リンク

炭酸泉 のホームページで、リンクを貼り付ける時間がなくて、そのままにしてありました。
スタッフの皆さんが、虹彩やスクレラ写真の整理をするために、休日出勤をしてくれたので、それに合わせてリンクを貼り付けることができました。

＼(^O^)／　ヽ(^o^)丿

２～３時間かかってしまいました。

しかし、これで病名や症状名で簡単に画像を見ることができる。


・・・内心では、「これで突っ込まれたり、ケチつけられたりしなくても済む」と考えています。(^○^)

炭酸泉の体験談も次々と届いているのですが、基本的には写真や病院の検査で証明できるものを掲載したいと考えていますので、そのように証明できるのがあり次第掲載していきます。



あ、そうそう、昨日は こちら と こちら から、盛況のお知らせがありました。

すごいですねー、開業したばっかりなのに。

実業か虚業か？本物か偽物か？その見極めが求められる（学校で教えてくれない経済学）

老いてはますます壮んなるべしという言葉がある。広辞苑を引けば、後漢書が出展で、年老いても、元気が衰えずますます壮んな意気がなければならい意とあった。

今お世話になっている猪熊佳子日本画教室の生徒の一人で、今年暮れに米寿を迎えるTさんは正にそのことばにふさわしい一人と思われる。彼女は、日本画の素養をおもちだけでなくゴルフもたしなむ。しかも人望があり、教室仲間の模範となっておられる。

先日、近くの図書館の書棚に「オ―ル読物」という月刊誌を手にした。たまたま佐藤愛子さんの随筆が出ていた。彼女も老いてますます壮んの仲間であると思うが、佐藤さんは背筋がいつもしゃんとしていますねと、ひとによく言われると書いてあった。

佐藤愛子さんによれば、それは佐藤家の血筋で、長兄も次兄もそう言われれば背筋がしゃんとしていた。付け加えれば声が大きかったと書いておられた。古くからある日本画でも背中の曲がった姿で描かれると、それだけで老人とひと目でわかるから怖い。

声が大きいと言えば、先の日本画教室のTさんも自分は声が大きいからとしきりに気にしておられる。耳が遠くなると自然に声が大きくなる面もある。しかし、しゃわ、しゃわと聞き取りにくい声になり始めると、お迎えが近いという。声が大きいのは元気な証拠だから、声の大きいことは、なんら気にすることはないと常々思っている。

先日、OCC学問塾主宰の講演会で、評論家の田中勉さんの話を聞く機会があった。田中先生は、「100年に一度の危機」というけれど何が危機ですかと問いかけ、①原油高・資源高は、資源は有限と認識すること、②世界同時金融恐慌は、実業と虚業を再認識すること、③新型インフルエンザは、世界は一つ、太陽・空気・水・ウイルス全て同じと心得よと。

田中勉さんの話で印象に残ったひとつに、「世界人口白書」からとったデータの紹介があった。人口の多い順に並べ、2050年の人口と出生率、平均余命、乳児死亡率を記入して国の名前をブランクにした表を会場で配られ、皆さん、国の名前を当てましようと言われた。

日本は人口１億2800万が2,500万減る。ところが中国は増えるが、13億3000万が14億と増え方が極めて少ない。ロシアは1億4000万が1億800万へ人口が減少する。一方、サブプライムローンでダメな国の烙印を押されているアメリカは3億900万が4億200万へ、特にブラジルは1億9000万が2億5,400万へ大きく増加することを改めて教えられた。

今の世の中、情報が氾濫している。虚業と実業をよく見極めよと田中勉さんは話を結ばれた。何事も偽物か本物かを見極めることが大切だ。人間でも同じことが言えるだろう。（了）

インド独立６３周年記念日に、シン首相、９％成長目標と演説（学校で教えてくれない経済学）

シン首相が、インド独立63周年独立記念日に、2009年の経済成長率9％達成に向けてあらゆる手を打つと演説したと、8月15日のWSJ紙は伝えている。インドはBRICｓ経済の重要な一画を占めるから日本人もインドの動静に関心を持つ必要である。

インドは4年連続で9％成長を続けてきたが、世界経済危機の影響を受けて6.2％へ落ちた。9％成長達成のためには、海外からの資金を受け入れ、輸出促進、公共投資を拡大する。

