北朝鮮・金正日の口グセ

北朝鮮・金正日の口グセ
「自衛隊の日本国民・虐殺部隊 」より続く。




　北朝鮮の金正日には、口グセがある。物事が自分の思い通りに進んだ時、日本語で「中野！中野！」と喜びの声を発するのだ。

中野とは、第二次世界大戦中の日本陸軍中野学校を指す。日本の精鋭スパイ教育組織である。

日本のような小国が、大陸中国の満州を支配し、米国との戦争を大規模に展開できた理由は、このスパイ学校出身の優秀なスパイ達の活躍に、大きく依存していた。

　この中野学校のスパイ教育のノウハウは、戦後、米軍に奪われＣＩＡの教育に転用され、また日本の自衛隊の諜報活動にも継続される。

この世界有数のスパイ教育方法は、北朝鮮にも「持ち込まれ」、現在の金正日体制を支える、北朝鮮工作員＝スパイを育成する事にも使われて来た。

そのため金正日は、自分の陰謀工作等が成功すると、日本の中野学校を賞賛し「中野！　中野！」と絶叫する。

　かつて、イスラエルとアラブ諸国との和平が成功しかかると、その交渉役の政治家をテロで暗殺し、和平を挫折させ続けていたテロリスト＝アブ・ニダル。アブ・ニダルを米国＝イスラエルは、天敵として追いかけ続けていた。

しかし、アビ・ニダルの「テロの訓練施設」は、北朝鮮の軍事施設内にあり、そのテロ訓練所は米国ＣＩＡによって「運営されて」いた。

米軍ＣＩＡのスパイ養成スクール、が、北朝鮮のスパイ工作員養成スクールと「同一組織」であった。米国ＣＩＡ自身が、反米を掲げるアラブの「テロリスト」を養成していた。そして、この北朝鮮スパイ養成所＝ＣＩＡは、日本の中野学校の伝統の中で、ＣＩＡ＝日本の自衛隊の工作員（スパイ）養成スクールと連携関係にあった。

オウム真理教の信者であった自衛隊員が、日本の国家権力の中枢である警察庁長官を銃撃する理由は、自衛隊の精鋭部隊と北朝鮮工作部隊が「同一組織の出自」である事を見なければ、理解出来ない。

自衛隊が日本を守るための組織ではなく、「日本人を殺害するための組織」であると言う実態を見なければ、理解出来ない。

　自衛隊の一部が北朝鮮と共同行動を取っている事は、５０年程、後になり、北朝鮮が存在しなくなってから、明らかにされるはずである。

自衛隊の日本国民・虐殺部隊

自衛隊の日本国民・虐殺部隊
「ロスチャイルド・クーデター部隊」より続く。




　自衛隊には日本国民に対し、密かにテロを加え殺害するための、テロ組織＝自衛隊幕僚２部と言う組織が存在する。

既に、このテロ組織によって、自衛隊内部のクーデター計画等を探っていた、ジャーナリストが殺害されている。

　また自衛隊には心理戦争を専門とする部隊がある。心理戦争とは、自衛隊が自作自演でテロや暴動を演出し、さらに、そのテロ・暴動鎮圧が目的と称し、自衛隊、警察により国民の私生活を徹底管理する戦略を意味する。夕方６時以降の外出禁止、身分証明書の携帯を義務化し、所持していないだけで刑務所に送る、市民の生活を路上の監視カメラを用い、軍が監視する等々である。

その際、マスコミ、インターネット等を使用したデマゴギー情報の流布で、こうした監視活動がテロ対策には必要、暴動抑制には必要、との宣伝を行い、国民を軍隊の意向に沿う方向に誘導する「心理誘導」戦術を、心理戦争と呼ぶ。元々、ＣＩＡの対日ブランチとして創立された日本の広告大手企業・電通が、この「ネット監視業務」を担当する。

このテロ自作自演等の演出専門の、自衛隊の心理戦争部隊は、自衛隊東部方面隊第一施設団第三施設軍と呼ばれる部隊であり、駐屯地は神奈川県の米軍のキャンプ座間の「中」にある。

キャンプ座間には、米軍の極東全体における機密情報収集＝スパイ部隊の司令部である、米陸軍第５００軍事情報大隊＝通称５００ＭＩがあり、極東全体での心理戦争を担当している。

米軍クーデター部隊であるＦＥＭＡと自衛隊「調別」の連携に加え、テロ自作自演部隊までもが日米連携している。

　本来、自衛隊と米軍は別組織であり、駐屯地が同一などと言う事は違法であり、有り得ない。

自衛隊の駐屯地が米軍基地の「内部」にある、という「異常」な形態を取っているのは、日本全体、自衛隊全体でも、「この組織だけ」である。

しかも極東全域を統括する大きな「大隊司令部」の中にある、という「極めて重要視された」形で、「日本国民全体を一定方向に誘導する」ための心理戦争部隊が日米完全一体化されている。

