エネルギ－と環境 ⑲

彦根藩二代当主である井伊直孝公をお寺の門前で手招き雷雨から救った
と伝えられる招き猫と、井伊軍団のシンボルとも言える赤備え（戦国時
代の軍団編成の一種、あらゆる武具を朱りにした部隊編成のこと）と兜
（かぶと）を合体させて生まれたキャラクタ－。ひこにゃんのお誕生日
は、2006年4月13日。

【季語と短歌：９月２０日】　

　　　　秋蝶の蜜に親しむ紫苑晴　　　田中一美（ろんど）

シオン（紫苑）は、日本、中国、朝鮮、シベリアなどに分布するキク科
の多年草。秋に咲く風情のある薄紫色の花は、中国から薬草として渡来
し、観賞用としても平安時代から栽培されてきた。現在は自生している
ものは激減し、環境省のレッドリストで絶滅危惧Ⅱ類（絶滅の危険が増
大している種）に指定されているという。

【今日の短歌研究：シュルレアリスム②】

      大地をば愛するものの悲しみを嘲める九月朔日の天                                                              与謝野晶子『瑠璃光』                 　　　

                                                                     

読書日誌：村上春樹著『街とその不確かな壁』
Ｐ１－Ｃ１６

図1:各国生活者(消費者)の環境意識

意識の低さが目立つ日本　　　　　　　　　文・二宮昌恵氏

日本には「もったいない精神」や省エネ・リサイクルの取組など、古
くから根付く環境意識がある一方で、温暖化に伴う異常気象や災害の
増加など気候変動対策が待ったなしとなる今、諸外国と比べると生活
者としての気候変動問題に関する意識の低さが目立つという（環境ビ
ジネス。
2024年秋季号）。2022年に公表された消費者意識調査で、新興国を含
む10か国と比べると日本の消費者の環境意識の低さが浮き彫りとなっ
た。「自分の行動が気候変動に与える影響を気にしているか」「気候
変動対策として自分の消費を制限できるか」といった問いに対し、「
気にしている」「制限できる」との回答割合が､いずれも日本が最下位
（上図1）。
マクロミルによる15か国20都市の消費者意識調査でも同様の傾向にあ
る、環境問題を重要課題との回答割合は、19都市平均76％に対して、
東京は下から２番目の60％。2022年に公表された消費者意識調査では、
新興国を含む10か国と比べ、例えば「自分の行動が気候変動に与える
影響を気にしているか」「気候変動対策として自分の消費を制限でき
るか」といった問いに対し、「気にしている」「制限できる」との回
答割合は､いずれも日本が最下位（同図１）。マクロミルによる15か国
20都市の消費者意識調査でも同様｡環境問題を重要課題との回答割合は、
19都市平均
76％に対して、東京は下から２番目となる60％。更に顕著なのは、「
商品を選ぶ際に環境配慮を気にするか」といった購買行動についての
回答は「当てはまる」とした回答の割合は、東京は2割と19都市平均の
6割を大きく下回った（同図2）。この傾向は若年層にも当てはまる。
日本を含む11か国の16～25歳を対象とした気候不安に問する意識調査
では、気候変動への影響を「心配している」と答えた割合は、日本は
16％と最下位。
更に顕著なのは、「商品を選ぶ際に環境配慮を気にするか」といった
購買行動についての回答で、「当てはまる」とした回答は、東京は2割
19都市平均の6割を大きく下回った（図2）。この傾向は若年層にも当
まり、日本を含む11か国の16～25歳を対象とした気候不安に問する意
識調査において、気候変動への影響を「心配している」との割合は、
日本は16％と最下位、10か国平均59％と大きく離れている。
また、気候変動がもたらす感情について、日本は「不安」が7割超と高
く、平均を上回るも、「怒り」といった負の感情や「罪悪感」といっ
た自己を責める感情は平均の半分以下に留まる点が特徴的である。　

