教育カウンセラーの独り言

今起こっている日本の教育の諸問題と受験競争の低年齢化している実態を見据えます。

「イベルメクチンで感染者数・死亡者数を劇的に減らせる」米国の医師団体が提言 未だに流通しない

2021年07月03日 11時57分01秒 | デジタル・インターネット

「イベルメクチンで感染者数・死亡者数を劇的に減らせる」米国の医師団体が提言 未だに流通しない裏事情とは

国内 社会 週刊新潮 2021年7月1日号掲載

大村智

大村智博士(他の写真を見る

 ワクチン接種が加速化し、治療薬もあれば五輪の「安全、安心」も現実味を帯びる。そこに米国の一流救急救命医から提言があった。「日本発のイベルメクチンを配布すれば、感染者数も死亡者数も劇的に減らせる」。国内でも使用を求める動きは活発化している。

 ***

10都道府県に出されていた緊急事態宣言が、沖縄を除いて解除される直前の6月18日。政府の新型コロナ対策分科会の尾身茂会長ら有志は、東京五輪は「無観客開催が最も感染拡大リスクが少なく望ましい」と提言した。

 だが、尾身会長が「プロフェッショナルとしての責務」をことさらに強調したにしては、提言内容は「家から出ないほうがリスクは低い」のと同レベルで、当たり前の話である。

 尾身会長はこれまでも、国民を怖がらせて自粛させるために、科学を無視した感覚的な発言を重ねてきた。しかし、「プロフェッショナル」を自任するなら、リスクを定量化し、それとベネフィットを比較考量すべきではないのか。

 たとえば、観客を入れても、彼らが飲食店などに寄らずに直帰すれば感染は抑えられる、というシミュレーションもある。そういうデータにも目を配りつつ議論しないかぎり、不毛な応酬が続くだけだろう。

 もう一つ、尾身会長らが無視するのは、ワクチン接種が予想以上に進んでいるという事実である。菅義偉総理の目標「1日100万回」も達成されている。東京歯科大学市川総合病院の寺嶋毅教授によると、

「高齢者等に1日70万回、医療従事者等に10万回、これに職場や学校等を加えて1日に100万回打ち続ければ、7月末に7400万回、3700万人が打ち終え、高齢者は希望者の8割が接種を終える。8月末には1億500万回、5250万人、つまり12歳以上のワクチン接種対象者の5割弱が打ち終え、高齢者のうち希望者が約9割とすると、その全員の3150万人が打ち終わる。ワクチンは発症、重症化、入院、死亡のリスクを9割以上抑制すると報告されており、高齢者とその周囲の接種率が9割程度になれば、高齢者の感染者数が減り、医療への負担が減ると期待されます」

 万が一、感染者が増えても、高齢者が守られて重症者が増えなければ、医療は逼迫しないのである。

 さらに治療薬があれば鬼に金棒だが、実は6月5日、全米で新型コロナの救急救命の最前線に立ってきた医師団体、FLCCCアライアンスと、その会長のピエール・コリー博士が、日本オリンピック委員会(JOC)宛てに、五輪の安全な開催への希望として、こんな文書を送っていた。

「多くの世界的な医療当局や主要メディアは、メキシコ、インド、そのほか多くの国の医師が新型コロナの流行を迅速に抑え込み、旅行、社交や娯楽の集いの場としての都市や町を安全にしてきた、研究と実世界での成果を、共有または報告していません」

