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本日は晴天なり    中野寂音

2008年10月11日 20時27分45秒 | Weblog
                           
昔から「縁は異なもの」といわれるが、私は「本日は晴天なり」
という言葉と意外な縁がある。
私が仕事とした音の世界と最初に関わった言葉で、
いまでもこの言葉とは切っても切れない「縁」がある。
昭和十六年十二月八日太平洋戦争が始まった。
非常時で学校は十二月末繰り上げ卒業。
内定していた日本放送協会技術部に就職した。
新人社員最初の仕事が、スタジオの中で放送用マイクロホンの前に
直立不動で立って、お天気に関係なくマイクテストのため
「本日は晴天なり」と声を出すことであった。

当時の無線局は、マイクから放送系統のテストまで
すべてこの言葉で行なわれていた。
大正十四年に中央気象台が、天気予報の試験放送をした時に使われ始めた。
元はアメリカのマイクテストに使われたIt is a fine day To dayの
直訳だったらしい。
この言葉に含まれる母音や子音の明瞭度を知るためのテスト用語であったが、
日本語の「本日は晴天なり」は明瞭度の判定には意味のない言葉であった。

私たち新人社員はスタジオの中で、当時使われていた
真っ黒のベロシティマイクに向かって「本日は晴天なり」を
調整室の中からOKが出るまで、何回も唱えるのが仕事であった。
最初は声がふるえるやら、「声が小さい」「発音が悪い」
「マイクとの距離が悪い」と怒鳴られる毎日であった。
スタジオのマイクテストが出来るようになると、
今度は観客の入ったホールで舞台に登場して、
何本ものマイクに「本日は晴天なり」を何回も唱える。
時々は観客の拍手を浴びることもあり、馴れるまでには時間がかかった。
新人が入ると今度は「本日は晴天なり」を調整室の中から、
新人達に唱えさせる立場となる。

いまでもマイクに向かうと無意識に「本日は晴天なり」が出てくる。
おそらく私とは死ぬまで「縁」が切れない言葉であろう。

(中野さんの随想を随時、掲載します。  落石)




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株も心配だが「民主党」も           まもる

2008年10月11日 09時43分51秒 | 国内政治・経済・社会問題
★「進む自公民談合・協力体制~インド洋給油活動延長を黙認する民主党」というタイトルの記事を「世界の片隅でニュースを読む」http://sekakata.exblog.jp/というブログで見つけ共感したので紹介したい。

         「進む自公民談合・協力体制~インド洋給油活動延長を黙認する民主党」            昨年の今頃、国会における政局の焦点は、インド洋での海上自衛隊の給油支援活動を継続するためのテロ特措法の帰趨であった。結果は、野党が多数を占める参議院が否決したため、政府・与党は衆議院で3分の2の多数による再可決を強行し、給油活動は1年延長された。その現行法は1年時限なので、活動を継続するには再び国会で法改正しなければならない。今年もまたテロ特措法改正案を巡る攻防が臨時国会で繰り広げられるはずだった。

 ところがである。昨日の新聞各紙は、民主党が同法案の審議の短縮と早期の採決を容認し、会期内での衆院再可決が可能となったため、今国会での成立が確実になったと報じた。「民主党側は8日、改正案の委員会審議に10日に入り、同日中の採決にも応じる考えを自民党側に伝えた」(朝日新聞2008/10/08 15:08)、「民主党としては、麻生首相が成立への意欲を示す同改正案を早々と成立させることで衆院解散を促し、次期衆院選での争点となることを回避する狙いがある」(読売新聞2008/10/08 14:35)。

 要するに民主党は早く解散して欲しいので、テロ特措法改正案には形だけの反対しか行わず、早期の成立を黙認するということである。昨年は一応抵抗の姿勢を示し、対案すら提出している問題なのに(その対案には問題があるが)、今回は政局を優先して抵抗を事実上放棄するというのは公党としてどうなのか。補正予算も大した審議もせずにあっさりと賛成したが、これでは「解散してほしくば、政府・与党案に協力しろ」と迫られ、次々と妥協を繰り返しているようである。

 しかも早期解散を求める一方で「次期衆院選での争点となることを回避する狙い」とは片腹痛い。麻生政権がテロ特措法を総選挙で争点化するのならば、堂々と受けて立てばよい。アメリカ発の金融危機で対米一辺倒の外交路線の見直しが現実的課題となり、外国軍への「無料ガソリンスタンド」など行う経済的余裕が消えているという現況にあって、この問題の争点化が特段与党に有利に働くわけでもない。選挙戦略としても理解不能である。

 今回の民主党の姿勢は、結局のところインド洋給油問題を軽視し、本気で抵抗する気が最初からなく、せいぜい政局の道具として反対しているにすぎないことを実証したと言えよう。麻生首相が就任直後、真っ先に給油継続を国際公約するほど、政府・自民党はアメリカへの「忠誠」の証を示すことに躍起となっているが、民主党も政権獲得が現実味を帯びてくるにつれて、自民・公明両党と同様、ますます日米安保体制の強化という支配層主流の既定路線を邁進している。「政権交代」で自民党政治が終わると信じている人々の思いとは裏腹に、民主党の顔はすでに財界とアメリカに向いているのだ。

 ある意味今国会は、これまでも(たとえば労働契約法や宇宙基本法で)顕在化していた自公民談合・協力体制が完成しつつあると言える。どうせ解散になるから、と楽観している間に、次々と悪法の「駆け込み可決」が行われることが心配だ。すでに福田前首相が退陣表明した直後、大勢が新内閣発足直後の解散を予想する中で、弊ブログでは即時解散が望ましいが、実際には自公政権は「衆院3分の2」を簡単には手放さない、解散は先送りされると指摘したが、当時の私の予測が現実になっている。いかに野党が与党に「塩」を送ったところで、解散は首相の胸先三寸次第であり、民主党の行いは「エサ」に釣られた単なる一方的屈伏でしかない。

 こうも躊躇なく自公政権と協調できるのは、改めて総選挙後の民主党の動向に疑念を生むことにもなろう。選挙結果がどうなろうとも、参院の現況や経済情勢も考慮すると、表向きは激しい対立を装いつつ、要所では助け合う自民・公明と民主の「あ・うん」の呼吸は長らく続きそうである。

【関連リンク】
テロ対策海上阻止活動に対する補給支援活動の実施に関する特別措置法 - 法令データ提供システム
http://law.e-gov.go.jp/htmldata/H20/H20HO001.html
テロ対策海上阻止活動に対する補給支援活動の実施に関する特別措置法の一部を改正する法律案 - 衆議http://www.shugiin.go.jp/itdb_gian.nsf/html/gian/honbun/houan/g17005004.htmTags:
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どこまで下がる?   落石

2008年10月11日 09時25分37秒 | Weblog
株価の暴落で、13兆円の個人資産が煙と消えたとか。
およそ1割の価値が消えた。

消えた、とは良い表現ですね。
もともとあったのか?
というニュアンスがあります。

円もドルも、もとを正せば紙。
信用のうえに成り立っている世界。
江戸時代の商人は信用が第一と言っていた。

その信用をなくしたアメリカ。
実体経済にも大きな影響。
名古屋でも解雇される人たちが急増してると言います。
皆を不幸にして・・・

光あれば影。
環境度という点で、この事態を見れば
全く逆の評価でしょうね。
せめて、そう思うことにでも・・・

はやくセーフティネットを充実させることが
政治の緊急課題。
民主党はやってくれるかな?












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