気候変動から連想するネガティブな未来のシナリオについても、自分
には当てはまらないとの見通しを持つ人の割合が平均より高かった。
　諸外国と比べると､気候変動への不安はあれ、どこか楽観視しており、
自身の生活や行動とは切り離された問題として捉える意識が、現在の日
本では主流といえる。

気候変動は｢他人ごと｣？
暮らしの中で意識しづらい理由　　　　

では、こうした違いはなぜ生じるのだろうか。設問からイメージする事
象や行動水準の違いなど、数値を鵜呑みにできない点もあるかもしれな
いが、ここでは２つの要因を挙げる。
①ひとつは、気候変動がもたらす危機に対する実感の違いだ。国内でも
猛暑や豪雨など異常気象への認識は高まっている。
②る。一方、居住地に迫る大規模な山火事や、干ばつ・水害リスク等に
さらされている国々では、自身の生活や未来ヘの危機感が段違いに大き
いと考えられる。　例えば、インドでは熱波により気温50度も記録する
一方、エアコン普及率は3割程度とも言われ、健康被害は勿論、農作物
への打撃や水の確保など生活に影響を及ぼしている。ブラジルでは､大
雨や干ばつによる被害が深刻だ。本は、元より気象災害が多いことや、
自然環境やインフラり主環境等が相対的に恵まれていることから、変化
の度合いや切実な危機感を実感しづらく、気候変動を自分ごと化する人
が少ないのかも知れない。
　もうひとつ、環境意識を醸成しにくい素地も考えられる。欧州などで
は環境教育が根付いている国も多い。ドイツは「次世代のために自然を
守る責任」を国民レベルで意識付けるべく、1970年代から学校での環境
教育を取り入れている。北欧諸国やイタリアなど、環境学習を必修化し
ている国もある。

出所：株式会社マクロミル
｢TheLIFE20-世界20都市の消費者生活・意識調査(2023)-｣より筆者作成

　前述の調査では、「他の人と気候変動について話さない」との回答も
日本が突出して多かった。関心の低さの裏返しでもあるが、知識を得る
機会が限定され、話題にも挙がらない状況下では、関心が高まりにくく、
自身の行動の影響も想像しにくいというのは当然だろう。

環境より便利な生活行動変容には後ろ向き

環境問題への意識の低さは、当然ながら生活者としての行動変容のハー
ドルの高さに直結する。行動を変えることヘの後ろ向きな姿勢は前述の
通りだが､行動変容の障害を問う設問において、日本は「よりお金がか
かる」という各国共に着目すると、今後の意識変化の兆しも見受けられ
る。
　国内のサステナビリティに関する消費者意識調査*4では、「気候変動
問題に関心がある／行動を変えた」と回答した割合は、10代並びに50-
代が高かった。環境負荷の少ない買い物への意欲も、10代が最も高い結
果となっている。通の回答に加え、「手間がかかる／不便」「何かでき
るかわからない」との回答も高いことが特徴的であった*1.「便利な暮
らしが当然の前提であり、危機の実感もないため手放す必要性も感じな
い」「何をしたらいいのか、知識や情報が乏しい」という状況が伺える。

別の意識調査*5においても、環境・社会を意識した購買行動への意識は
10代及び60-70代が高い。10-20代は、1年前の調査から数値の上昇も見
られる。
　特に若年層の間でこうした傾向が続いていくならば、時間はかかって
も、環境問題を自分ごとと捉える生活者が増え、暮らし(消費)とビジネ
ス・社会構造の両面から環境問題にアプローチする人材が増えていくの
ではないかと筆者は期待している。

