スぺイン財政削減計画発表とＩＢＭ業績好転期待からＮＹダウ148ドル高（学校で教えてくれない経済学）

「ユーロ壊滅」という言葉がニューズウイーク誌日本版最新号の表紙を飾っていた。駅の売店で売っているが、何人の日本人が手にとって読むのであろうか。近くの喫茶店では、スポーツ紙は据え置いたが、一般紙は一紙のみになった。当然ながらニューズウイーク誌は置いていない。当のニューズウイーク誌の身売り話も出ているから生き残りは大変だ。

今朝のＮＨＫ・ＢＳ「おはよう世界」を見ていたら、パリの街中で安売りの露天商が急増、通行の障害にまで発展していると伝えていた。ロシアのメドベージエフ大統領が、トルコを訪問、ビザの相互発給と原発建設に同意文書を交換した二ュ－スを紹介していた。特にロシアは南米、インド、そして今回のトルコと、矢継ぎ早に連携強化の動きを見せている。

スペインetvは、スペイン政府が公務員給給与の5％カットと年金支給年次延長を含む緊縮予算案を発表した。労働組合は猛反発した。スペイン経団連は賛成の意向のようだと伝えた。スペイン政府は、ギリシャと同じテツを踏まないようにしたい。しかし、切られる立場の特に公務員にとっては絶対許せないということになるのであろう。

先のニューズウイーク誌で、ロバート・サミュエルソン氏（同誌コラムニスト）は、「先進国は高齢化が進む中、税収基盤で支えきれないほどの手厚い社会保障を国民に約束している。その結果が政府債務の膨張だ。政治家は国民の反発を怖れ、状況が極度に悪化しない限り、社会保障給付の削減に手をつけない。そこで、変革を突き動かすきっかけとして危機が必要になる。」と書いていた。2つのことがいま正にギリシャで起こっている。

二－アル・ファーガソン（ハーバード大学歴史学部教授）は、危機という意味の英語のcrisisの語源は「病気の分岐点」を意味するギリシャ語のkrisisだと「ユーロが終わる日」のタイトルで、二ュ―ズウイーク日本版最新号掲載論文の冒頭に紹介している。同教授は、「ユーロが独り立ちするのか,神聖ローマ帝国の現代版程度で終るのか。寄せ集めに過ぎない通貨統合は遅かれ早かれ崩壊する。」とユーロをバッサリ切り捨てていたのが印象に残った。

12日のＮＹ株式市場は、スペインの財政削減計画の発表とＩＢＭが2015年業績予想を上方修正したニュースを好感して、前日比148ドル高、10,896ドルで取引を終了した。シカゴ日経先物指数もつれて値上りしたとＮＨＫ/ＢＳ「おはよう世界」（経済情報）で紹介した。

米ブルームバーグ二ュ－スはＮＹダウが、先日の急落分を取り戻した。ＮＹ金先物相場が、一時オンス1,249ドルと過去最高値を更新した。金鉱株の値上がりがＮＹ株価を押し上げたと解説していた。ＮＹ外国為替市場では、1ドル＝93円台へドルが回復した。一方、ユーロは1ドル＝117円台で低迷している。人民元切り上げも迫っている。為替相場は日本人の財布の紐にも直接間接影響する。特に日本の政治家に適切な行動を切に願う次第だ。（了）

7,500億ユーロ救済策は、ギリシャ悲劇の第一幕か？（学校で教えてくれない経済学）

ギリシャでいま何が起こっているの？と小学校の生徒に聞かれたら、教室で、先生は子供たちになんと答えているのだろうか。筆者が教師なら、「アリとキリギリス」の物語を読んでごらんと言う。「猫とネズミの話」を子供に聞かせてやればもっと面白いかもしれない。

経済の話しはむつかしいと鼻から取りあわない人が日本人には結構多い。卑近な例では、貯金箱のない家庭も増えた。「貯金箱って何？」と、逆に子供に聞かれるのがオチかもしれない。ゼロ金利が、まっとうな金銭感覚さえ狂わせてしまったと常々思っている。

ＥＵとＩＭＦが10日、ギリシャ支援で7,500億ユーロ（約1兆ドル）の資金を用意することを決めた。放置すればギリシャ一国の問題にとどまらず、欧州全体に広がり、それがアメリカにまで飛び火すると心配した。ＥＣＢ（欧州中央銀行）も米ＦＲＢ（連邦準備制度理事会）も、制限なしに、破たんの可能性のある全ての国にお金を供給すると約束した。

10日の株式市場は当面の火災は収まると受け止め、アジア、欧州、アメリカともに買い安心感から、株価は大幅に値上がりした。一夜明けた11日、アジア株がまず下げ、欧州株も前日の上げの反動から下げた。

11日付けのＷＳＪ紙によれば、問題のスペインは14.4％高から3.3％安、ポルトガルは10.6％高から2.2％安へ、おひざ元のギリシャ株は9.1% 高から2.8％安へそれぞれ値下がりした。上げ過ぎの反動の面もあろうが、今回の救済策を腹の底では信用していない証だ。

