情けは人のためならず 防災の日に考える／住民主体で命を守る行動を

吸入薬を使うようになってから、
気管支の状態は良くなってきて、
日中は咳をすると少しゼイゼイする程度になりました。

朝五時過ぎからゆずちゃんとさやちゃんを預かっていたので、
１０時から平和堂二階のキッズスペースに行ってきました。
幼児一人６００円で時間無制限、大人は無料です。
室内遊具やおもちゃは多くて、子どもたちは
思いっきり体を動かして遊べます。
お昼もピクニック気分でなかで済ませて、
３時間ほど遊んで、さすが疲れました(笑)。


黄色いジンジャーの花が、

伸びたセンダンの枝に埋もれて咲いています。

庭の花たちも、秋の花に入れ替わり、
シュウメイギクが１輪咲いています。

今年のムクゲは花数が少ないのですが、
休まず咲きつづけています。


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社説：情けは人のためならず　防災の日に考える 2019年9月1日　中日新聞 　十万五千余人が亡くなった関東大震災。約九万人は焼死でしたが、餓死者はいません。市民はどうやって生き延びたのか。防災の知恵を探りました。 　震災が起きた一九二三年、東京の人口は約二百五十万人でした。被災者は住民の半数を超える百五十万人。政府は被災者を地方に避難させます。その数、約百万人とも。今でいう広域避難です。自動車はまだ普及していない時代、どうやったのでしょうか。 無賃乗車で故郷へ 　うまくいった理由を愛知県の西尾市岩瀬文庫で見つけました。 　同文庫をつくった岩瀬弥助のスクラップブック「貼込帖（はりこみじょう）」に赤い紙＝写真、西尾市岩瀬文庫所蔵＝がありました。中央に大きく「罹災（りさい）者　無賃乗車船証」、右側には「鉄道省」と印刷されていて、公式の無賃乗車証と分かります。左上に手書きで「西尾」と目的地が記されています。 　内閣府の報告書によると、鉄道省は九月四日以降二十日まで避難民は無賃輸送し、二十一日以降も証明書のある避難民は無賃輸送を続けました。一方、被災地に入るのは救助などに制限しました。 　この措置は「ほとんど焼き尽くされた帝都の混乱を防いだ」と評価されています。 　もっとも、作家田山花袋は「東京震災記」の中で少し違った話を書いています。 　（避難者たちは）なだれを打ってプラットフオムへ押しかける。無賃乗車は、あれは止（や）むを得ずそうなったので、あの人雪崩に一々切符を売ったり何かしていることはとても出来たことでなかった。 　岩瀬文庫には田山の見方を裏付ける資料もあります。貼込帖には無賃乗車証や罹災証明書など九十二点が貼ってありました。中には、長さ七センチ、幅一・五センチの付せん紙のような紙にガリ版刷りで「災民無賃　赤羽駅長」と書き、印が押してあるだけのものも。田端駅や日暮里駅、三河島駅もあります。混乱の中で一生懸命だったことがうかがわれます。 震災の語り部にも 　東京・品川に住んでいた二十一歳の男性は知人と名古屋市まで避難した体験を「手記・関東大震災」（新評論）に寄せています。 　「九月四日午前十時ごろに品川駅に。東海道線も中央線も不通だが、信越線は行けるという…。（群馬県の）高崎駅に着いたのは翌日午前十一時前であった。避難民たちは学生団の手厚い接待を受けた」「（車内では）身動きもせず立ち通しである。長いトンネル中でもガラス窓は開放され…。苦しさのあまりまさに倒れんばかりである」と書いています。貼込帖の乗車証を持っていた人も同じような経験をしたのでしょうか。 　体験談では、六日午前五時ごろに岐阜県・中津川駅に着いて「ここでも親切な接待を受け」と感謝の言葉がつづられています。 　当時、沿線の駅では、消防団や婦人会、青年団などが湯茶の接待や炊き出しをして避難者を励ましたそうです。乗り換えが多かった高崎駅での救護者は約七万人と推定されています。中には極度の不安や飢餓の人もいました。 　愛知県には九月末までに約十五万人の被災者らが避難。名古屋駅前には受け入れ場所も造られました。一般家庭でも被災者を受け入れたそうです。 　混乱はあったけれど、広域避難によって餓死者はゼロ。地方に避難した人たちの多くは、復興が進むと東京に戻っています。 　広域避難にはもう一つ、防災に役立ったことがあります。 　名古屋大学の武村雅之客員教授は「関東大震災は地方でもよく知られている。全国に広がった避難者が直接、震災の話を伝えたからだろう」と話します。 　一方、流言飛語も広めました。「朝鮮人が井戸に毒を投げ込んだ」などといったデマも広がって、群馬県や長野県でも朝鮮人の虐殺が起きました。忘れてはいけない教訓です。 共助の心を育てる 　首都直下地震は、地震から二週間後、最大で七百二十万人が避難すると想定されています。南海トラフ地震では、地震の起き方によりますが、高齢者や津波の危険性が高い地域の住民らは一週間程度の避難を指示されます。 　関東大震災では被災者は親類縁者を頼って避難しました。今では難しそうです。といって、すべてを行政に頼ることもできません。 　「自助や公助でなく、共助。お互いに助け合わなくてはいけない。情けは人のためならず、ですよ」。関東大震災をずっと研究している武村教授の結論です。