ロスチャイルド・クーデター部隊

ロスチャイルド・クーデター部隊

　既報のように、米国ＦＥＭＡ・緊急事態管理庁は、テロや地震等の災害を口実として、議会・大統領の全権限を停止し、国家の全権限を掌握するクーデター計画を持っている。

災害救助であれば行政経験のある大統領と閣僚が指揮を取れば足り、大統領と議会の全機能を停止する必要はない。

また全国民に番号を振り、国民の個人情報を国家に登録させる義務を課す必要は全く無く、さらに裁判を経ずに国民を多数、集団で強制収容所に監禁する等は、災害救助とは何等関係が無い。

こうした権限をＦＥＭＡは持っている。

ＦＥＭＡは災害救助組織ではなく、テロや災害を利用しての「米国国家乗っ取り」＝クーデター部隊である。

このＦＥＭＡと日常的に連絡を取り、ＦＥＭＡと連携し、「自衛隊内部に日本国内での軍事クーデター部隊を作り出している組織」がある。

陸上自衛隊幕僚監部調査部調査第２課調査別室、通称「調別」である。


以下、（Ａ）ＦＥＭＡと（Ｂ）「調別」の権限を比較して見る。


（Ａ）ＦＥＭＡの持つ権限。

１、アメリカ合衆国大統領令、第１０９９７号による、石油ガス等、全エネルギーのＦＥＭＡによる独占、支配権限。

２、大統領令１０９９８号、全食料の支配権限。

３、１０９９９号、全輸送機関の支配権限。

４、１１０００号、全国民への強制労働命令権。

５、１１００１号、全病院、教育機関等の支配権限。

６、１１００２号、全国民の番号登録制の義務化権限。

７、１１００３号、全民間航空機、空港の支配権限。

８、１１００４号、強制収容所等への国民の強制移住・収容命令権限。

９、１１００５号、全鉄道、倉庫等の支配権限。


（Ｂ）自衛隊「調別」の持つ権限。


１、国民への強制労働命令権を自衛隊が持つ。

２、全国民を軍隊に徴兵するための兵籍名簿への国民の登録義務を命じる権限を自衛隊が持つ。

３、全通信施設、交通機関の支配権限を自衛隊が持つ。

４、衣食住を含む全国民生活の自衛隊による統制・支配権限を自衛隊が持つ。

５、国民への強制移住命令権を自衛隊が持つ。

６、全民間企業、組織の運営権限の政府への移譲命令権を自衛隊が持つ。

７、各地方ごとの郷土防衛軍の設置と国民の徴兵権限を自衛隊が持つ。

８、全物資、国民の全財産の徴収・支配権限を自衛隊が持つ。

９、国民の土地を強制収容する権限を自衛隊が持つ。

１０、全ての輸送手段の徴収、支配権限を自衛隊が持つ。

１１、民間船舶、港湾施設を支配する権限を自衛隊が持つ。

１２、全ての民間航空機、空港を徴用、支配する権限を自衛隊が持つ。


（以上、自衛隊については、防衛研究会編「防衛庁・自衛隊」の「非常事態措置諸法令の研究」項目より）。


　つまり自衛隊が、「あらゆる物を支配下」に置く事が出来る仕組みになっている。これは自衛隊によるクーデター計画であり、自衛隊による軍事独裁国家作りが「目的」である事が分かる。


ＦＥＭＡの権限と自衛隊の権限を比較して見ると、


軍隊による国民への強制労働命令権、全物資と輸送機関の支配、国民の国家・軍隊への登録義務、強制移住命令権という点が完全に一致している。

国家への登録義務という点で日本には既に住民基本台帳制度があるため、自衛隊では特に徴兵のための軍籍への登録と特化した記載になっている。

またＦＥＭＡがエネルギーや教育施設の支配を別項目として記載している所を、自衛隊では全物資の徴収、全国民生活の統制、という表現に置き換わっているだけである。

自衛隊については各地方に郷土防衛軍を置き国民を徴兵するという項目があるが、これは米国においては地方の州ごとに既に州兵制度があるため、これを日本において補完している項目になっている。

異なるのは、自衛隊では「民間企業等の全権限の政府への移譲」という項目があり、ＦＥＭＡには、それが無い点である。

しかし、あらゆる物資・輸送手段をＦＥＭＡが支配下に置く以上、それ等が無ければ民間企業は元々、機能しない。明言を避けているだけで、ＦＥＭＡが民間企業を支配下に置く点では、自衛隊の権限と何等、変わりは無い。


自衛隊の、この権限は、クーデター組織ＦＥＭＡの完全なコピーであり、「調別」がＦＥＭＡと日常的に連絡を取り、日米軍の連携を計っている以上、この完全な一致は単なる「偶然」ではない。

　日米が連携し、災害あるいは人為的なテロに際して、政府に代わって軍隊が「政権を奪取」する、クーデター部隊が動き出している。

これがロスチャイルド世界帝国への、「王手」である。