 その「成果」を生み出したとされるのは、ノーベル生理学・医学賞を受賞した大村智博士が発見した、抗寄生虫病薬「イベルメクチン」だったのである。

イベルメクチン

いまほしいのはワクチンのほかに治療薬の切り札(他の写真を見る

「死亡者数が劇的に減少」

 提言では、日本での感染者数の増加を「数日以内に抑え込める可能性がきわめて高い」という方法を、こう説明している。

「イベルメクチンを中心としたプロトコル(手順)にビタミンを加えたものによって、この病気のすべての段階を予防、治療できることが、何十もの査読ずみの研究成果として明らかになっています。この非常に安全、効果的、かつ安価で広く入手可能な薬剤は、ノーベル賞を受賞した優秀な日本人研究者によって、約50年前に世界に与えられたもので、今回のパンデミックにおいて、何十万人もの新型コロナ患者とその家族に救命効果をもたらしたことは、世界的に評価されるべきです。イベルメクチンが広く配られると、プログラム開始後、10日以内に感染者数と死亡者数が劇的に減少します。これはメキシコ、インド、ペルー、ブラジルなどの国々で実際に起きた成果です。(中略)世界の目が東京に向けられているいま、日本のリーダーたるあなた方にとっては、パンデミックから抜け出し、当初意図されたように開催することで五輪の栄光を世界に示すチャンスです」

 開発者の大村博士は、

「米国の救急救命医有志の集まりで、新型コロナの流行が始まった昨年3月ごろから、どの薬が有効か使命感をもって調べ、統計をとってきたFLCCCが、JOCに手紙を送ったとは聞いています」

 と言い、こう続ける。

「FLCCCは昨年夏ごろから、イベルメクチンとビタミンを使用した治療が有効だとして、世界中の国々に推奨しています。たとえばメキシコやペルー、パナマやポルトガルは、FLCCCの提言を受けてイベルメクチンを使用し、感染を鎮静化させました。インドでもイベルメクチンを配布したいくつかの州で、感染者数や死亡者数が急激に減りました。こうした実績をもとに、安心、安全な五輪のためにと推奨したのではないでしょうか」

「安心、安全の大会」を実現するうえで、切り札になりそうな提言である。ところが、COVID-19対策北里プロジェクト代表で、北里大学教授兼大村智記念研究所感染制御研究センター長の花木秀明氏は、呆れてこう話すのだ。

「FLCCCの提言について、立憲民主党の中島克仁議員が6月11日、衆院厚労委員会でオリパラ事務局に対し、“どのように対応しているのか”と質問しましたが、事務局は文書が届いたことも把握しておらず、放置していたそうです」

 ワクチン接種と並行して、イベルメクチンもまた使用すべき理由を、

「6月21日までに、計1万8千人を対象に世界中で行われた60の研究解析から、新型コロナの患者に幅広い段階で効果があるとわかっているからです」

 と語る花木氏に、あらためて、その「効果」を説明してもらおう。

「FLCCCの発表では、感染後1週間以内の軽症時に服用すれば76%、中等症以降の後期治療でも、46%の有効性が確認され、70%で死亡率も改善しています。さらに85%の予防効果も確認され、実際、インドやペルーでは予防のために服用した州とそうでない州で、感染者数に大きな違いが見られます。インドでは同国出身のWHO女性主任研究者が、SNSでイベルメクチンを使うなと発信し、それを受けて使用を禁じた州がありましたが、結果的に感染者数と死者数が増加し、インド弁護士会が彼女に警告を出す事態になったそうです。FLCCCの提言に“10日以内に感染者数と死亡者数が劇的に減少”とありますが、85%の予防効果を考えれば、非現実的な話ではありません」

 その作用機序だが、

「大きく分けて三つあります。一つに、ウイルス表面のSタンパクや細胞の受容体ACE2に結合し、ウイルスの細胞内侵入を妨げます。二つ目は、ウイルスタンパクを核内に運ぶ移送物質インポーチン等にも結合し、ウイルスの複製(増殖)を阻害します。最後に、イムノモデュレイターとして免疫を調整することで、炎症や免疫の暴走であるサイトカインストームを抑制し、重症化を防ぎます」

 FLCCCは、予防には体重60キロなら1回4錠を2~3週間に1回、感染拡大地域では1週間に1回程度の服用を推奨しているという。手軽なのである。

「ワクチンは変異ウイルスに対しては効果が低下する可能性もありますが、イベルメクチンは効いています。このような薬を使用することは、感染を抑えて五輪を成功させるためにも、重要ではないでしょうか」(同)

