電力不足は、鉄道にも大きな影響を与えました。
東日本大震災を境に、昨年は、計画停電による大混乱や夏の電力制限で、家庭や工場だけではなく、鉄道各社もあらゆる対策を打ちました。
特に昨年の関東地方の鉄道各社の節電対策は、涙ぐましいものがあり、運輸収入の急落もあり、収益悪化となりました。
製造各社が取った節電対策に、例えば、自動車業界のように、土日を稼働するかわりに、木金を休日にするというような方法は、利用者に迷惑をかけるため鉄道会社は出来ません。
そこで、多くの鉄道会社は、自動販売機や改札機などの使用制限、駅のホームや通路などの一部消灯や減灯、待合室などの空調制限、エスカレーターやエレベーターの一部制限等々、節電対策を行ってきました。
それ以外に、車両関係での節電対策として行われたのが、日中時間帯の運行本数の削減、車内灯の削減、冷房温度を弱冷房車への切り替え等があります。
その他に、車両編成数を減らすということも行われました。
節電対策で一番効果があるのが運行本数の削減と考えられていますが、実際にそうでしょうか?
いわゆる間引き運転と言われるものです。
鉄道の電気消費量は、東京電力管内では、鉄道の割合は、わずか2%なのです。
鉄道はもともとエネルギー効率の高いもので、エネルギーをリサイクルする省エネ電車が導入されており、常に節電対策をしてきました。
そして、極め付きは、鉄道会社が発電所を持っているのです。
ただし、発電所を持っている鉄道会社は、今のところJR東日本だけですが・・・・
JR東日本 川崎火力発電所 JR東日本 信濃川水力発電所
そして、この発電量は、JR東日本の消費量の56%を賄っていました。
首都圏だけでは、90%の消費量を賄っています。
震災時には、JR東日本が、東京電力に電気を供給していた時期がありました。
そのため、JR東日本が、間引き運転などの節電に取り組んだということです。
この事については、次回に掲載します。