマリオに扮（ふん）するなど節目に登場。昨年３月には新型コロナに伴う延期の期間について「１年」にこだわり、五輪を花道に退陣すると見られていたが、持病により昨年８月に退いた。【小林悠太】

東京オリンピックの不思議なジンクスですね。

自宅で急変し死亡したコロナ患者、先月急増

新型コロナ特集】改正特措法とは？

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自宅で急変し死亡したコロナ患者、先月急増

2021/02/13 00:40

 

先月、新型コロナウイルスに感染し自宅で容体が急変するなどして死亡した人が、大幅に増加したことが警察庁のまとめで分かりました。

警察庁によりますと、先月、新型コロナウイルスに感染し、自宅で容体が急変するなどして死亡した人は、前の月から２倍以上増加し、全国で１３２人確認されたということです。

先月だけで、去年３月から１２月に確認された１２２人を上回ったことになり、急増したことが分かります。

先月確認された１３２人のうち、自宅や高齢者施設などで体調が悪化した人は１２３人で、また死亡後のＰＣＲ検査で陽性が確認された人は７６人いたということです。

一方、今月、同様に死亡が確認された人は１０日までに７人と、先月より減少傾向がみられるということです。