さっそく創価学会が集団的自衛権の行使容認に噛みついてきた。創価学会の牙城となっている創価大学には、中共の留学生が大挙して押しかけており、そこを拠点にして日本の学界、マスコミ、法曹界への働きかけを強めている。中国共産党と創価学会は蜜月の仲なのである。中共の侵略を想定し、それを防ぐための政策に反対するのは、至極当然のことである。どちらも個人や党に権力が集中する点でも、そっくりの組織である。開かれたオープンな組織ではないから、鶴の一声で全てが決まってしまうのである。その創価学会を引っ張り出してまで、安倍首相を批判したい日本のマスコミも、愚かである。創価学会はもはや中共の第五列でしかなく、日本の公安当局がマークしなくてはならない団体なのである。にもかかわらず、そこを母体としている政党が、自民党と連立を組んでいること自体が異常だ。しかも、国土交通大臣の職にあるのは由々しきことであり、看過することはできない。海上保安庁の情報が中共側に筒抜けになっているのではないか。ここは安倍首相も眦を決して立ち向かうべきである。創価学会が重視しているのは法華経であり、それは日本の民衆に広く受け入れられてきた。そこにあるのは日本人の素朴な信仰心である。日本の風土に立脚しており、北一輝も宮沢賢治も法華経の徒であった。それを一方的に歪曲し、中共と結託するようなことが許されてよいわけがない。日本が危機に瀕しているときに、何もしなくてよいのだろうか。日蓮がこの世にありせば必ずや憂国の言葉を吐いたはずだ。今の創価学界の特定アジア重視は、日蓮の思いとはあまりにもかけ離れている。
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