財政支出を増やし減税を実施した結果、借金のGDP比率が目標の3％から6.2％へ拡大した。しかし、インドは、世界経済危機を同じように受けた他国と比べて、インドの借金の比率は少ない。目標達成まで耐えねばならないとシン首相は国民に呼びかけた。

インドは6月から9月はモンス―ンシーズンである。今年は例年の87％と雨が少ない。過去平均降雨量の25％以下である。そのためサトウキビ、米、大豆、などの夏撒き作物に加えて、小麦などの冬撒き作物への影響も出ている。

インド625州のうち167州で干ばつの報告がある。GDPの4％を農業が占めることをこの先5年間で達成する。インドにはあり余る食糧の在庫がある。食糧不足は全く心配していないとシン首相は語ったとWSJ紙は紹介していた。

日本は米以外の食糧のほぼ100％輸入している。しかし、食糧不足を心配して具体的に行動している人は少ない。インドは独立記念日を祝った。日本は8月15日は終戦記念日である。テレビ、新聞で様々な行事が伝えられた。しかし、戦時に思いを致し、食糧不足時代に備えるべきだという視点が、日本には余りにも欠落している。

多くの戦死者のうちほとんどが飢餓状態で命を落したと伝えられる。戦中戦後ひもじい思いを経験したが、その多くの世代が鬼籍に入られた。何のために日本が戦争に巻き込まれたのか。結局のところひもじさに負けたからだと常々思っている。

話は飛ぶ。8月15日のWSJ紙の記事では、ボーイング787ドリームライナーが胴体部品がイタリアのAlenia社から届かないため生産計画そのものに支障が出て来たと8月13日に、正式に始めて発表した。改めて、透明性を顧客が問題視していると指摘している。

ボーイングの株価はここ１ケ月下がり続けている。週末4.2％値下がりした。身近な例では
兵庫県佐用の被害者の中でも「まだ大丈夫と思って油断していた」という声は多い。佐用町は防災計画を練り直すそうだが自分の人生は自分で守っていくことが基本である。（了）

米消費者信頼感指数悪化を嫌気、NYダウ76ドル安、原油67ドル（学校で教えてくれない経済学）

香港経済が、中国経済の回復、輸出の伸び、内需刺激策の恩恵を受けて、予想以上に改善してきていると今朝のWSJ紙が伝えていた。香港の動向は、中国、アメリカとのつながりが深く、今後の世界経済を占う上でも参考になるだろう。

香港政府は、4~6月期の香港のGDP(国内総生産)は、1～3月のマイナス4.3％からプラス3.3％へ改善したと発表した。エコノミストの半分は1.7％プラスと見ていた。ただ年ベースでのGDPは3.8％マイナス、年後半の経済は依然不透明であると香港政府は発表した。

香港の4～6月の輸出は、前期の昨年比マイナス16.8％からプラス11.6％へ改善した。香港政府は4～6月期に景気はボトムアウトしたと見ている。香港の銀行間資金量は昨年9月100億香港ドルだったが、現在は2000億香港ドルまで拡大した。その結果、金利が下がり、株式相場を支え、地域経済を活性かさせたとWSJ紙は紹介した。

一方、8月14日の NY株式市場は、ミシガン大学の消費者信頼感指数が、7月の66から8月63.2へ落ちたことを嫌気して、NYダウは前日比76ドル下げ、9,321ドルで取引を終了した。一時120ドル以上下げていた。取引終了数分前から戻し下げ幅を縮めたとNHK・BSが伝えるブルームバーグニュースが紹介していた。

今朝のWSJ紙は、この日のNYダウの下げは、ボーイング787ドリームライナーの生産がイタリアの部品工場の操業停止による影響が長期化するとのニュースを受けて、ボーイング株価が前日比4.2％値下がりしたことが影響したと説明していた。

消費者信頼感指数の悪化はアメリカのGDPの2/3を占める個人消費に即連動する。スーパー大手のJCペニーが4～6月100万ドル赤字と発表したあと株価が6.2％値下がりした。最大手のウオルマートが9月から始まる新学期需要（Back-to-school demand）の落ち込みをレポートしたことも相場の地合いを悪くしたと今朝のWSJ紙は紹介している。

株式市場へ流れ込んでいた資金が債券市場へ還流して、債券相場が値上がりした。その結果、利回りが低下、10年物国債の利回りが年3.56％台まで低下した。商品市場に流れていた資金が債券市場へシフトした結果、原油（WTI）先物相場は前日比4.3％下げ、ここ3週間で最安値となるバレル67.51ドルで取引を終了した。