11日のＮＹ外国為替市場では、10日の1ユーロ＝1.2775ドルから1.2684ドルへユーロは対ドルで値下がりした。一方、ドルは対ユーロで値を上げたが、対円では下げ、1ドル＝93.15円から92.69円へ値下りした。ユーロもドルも上がりたがっていないことがわかる。

11日の原油（ＷＴＩ）相場は、バレル13セント高の76.93ドルで取引された。一方、ドルとユーロの反面教師である金相場は、31ドル上げ、オンス1,232ドルと史上最高値を更新した。銀相場も堅調でオンス19.50ドル台へ上げた。ペーパーマネーを信用していない。

11日のＮＹ株式市場は、ユーロ救済措置に不透明感が付きまとっている。4月の中国の物価指数が上昇したことで中国政府が金融引き締めを強化するとの思惑から、資源関連株が下げをリード、ＮＹダウは、前日比36ドル安、10,748ドルで取引を終了した。

ギリシャ救済でネズミが集まって協議した。猫に鈴を付けることは決った。しかし、ＥＣＢは証文の中身を精査せず不良国債を買い上げることを決めた。堅持してきた独立性と信頼をＥＣＢはあっさり失った。今回の取り決めはギリシャ悲劇の第一幕かもしれない。（了）

ユーロ支援策受けて、世界の株価急反発、札びらが青天で刷り続けられることが恐ろしい

（学校で教えてくれない経済学）



2週間振りで再開されたＮＨＫ・ＢＳ［おはよう世界］を朝から見ていた。米国ブルームバーグでは、ＮＹダウの404ドル急騰を伝え、英国ＢＢＣは労働党ブラウン首相が首相と党首辞任するとの二ュ－スを、韓国ＫＢＳは先月沈没した哨戒艇に魚雷が撃ち込まれた可能性があるとの政府公式発表を紹介していた。

ドイツとフランスが、ユーロ支援策について詳しく紹介、ロシアは炭鉱事故を伝え、スペインＴＶＥは、ユーロ支援策を歓迎して、スペインの株価が14.5％急騰したことと今後財政赤字を具体的にいかに減らすかで苦慮している苦しい胸の内も披露していた。

「経済情報」のコーナーでは、三井住友ＨＤのエコノミストが出て、ユーロ救済策を受けて各国の株価は急騰した。しかし、当面の危機は回避されたが、ギリシャ、スペインなどの財政赤字削減に向けた各国の具体的対策の成果を見極めたいとの空気は根強く残っている。今後の株価は一進一退が続く。為替も1ユーロ＝1.31ドルまで上げたが、終り値では1ユーロ＝1.27ドルまで値下がりした。警戒感は消えていないとクールに分析していた。

ＮＹダウ急反発のおひざ元アメリカ、ブルームバーグは、ＧＥ，キャタピラー、ボーイングなど主力株が6～7％急騰した。１～３月期の決算発表を90％の企業が終えた。85％が先行きを楽観している。米雇用、工場受注、売り上げも回復している。ギリシャ問題で振り回され、乱高下した。今後は米国のファンダメンタルズに目が向けられると解説していた。

一方、フランス（Ｆ２）がユーロ支援策のニュースのあとで、節約ムードの高まりから、パリの高速道路のかなりの部分の夜間の照明が止まる。利用者は「あり得ないことだ」と反発している。しかし、当局は、電気代が40％節約される。2007年から夜間照明を止めた路線の事故が30％減ったと語る様子を紹介していた。

昨年、飛行機から夜間真っ暗のオランダのアムステルダムの街を見た。空港からのバイパス道路の照明も暗かった。オランダは電力を輸入している。フランスも電気代節約で政府も力を入れだした。一方、日本の都会の街中はというとさながら満艦飾だ。防犯優先で街の明るさは一段とひどくなった。谷崎潤一郎の作品「陰翳礼讃」を是非読んで欲しい。

脱線ついでに言えば、日本の電気代、ガス代金は、少数独占のカルテル料金のため高い。それでも円高の恩恵と相場が急騰していない天然ガスのウエートを高めたために、幸い、原油・石炭の国際相場高騰のインパクトの直撃弾を今のところ受けていない。

今回のユーロ支援策は輪転機で札びらを青天で刷り続けることを天下に表明した。その結果、投機資金が商品相場を押し上げるだろう。狂乱物価再来だけは御免こうむりたい。（了）

: ユーロ救済策歓迎、アジア株、欧州株反発、ＮＹダウ一時400ドル上昇（学校で教えてくれない経済学）

ＥＵ緊急理事会で10日未明まで討議し、ＥＵが5,000億ユーロ（内緊急時対応分600億ユーロ）の基金を用意することを決めた。ＩＭＦがさら2,500億ユーロを供給することも決まった。合計7,500億ユーロ（約90兆円）となる。さらにＥＣＢが債券市場に介入、ユーロ相場は、一時、1ユーロ＝1.30ドルまで急騰したと10日付けのＷＳＪ紙は報じた。