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jlj0011のblog フクシマ隠しの惨状<本澤二郎の「日本の風景」(4133)

2021年07月03日 11時48分40秒 | 国際・政治

jlj0011のblog

フクシマ隠しの惨状<本澤二郎の「日本の風景」(4133)
2021/07/03 08:131
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フクシマ隠しの惨状<本澤二郎の「日本の風景」(4133)

<復興資金をがぶ飲みしたゼネコン・中曽根康弘の鹿島・原子力ムラ>より、転載させて頂きました。

ゼネコンの鹿島は、戦後いち早く政界に政治屋を送り出していた。派閥は、右翼の岸信介の影響力が及んでいた。そこに手を突っ込んだのが、中曽根だった。娘を鹿島に嫁入りさせた。政略結婚である。

 気が付くと、原発建設NO1が鹿島になっていた。ロッキード事件の田中角栄逮捕に貢献した堀田という検事は、鹿島の顧問弁護士になった、と元衆院議長で読売出身の、反ナベツネ・伊藤宗一郎(三木派)が語っていた。ロ事件児玉―中曽根ルートは、原子力ムラが事件化させなかったことが、今は理解できる。堀田は、その歯車の一つでしかなかった。彼は福祉の分野に飛び込んで、朝日が支援していた。

 堀田が検事を辞めたのも、石原慎太郎が国会議員を辞めたのも、共に息子の事件をチャラにするためだった。後者はオウム関連である。五輪をぶち上げた最初の人物が、石原と森喜朗の台湾派の青嵐会コンビだった。

 そんな鹿島が、東北復興・フクシマに関連して、国税が小さな脱税事件を告発した。東北支店営業部長の宮本卓郎が下請け業者から、2億2000万円を受け取っていた。それなら支店長やその他の社員はどうなのか。鹿島本体の懐は、どれほど潤ったのか。他のゼネコンも推して知るべしだ。

 国税は、全貌を明らかにしない。会計検査院も見て見ぬふりをしている。日本の政府機能は、完全に壊れてしまっていることが、この事件から推認・理解できるだろう。

 2億円もの謝礼金を払える下請け業者の、詐欺まがいの脱税と暴利もまた、天文学的といっていい。この国は、確実に地獄へと真っ逆さまに落ちている。警察も検察も、そのおこぼれで満足しているのであろう。

 下請けの下請けの孫請け業者も、これまた法外な金を懐に入れている。東北・フクシマの水商売はどうなのか。だれも報道しない。

<復興庁の腐敗は経産省も顔負けか>

 ゼネコンの談合を容認して恥じない、復興庁の腐敗も半端ではない。フクシマ原子力ムラの御用と呼ばれる、学者・医師・病院・国会議員・地方議員と小役人への資金の流れも、日本国民誰もが気にするだろう。

 フクシマには、裏金告発の勇気ある群馬県警の大河原宗平や長崎県警の入江憲彦はいないのであろうか。第二、第三の入江や大河原が誕生しないものか。

 原発を喜んで受け入れたための自業自得だとして、東北フクシマを冷ややかに眺めている主権者でいいのだろうか。林検察の怠慢も度が過ぎていることが分かるだろう。

 法律も制度も破壊してしまっている。人間が腐ってしまい、全体の奉仕者であることを忘却しているのだろう。

 復興庁は悪党に支配されている。利権の宝庫・伏魔殿になっている。それを内部告発しない、腐食した組織に成り下がっている、と決めつけてもおかしくないだろう。

<原発作業員は奴隷のごとく、やくざはピンハネの311東北復興>

 フクシマには、怖がって近寄ろうとしない国会議員ばかりだ。政務調査費というムダ金を手にしている、地方議会の視察会が行われたということを聞いたことがない。

 放射能汚染地区で働いている原発作業員は、100%被ばくしている。内部被ばくの恐怖を教えられていない。それどころか「もう安全だ。帰れ!金を用意する」と政府は、放射線下の人体実験に必死というから、もうこれは人間社会であろうはずがない。