お金は血液に例えられる。血液は酸素と栄養を体の隅々まで運んでくれる。血流が良くなると元気になる。経済も同じである。お金の流れが止まると経済活動は簡単に停滞する。血液（お金）がサラサラと春の小川よろしく流れる日が来れば景気も回復する。昨年9月リーマン破たん直後と比べれば血流は確実に良くなった。希望を持って頑張りたい。（了）

ドイツ、フランス経済予想外改善受けドル売り（学校で教えてくれない経済学）

為替相場は、時にその時々の景気動向を写す鏡となる。8月13日、NY外国為替市場では、ドルが対ユーロで売られ、前日の1ユーロ＝1.4196ドルから1.4282ドルへ、同じく1ドル＝96.5円から95.36円へ値下がりした。ドルは対英ポンド、対スイスフランでも下げた。

ドル値下がりの理由は、ドイツ、フランスの第2四半期のGDPがそれぞれ0.3％増加、ユーロ圏全体のGDPを0.1％減にとどめたことによる。さらに7月の米小売高が予想の0.8％増が0.1％減へ、直近の米失業保険申請件数が、4,000件増え558,000件と発表されたことも影響したと今朝のWSJ紙は指摘していた。

ScotiaCapital,為替ストラテジスト、Camilla Suttonさんは、「マーケットは再度、自分の足元を確かめようとしている。この先も引き続き景気が回復するかどうかを見極めるまでにはおびただしい数の材料が先に控えている」と話したとWSJ紙は紹介した。

一方、NY株式市場は、前日比36ドル高、9,398ドルで取引を終了した。7月の米小売高が期待外れに終わったことを嫌気して下げていたが、金融株、金属株が値上がりしてなんとか値を保ったとWSJ紙は解説していた。

今朝のNHK・BSが紹介した経済専門二ユースのブルームバーグに登場したあるトレーダーの話は面白かった。

「今の株式相場は、野球でいえば3回の表が過ぎたところで、試合が終わるのは2～3年あとだ。試合の展開によって幾分、下げたりするだろう。あと6回も試合を残している。なにもしないのはよくない。いまは準備するときだ。投資家は上げ相場にしっかり乗ることが大切です」と話していた。

株式関連では、ブラジルの株価が、8月13日、米FRBが米国経済がlevel out(底入れ)を示唆したことを材料に、Worst is over(最悪の事態は終わった)として値上がりし、昨年8月の水準を突破した。ブラジル国内の6月の小売高が前月比1.6％増、昨年対比6.8％増も株価上昇を助けたとWSJ紙が紹介していた。

今朝のNHK・BSのワールドニュースでフランステレビ放送が、ウエストランドという従業員15人のフランスの化学品中和剤メーカーが、ロシアのぺテルスブルグの海岸の悪臭退治に抜擢され汚水処理に貢献していると紹介していた。

こういう話こそ日本の出番だろう。日本の政治家の発言を日々見聞きしているとうんざりだ。世界の動きに今少し関心を示して欲しいと思うが詮無い望みかもしれない。（了）

米FOMC声明文好感、NYダウ120ドル高（学校で教えてくれない経済学）

火曜、水曜と2日間開かれていた米FOMC(公開市場委員会)が、①国債購入期限を10月末まで延長する、②政策金利は年0~0.25%に据え置くと声明文で発表した。これを受けてNY株式市場は、米国景気は底入れしたとして、2日間での97ドル下げを帳消しにする120ドル上げ、9,361ドルで取引を終了した。

ドル相場は、声明文発表後も大きく動かず、１ドル＝96.10～11円、１ユーロ＝1.41ドル台で取引された。NY原油先物相場は、IEA（国際エネルギー機関）が、世界の石油需要を日量19万バレル上方修正、日量8,390万バレルと発表したが、前日比バレル71セント値下がりし、70.16ドルで取引されたと今朝のWSJ紙は書いていた。

今朝のNHK・BS番組のWorld　News　Houresが伝えるブルームバーグは、米FRBが「米景気は底入れしつつある」との認識を示したことで、投資家に買い安心感が生まれ、保険などの金融株、住宅関連株がリードして、NYダウ、ナスダック、S&P500種平均いずれも値上がりしたと紹介していた。