更なる環境意識の醸成が必要
　現在、企業はカーボンニュートラルや生物多様性保全など、サプライ
チェーン全体で地球と社会の持続可能性の向上を目指し、ビジネスモデ
ルの転換すら視野に入れる先もある。しかし､企業が本質的に必要な取
り組みを始めても、生活者サイドの意識が伴わず、その価値が消費意思
決定のプロセスで評価されない10代の環境意識は相対的に高い。
ここまで､国内外の環境意識の温度差について見てきた一方、国内の状
況い限り、その努力も「外部の規制強化に伴う単なるコスト増の取り組
み」と化し、よほどの信念がない限り長続きはしないだろう。そうなっ
た先にある、未来の地球環境はどうなっているのだろうか。
　持続可能な社会の実現に向けては、政策や企業対応のみならず、生活
を含む社会の価値観全体の変化という「両輪」が必要となると。次世代
を担う若者を中心に、更なる環境意識の醸成／価値観の変化が進み、社
会の変革を牽引していく未来を期待したい。
　一方、意識の高い若者からは、「期待だけを押し付けて自分は変わろ
うとしない大人」への失望感や徒労感の声を聞くこともある。私たち一
人ひとりが世界とのギャップも含めて現況や課題を認識し、若者が希望
を持って行動できる環境を今整えていくことが求められている。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　以上

MBC日興証券株式会社経営企画部サステナビリティ推進室SMBC日興証券
株式会社に入社後、法人営業や債券引受業務などを経て、株式会社日本
総合研究所に出向し。企業のサステナピリティに関する取組評価や地方
自治体のSDGs推進に向けた制度設計などに従事。2024年4月に復職し、
経営企画部サステナピリティ推進室にて、同社における環境・社会への
取り組みの企画・実行に従事。



❏　次世代透明ディスプレイ

新たなデジタル屋外広告　

微細加工技術を応用し、製品ラインアップを拡充

9月5日、住友化学は、100％子会社である韓国の東友ファインケム株式
会社（以下、東友ファインケム）において、次世代通信関連製品「ガラ
ス透明LEDディスプレイ」を実用化し、同国内で販売を開始した。タッチ
センサーなどディスプレイ材料で培ってきた微細加工技術を応用する新
事業として、20年代後半に数十億円規模の売上収益を目指す。当社グル
ープは、ICTソリューション＆モビリティ事業を成長ドライバーの一つ
に位置付けており、独自技術を活かした製品ラインアップおよび事業領
域の拡大へ積極的に取り組む。ガラスタイプの透明LEDディスプレイは
、東友ファインケムが従来から手がけるタッチセンサーなどで培われた
独自の微細加工技術を生かすことにより、高い透過率と高解像度の映像
提供を実現。また、ガラスタイプを採用することで、フィルムタイプの
製品と比べ、衝撃などの物理的な損傷や燃焼などの化学的な損傷にも強
い耐性を実現。

懐かしの音楽　『カ－ペンタ－ズ　青春の輝き』

「青春の輝き」（I Need to Be in Love）は、1976年にカーペンターズが発
表した楽曲。アルバム『見つめあう恋』 (A Kind of Hush) に収録され
ている。ジョン・ベティスが作詞、リチャード・カーペンターが作曲を
担当。ヒットチャートの最高順位は、アメリカは1976年6月24日のビル
ボードホット100)で25位、日本はオリコンで62位。日本で1995年にテレ
ビドラマ「未成年」でエンディングテーマに用いられ、1983年に逝去し
たカレンを知らない若年層に大好評を博した。これを受けて日本向けに
編集して発売、ベスト・アルバムCD『青春の輝き〜ベスト・オブ・カー
ペンターズ』は230万枚以上を売り上げ、「未成年」のオープニングテ
ーマ「トップ・オブ・ザ・ワールド」をカップリングしたCDシングルも
発売され大ヒット。

The hardest thing I've ever done is keep believing

There's someone in this crazy world for me

The way that people come and go

Through temporary lives

My chance could come and I might never know

●　今夜の言葉：　可もなく不可もなく
　　　　　　　　　　　　　　　　　いまは亡き池田修治座右の銘