 やくざが跋扈して原発作業員の被ばくの代償をピンハネしている。東芝・三菱・日立の原発御三家に罪の意識など、これっぽちもない分かった。 

 

 今朝不思議な夢を見た。原発による内部被ばくの恐怖と、原子力ムラによる人体実験の恐ろしさを、指摘して叫んでいる良心的な学者・文化人・ジャーナリストらが次々と倒れてゆく。真っ当な市民の運動体に、当局がスパイを送り込んで、攪乱してくるのだ。

 とどのつまりは、彼らによって翻弄・もてあそばされて、遂にはフクシマから追放される。そんな彼ら彼女らも、正常な精神が失われて、吐く息に毒が交じっていて、他人の素朴な声を素直に聞き入れない。毒矢を放つ!そこで夢から覚めた。

 

 この国の生き物すべてが異臭を放って、健筆をふるう人間にも襲い掛かってくる。たじろぐほかないのか。人間を人間として信用できない社会の到来に、愕然として梅雨空を仰ぎ見る今日である。

<7月5日もんじゅ西村成生謀殺事件の証人尋問>

https://savekidsjapan.blogspot.com/2021/07/jaea-formerly-donen-murder-case-trial.html

 筆者もそうだったが、もんじゅ西村謀殺事件を知らなかった。だが、今も関連する法廷が、7月5日に開かれる。市民運動家のNさんが傍聴してくれるはずだ。閉廷後の弁護士会見を聞かないと、中身を理解できない。出来ると信じ込んでいる人間は、裁判を知らない。

 弁護士は知っている。それを聞かないと、話にならない。新しい事実があるのか。もう20年も刑事ではなく、民事で続けられている不思議な裁判である。悪辣過ぎる法廷も、原子力ムラが仕切っているせいだ。ヒラメ判事が主役であることも納得できるのだが。

 ともあれ、この20年裁判そのものが、原子力ムラの犯罪性の大きさを物語っている。弁護団の活躍による成果を期待したい。この原子力ムラの悪辣な殺人事件は、刑事事件としても取り上げるべきだ。いまなら検察審査会もややまともだから。

 余談だが、昨日は雨天にも関わらず、blog読者が家庭菜園用にと、鶏糞と草刈り機を持参してくれた。断っても無駄だった。お返しは、庭のフキ・畑のインゲン・玉ねぎ・テンサイ・梅ジャムと、ささやかな無農薬野菜ばかり。それでも彼は喜んでくれた。人間の情が生きてることに安堵した。

2021年7月3日記(東芝製品不買運動の会代表・政治評論家・日本記者クラブ会員)

(朝日)東日本大震災の復興事業に絡み、下請け業者から受け取った謝礼金など約2億2千万円を申告せずに約8300万円を脱税したとして、仙台地検は29日、大手ゼネコン「鹿島」(本社・東京)東北支店の宮本卓郎・元営業部長(54)=仙台市青葉区=を所得税法違反の罪で在宅起訴し、発表した。関係者によると、起訴内容を認めているという。  起訴状などによると、宮本元部長は2017~18年、複数の下請け業者から受け取った謝礼金など約2億2千万円の所得を申告せず、約8300万円を脱税したとされる。  元部長は当時、福島県富岡町の解体工事で鹿島JVの現場所長だった。下請け業者を自ら選び、受注業者が得た利益の一部を現金で受領。高級外車の購入や海外旅行、キャバクラでの飲食などに充てたという。  鹿島は昨年12月、過剰な接待を受けていたなどとして元部長を懲戒解雇処分にした。仙台国税局が25日、地検に告発していた。(三井新)

(同)準大手ゼネコン「前田建設工業」(本社・東京)の元現場幹部らが東日本大震災の復興事業に絡み、下請け業者から接待や現金提供を受けていたことが、同社が2017~18年に行った内部調査で判明した。復興事業に絡む業者からの利益供与は、鹿島東北支店の元幹部にとどまらず、ほかのゼネコンにも広がっていた。