米CNBCテレビに住宅トップのToll　Brothers　CEO（最高経営責任者）、Robert Toll氏が番組に出演して、「①Luxry isn’t dead(高額商品は死んでいない)、②住宅のキャンセルが減ってきた、③一部地域で値上がりしている、④2～3ケ月前に米住宅市場は底入れしていると認識している」と話していた。TollBrothersの株価はこの日3.18%値上がりし、つれて他の住宅関連銘柄の株価が軒並み値上がりした。

今朝のWSJ紙は、ReterA.Mckay記者、GeoffreyRogow記者連名で、「Fed(米連邦準備制度理事会)は、米国景気の足取りが安定してきたとの認識を示した。投資家の株価上昇の見方が正当化された」とこの日の株価反発を解説していた。

先のト―ルブラザーズCEOは、番組の中で、「米国景気はW字型の回復を予想している」と話していた。U字型でもない。V字型でもない。しばらくは上げたり下げたりを繰り返しながら回復するという意味であろう。今回の世界同時不況は住宅バブル崩壊が引き金だった。米住宅のご本家が景気回復に手ごたえを感じているニュースは朗報であろう。

一方、英国では７月の失業者が400万を超え、失業率が7.8%へ増加したと英BBCテレビが報じていた。米国も７月の失業率は9.4% へ下がったが10％を超えるとの見方は消えていない。米国は、金融の量的緩和は鈍化するが、イングランド銀行は資金供給を拡大する。

日本人の国民性のせいでもあるまいが、政治家もエコノミストも煮え切らない。その中で、選手も監督も試合を最後まで諦めない夏の甲子園の熱戦は、ただ一つの救いである。（了）

関西学院７－３酒田南に快勝（スケッチ&コメント）

関西学院７－３酒田南に快勝

江嵜企画代表・Ken



「経済学」の原稿を朝一番で仕上げて、急いで甲子園に駆け付けた。最寄駅阪神「御影」から電車に乗れば20分で甲子園に着く。幸い試合開始の8時半まで40分近くあった。ところがお目当てのバックネット裏の中央特別自由席券売り場は長蛇の列だった。

　試合開始の8時半まであと20分あったが、球場に入ると一塁側アルプススタンドは関西学院の応援団でびっしり詰まっていた。校章の新月が周りの藤色にかこまれて鮮やかに揺れていた。大声援が試合前から地なりの様な響きとなって席に着いたネット裏上段席まで届いた。大変な熱気でアルプス席から一塁側の席まで全てが関西学院の応援席のようだった。

　朝日新聞朝刊は「見どころ」という欄に、「投手力に勝る酒田南が優位か」とし、「酒田南の左腕安井は山形大会5試合を1日１人で投げ切り、無失点」を理由に上げていた。ところが先取点をとったのは関西学院である。

　球場のファンがおっと、唸ったのは、それまでスタンドでは好投していたかに見えた先発の新川選手が酒田南に３塁打を打たれた直後、あっさり引っ込め捕手の山崎裕貴選手にスイッチして後続２人をぴしゃりと抑えたことが第１の勝因と思われる。すごい監督だなとそのとき思った。

　試合は二転三転した。とにかく関西学院は積極的にいい球がきたとみればバットを振った。結構初歩的な中継ミスやバント失敗もあった。しかし、入れられたあとすぐに追加点を奪った。これには感心した。兵庫大会決勝戦を明石球場で見たが、そのときもそうだった。

　関西学院レフトの梅本選手にアクシデントがあった。代わりに出た安食（あんじき）選手が、８回表の攻撃で、ここで追加点が欲しいところでしかも２アウト２，３塁の走者一掃する二塁打を打って勝利をほぼ手中に収めたのは大きかった。

　点を取られたあとにすぐに点をとること。２アウトになってまずいなおもったところでタイムリーが出る。これは相手チームにも大きなダメージを与える。試合の「見どころ」欄に書いた朝日の記者が次の関西学院の試合になんと書くか興味深い。

　７０年前、昭和１４年（1939）の対戦相手は天津商（満州）だったと今朝の朝日新聞で知った。その年ノモハン事件が5月に起こり甲子園夏の大会直後の9月1日に第２次世界大戦がはじまった。　いつものように甲子園風景をスケッチした。午前１０時５分に「ただいま満員になりました」と場内アナウンスがあった。試合後球場の外に出た。入れ換わり立ち替わり、続々と客がつめかけていた。球場の回りは祭り気分であった。