社説：防災の日／住民主体で命を守る行動を　 2019年9月1日　河北新報 　きょうは防災の日。災害から命を守るには何が大切なのか。一人一人が改めて考える日としたい。 　昨年７月の西日本豪雨では避難の遅れなどから、岡山や広島などで２５７人が犠牲になり、平成最悪の水害となった。その反省から、避難の在り方が大きく転換したことをまず肝に銘じたい。 　政府の中央防災会議の作業部会は昨年末、避難に関する方針を盛り込んだ報告書をまとめた。気象状況の激化や限られた行政職員数などから、行政主導の対策には限界があると認めている。 　その上で、住民は自らの命は自らが守る意識を持ち、行政はそれを全力で支援する社会を目指すとした。行政主体の防災から、住民主体へとかじを切ったと言える。 　災害のたびに自治体の避難情報の遅れなどが指摘される。だが、そうした課題の検証だけで、命を守ることにつながるのだろうか。行政の情報発信の改善はもちろんだが、住民の主体的な取り組みや判断が今後は必要になる。 　豪雨などで逃げ遅れないため、住民が事前に避難の目安を決めておく「避難スイッチ」という考え方がある。行政の避難情報だけに頼るのではなく、取り決めた避難基準に達したら、迷うことなく避難する。関西地方を中心に広がっている取り組みだ。 　兵庫県宝塚市の川面地区では、住民が昨年から「スイッチ」を検討し、住宅街のため池があと５０センチであふれそうになった場合などは避難すると決めた。 　２０１７年の九州北部豪雨で甚大な被害を受けた福岡県朝倉市では、住民が「スイッチ」を使って避難し、難を逃れた例がある。ある集落では過去の豪雨災害を教訓に「あの家が浸水しそうになったら避難」という独自ルールを決めていた。避難指示が出る前に避難を始め、一人も犠牲にならなかった。 　こうした取り組みは「情報待ち」「行政頼り」の姿勢から抜け出し、自助と共助を進める一歩となるはずだ。 　事前に避難行動などを決めておく「タイムライン」（防災行動計画）という仕組みも参考になる。 　東日本大震災で、岩手県洋野町は１０メートル以上の津波に襲われながら、犠牲者がゼロだった。町の消防団は震災前、避難誘導などの活動は１２分以内と定めていた。分担する水門を閉め、住民が低地に降りないよう道路を封鎖し、すぐ避難する。その取り決めを訓練してきたことが奏功した。 　住民が自らルールを決めるには、地域の特徴や身の回りのリスクを知る必要がある。過去の災害の教訓を学ぶ契機にもなる。何より、住民が地域事情や状況を共有し、災害時には支え合う避難行動にもつながるだろう。 　住民主体の事前の備えは必ずや、地域の防災力を高めるに違いない。

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