五輪心臓部と731部隊<本澤二郎の「日本の風景」(4132) : jlj0011のblog (livedoor.blog)

<上川陽子法相に警鐘を鳴らした福田康夫>

本澤 先生、福田元首相のデジタル記事を貼り付けます。 八千代、青柳

福田元首相、文書改ざんを批判 講演で「法理念覆す」 | 2021/7/1 - 共同通信

https://nordot.app/783268061651533824

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TOP >ライフ >80歳までに半分の歯失う日本人 大半が歯磨き粉について誤解 80歳までに半分の歯失う日本人 大半が歯磨き粉について誤解

2021年07月03日 11時31分40秒 | 健康・病気

NEWSポストセブン

特集
TOP >ライフ >80歳までに半分の歯失う日本人 大半が歯磨き粉について誤解

2017.04.03 16:00

 コンビニやドラッグストアで何気なく手にし、毎日使っている歯磨き粉や歯ブラシ。その選び方、使い方の“常識”は、実は間違いだらけだった──。自分の歯を守るために、何が必要なのか。昨年、「やってはいけない歯科治療」シリーズで業界のタブーを暴き、大反響を呼んだジャーナリスト・岩澤倫彦氏がレポートする。

 * * *
 日本人は80歳までに28本ある歯のうち半分を失い、入れ歯になる人が多い。一方で、同年齢のスウェーデン人は平均20本の歯が残るという。

 この差の理由は、日本人の歯についての知識が根本から間違っていたからだと、歯科医の弘岡秀明氏(前東北大学臨床教授・スウェーデンデンタルセンター)は指摘する。

「中高年は、歯周病か虫歯によって歯を失いますが、両方とも口の中にある“バイオフィルム”が原因です。これを理解せず間違った歯磨きや治療を受けて、結局歯を失う人が多いのです」

 朝起きて歯を触り、ネバネバした膜が覆っていたら、それがバイオフィルムだ。以前はプラーク(歯垢)と呼ばれていたものと同じと考えていい。その中には歯周病や虫歯などの原因菌が、1g中に約1000億も存在している。

 歯周病は、歯と歯茎の隙間にある歯周ポケットに、バイオフィルムが繁殖。歯周病原菌が感染して組織を破壊、重症化すると歯が抜ける。

 また、中高年に特徴的なのが「大人虫歯」。加齢で歯茎が下がり露出した歯の弱い根元部分(象牙質)や、昔に治療した銀歯やブリッジの隙間に、バイオフィルムが張り付いて虫歯を作るパターンだ。

 そこで歯周病や大人虫歯に悩む世代をターゲットに、ハミガキ剤が続々と発売されている。国内の出荷数は、年間5億個、総額1300億円を超える(平成28年度、日本歯磨工業会調べ)。

 これほど種類が多ければ選択に悩むのは当然だが、専門家によると、大半の人が歯磨き粉について誤解しているという。
◆薬用ハミガキで歯周病を治せる?

 歯肉の腫れ、出血、むず痒さを感じたら、歯周病の初期症状だ。この時、歯周病予防を謳った薬用ハミガキを買い求め、自己流で治そうとしていないか。

「歯周ポケット内のバイオフィルムは、強力に付着している場合が多く、歯科衛生士が専用器具を使わなければ除去できません。薬用ハミガキで一時的に症状が緩和しても、それは歯周病が治ったわけではないのです。それを誤解して、手遅れになるまで歯周病を進行させる人が多い」(弘岡氏)

 薬用ハミガキは「医薬部外品」。医薬品と異なり、厳密な臨床試験による効果の立証は義務付けられていない。入浴剤や栄養ドリンクと同レベルの効果であることを冷静に理解すべきだろう。

 厚労省の調査では60代の9割が歯周病だ(平成23年歯科疾患実態調査)。軽い腫れや出血など早期段階の「歯肉炎」と、膿が出たり歯がぐらつくなど重症化した「歯周炎」の二つの段階がある。弘岡氏によると、歯肉炎の段階で適切な治療を受ければ、完治も容易だ。

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