　甲子園のグランドには魔物が住んでいると昔からよく言われる。初戦は突破したが難敵ぞろいである。関西学院の応援歌「新月旗の下に」が再び聞きけるように、一試ｍ、ｋ合一試合、無心で、頑張って欲しい。（了）

FOMC待ちで、NYダウ、原油、ドル、トリプル安（学校で教えてくれない経済学）

水曜日午後予定の米ＦＯＭＣ（連邦公開市場委員会）声明文発表待ちで、8月11日、ＮＹダウは前日比96ドル安、9,241ドル、原油（ＷＴＩ）バレル1.15ドル安、69.45ドル、1ドル＝ドル95円へドル安と、株・原油・ドル共に下げるトリップル安となった。

７月の雇用統計で米雇用減が予想外に軽微だったことでむしろ不透明感が出てきている。米ＦＲＢが金融緩和政策をいつ打ち止めするのかという不安感が特に株式市場に出て来たと今朝のＷＳＪ紙は指摘していた。

今朝のＮＨＫ・ＢＳが伝えるブルームバーグは、大手金融機関もそうだが、特に中小の金融機関が依然として大量の不良債権を抱え、赤字決算発表を控えている。米ＦＲＢが金融緩和政策中止に舵を切れば、景気回復に水を差さすとの懸念が今朝の金融セクター株の値下がりに現れたと解説していた。

ＮＹ外国為替市場でドルが特に対日本円で売られ、前日の1ドル＝97.11円から1ドル＝95.93円へドルが大幅値下がりした。ＦＯＭＣの発表を見越してドルを売って円に避難したと今朝のＷＳＪ紙は解説していた。

ドルは対ユーロでも売られ、小幅ながら、1ユーロ＝1.442ドルから1ユーロ＝1.4154ドルへ値下がりした。ドルは、対英ポンド、対スイスフランでも値下がりした。ブルームバーグに出たある証券アナリストはドルが大きくぶれるのは混乱を招くとコメントしていた。

ＮＹ原油（ＷＴＩ）先物相場は、株安を受けて売られ、先日比バレル1.15ドル安、69.45ドルと7月31日来の安値を記録した。米エネルギー省が、2009年の世界の原油需要が1.3%減との予測を嫌気したとＷＳＪ紙は解説していた。

中国経済の先行きに不透明感が出ていることや中国株が値下がりしたこともＮＹダウの値下がり、原油安に影響したとＷＳＪ紙は指摘していた。

今朝のテレビ東京の経済番組では、今年の米国の国債発行額が29兆円ある。既に26兆円完了した。予定では9月に終了する。明日のＦＯＭCの声明文で、秋以降も国債発行を続けるのかどうかその当りの感触を確かめたい。それがＮＹ株価を下げたのではないかと解説していた。

お金は一番臆病な生き物であると常々思っている。相場の世界は水鳥の生態とも良く似ている。水鳥は、「完璧を求めず、最善を尽くせ」を励行している。日本ではお金の話をすると嫌がる人が多い。しかし、お金は道具である。道具はうまく使えと教えている。（了）

まさかと思うが、米国企業間で人の奪い合いが始まる？！（学校で教えてくれない経済学）

日経ＣＮＢＣテレビを見ていたら「午前5時7分、駿河沖地震震度６弱の地震」のテロップが流れた。ＮＨＫに切り替えたところ一般もＢＳも同じ画面で地震情報を流していた。ＣＮＮ英語放送に切り替えたらそこでも日本で地震が発生したと報道していた。

地震には震度7だから心配で震度6弱だから大丈夫という基準はない。震源地が駿河湾沖海底20キロと聞くだけで東海地震を想定する。東海地震が東南海地震の発生を刺激する。今回は今のところ被害が軽微と伝えられているが、油断できないだろう。

油断できないということでは、米国の7月の米雇用統計が、予想外の出来事だと多くのエコノミストはじめ政府、企業、市場関係者は歓迎している。今のうちに人を確保しておかないとあとあとの操業に禍根を残すという見方が米国で急速に出て来たというのである。

8月10日付けのＷＳＪ紙を読んでいたら、“Pace of Job losses Sets Stage for quick Labor-Market Reboud（雇用減のペース、急速な労働市場復活の舞台を用意）”のタイトルで、JostinLahart記者が、「多くの企業にとって、景気回復に備えて多くの労働者を職場に呼び戻す必要が生まれる」と書いていた。
　
米国の企業は余りにも大量の首切りを行った。減ったとはいえ、7月のデータは、なお25万の労働者が職を失った。米国の雇用数は1年で670万減った。これは1940年代以降では過去例を見ないとLahart記者は書いた。

「米国の企業は、過去経験したことがない規模とスピードでコスト切り下げに狂奔した。それが人減らしによって行われた」とＵＢＳエコノミスト、JamesO’Sulivun氏のコメントを紹介している。「工場のベンチにただ腰をおろして次の仕事を待っている姿は見られない。」「ライバル企業が首を切った労働者をその場で雇い始めた」とも書いている。

Lahart記者は「670万の雇用減のうち330万減がサービス部門の減少である。これはサービス部門での減少が少なかった2001年と1990，91年のリセッションの時と基本的に違う。」と書いている。果たして米国企業による人集めラッシュが起こるのであろうか。

8月10日、ＮＹダウは前日比31ドル下げ、9,337ドルで取引された。「4週連続で上げたあとだから当然の利益確定売りが出たにすぎない。全く心配していない」というアナリストが目立つ。大丈夫かと思うが、米国が7~9期に急回復するという見方も出て来ている。

過度な悲観も良くないが7月の雇用統計一本ではしゃぐアメリカ人には気をつけたい。（了）

台風Morakot中国上陸で100万人に避難勧告（学校で教えてくれない経済学）

今朝のＷＳＪ紙電子版をざっと目を通したが、一般二ユースでは、台風Morakotが中国南東部海岸に上陸、100万人に避難勧告したとの記事がひときわ目立った。経済関係では、7月の米雇用が予想外に改善したことでオバマ大統領は最悪の事態は通過したかもしれない兆しと演説したが、共和党からも猛反発を受けていると報じていた。

7月の失業率が予想外に9.5%から9.4%へ低下したことが市場関係者にも好感され、先週末のＮＹダウも113ドル上昇した。しかし、一時、150ドル近く上げていたが、取引終了に向けて大きく値を下げたことはマーケットが依然先行きを警戒していることを教えている。

ＷＳＪ紙によると、ホワイトハウスRobert Gbbs報道官は楽観論を戒めて、「患者の容態は安定している。患者の体調をグッドと見るかバッドと見るかである。患者の熱は下がった。しかし、熱が再び上がるかもしれないことだけは確かだ。」と語ったと紹介している。

オバマ大統領は民主党である。自らの党の景気刺激策の成果を謳いたいのは当然だろう。一方、共和党の米下院リーダー、JohnBoehner院内総務（オハイオ州選出）は、「オバマは余りに短略的だ（woefully short）」と語ったとＷＳＪ紙は紹介していた。

共和党のEricCantor下院議員（ヴァージニア州選出）は、「景気刺激策が成功したか失敗したかは雇用がいまあるかどうかで決まる。アメリカ人の雇用は、なお247,000人減っている。オバマはテストに失敗した。」と語った。

米経済諮問委員会ChristinaRomer委員長は、「4~6月期の米ＧＤＰは減少した。米国は依然リセッションの中にある」とＣＮＢCのインタビューに答えたとＷＳＪ紙は紹介している。

ロンドン発でPaulHannor記者が、ＯＥＣＤが先週金曜日発表した世界景気指数によれば、5月の94.5から6月95.7へ増加した。これは4ケ月連続の改善である。世界の経済指数が改善し、世界経済は回復に向かっているとＷＳＪ紙の記事に書いた。

その一方で同記者は、イングランド銀行は、景気回復には依然警戒的で、500億英ポンドの資金供給を追加して１，２５０億ポンドに拡大すると発表したとも指摘していた。

台湾を金曜日襲った台風は50年ぶりの最大規模だったそうだ。中国に上陸した台風は100万人に避難勧告だとすればスケールが違う。ＷＳＪ紙が中国の台風を大々的に取り上げたケースは珍しい。日本だけの被害に目を奪われがちだが地球は一つだから油断できない。

経済も同じである。世界の中の日本であることを頭の片隅に置いておくことが大切だ。（了）