香港ハンセン株価指数2.5％，日経ダウ1.6％、インドＢＳＥ2.7％それぞれ値上がりした。欧州株は4～7％高と急騰した。10日のＮＹダウは、ユーロ救済を歓迎して一時、400ドル3%以上値上がりした。羽音に驚き一斉に飛び立った鳥が餌場に大挙戻ってきた感じだ。

ＥＣＢが、欧州政府の国債と民間部門の債券買い入れを決めた。米ＦＲＢもこれに即呼応してドルスワップ協定を結ぶことに9日、同意した。これによりＦＲＢはＥＣＢに対しドルとユーロを交換し、ＥＣＢは欧州の銀行にドルを融資出来るとＷＳ紙は解説していた。

ＥＣＢトリシエ総裁は、6日、国債買い入れは「その選択については協議しなかった」と答えていた。ＥＣＢの政策大転換である。一方、米国は、ギリシャ危機は当事者が解決すべき問題とのスタンスを維持してきた。米国も大転換したことになる。ギリシャ問題がアメリカにも波及すると自分自身の問題と米国が危機感を抱いたからだとＷＳＪ紙は指摘した。

その一方で、元ＩＭＦ高官でコーネル大学エコノミスト、EswarPrasad氏は、「短期的には市場は落ち着くだろう。しかし、長期的観点から見れば、新たな間違ったインセンティブを生みだすことになる。余りにも簡単に資金を借り入れることが出来るために改革は進まなくなる。」と欧州の金融危機の解決が遅れると指摘したとＷＳＪ紙は紹介していた。

9日行われたドイツ地方選挙で、メルケル党率いる与党キリスト教民主同盟（ＣＤＵ）が議席を大きく失い、連邦参議院（上院）で過半数を失った。ドイツ国民の70％が反対したギリシャ支援にメルケル与党が賛同したことも影響したとＷＳＪ紙は指摘している。

今回のユーロ圏の取り決めには、ユーロ圏16ケ国以外の通貨ユーロを使っていない11ケそれぞれ国会決議を条件としている。ＥＵ理事会に英国中央銀行のダーリング総裁も出席した。英国は、6日の総選挙で与党労働党が議席を失った。連立内閣に向けて調整過程にある。ユーロ救済のメカニズムは出来た。しかし、ギリシャのあとには、ポルトガル、スペイン、イタリアの財政破たん懸念が控えている。ユーロ売り直しの可能性は消えていない。

避難先として米ドルと日本円が買われた。1ドル＝92円、1ユーロ＝120円である。巨額の財政赤字の日本だが、国債の90％を日本国民が保有していることで格下げを免れているに過ぎない。自国通貨が売られることがいかに悲惨か。日本人も真面目に考えて欲しい。（了）

: 原油・為替・金利の3点セットを見つめ直して欲しい（学校で教えてくれない経済学）

「馬鹿の一つ覚え」と言う言葉がある。広辞苑を引けば「愚かな者が、ひとつの言葉だけ覚えて、それを得意になってふりまわすこと。」と出ていた。原油・為替・金利を自ら３点セットと呼び、「馬鹿のひとつ覚え」よろしくほぼ毎日追いかけている。

太陽光や風力などの再生可能エネルギーは天候に左右されるから、エコ時代でも、石油は重要と、10日付けの読売新聞朝刊に、天坊昭彦氏（出光興産会長）が「七転八起」欄で話しておられた。好むと好まざるとに関わらず資源のない日本は石油から脱却出来まい。

資源のない日本は原材料を海外からほぼ100％輸入しなければならない。精一杯知恵を絞り、世界の市場に買ってもらえる製品を開発、それを海外に輸出して、外貨を稼がなければならない。為替レートがいくらになるかということが死命を制することは論を待たない。

お金の話をするとなぜか日本人は嫌がる。お金は人間のからだでいえば血液である。血液が春の小川のようにサラサラ流れないと病気になる。金利はお金の値段である。ゼロ金利が当り前の時代になったが血液の値段がゼロ同然だという世の中はおかしいと思っている。

ＮＹ原油（ＷＴＩ）先物相場は、先週末バレル75ドルまで値下がりした。ギリシャ危機が背景にあると７日付けのＷＳＪ紙が書いていた。リーマンショック後の昨年3月にはバレル32ドルまで値下がりしていた。むしろ石油75ドルは居心地のいい値段かもしれない。

ＮＹ外国為替市場で、先週末1ユーロ＝1.27ドルで取引された。寄り合い所帯でスタートしたユーロ相場が1.50ドルまで値上がりした。そもそもユーロは割高に評価されていた。分不相応に評価されると調整が働く。人間のからだと同じで自然治癒力が働いたに過ぎない。1ユーロ＝1.10ドル水準までの値下がりを想定しておいた方が安心だろう。

経済の話は難しいから嫌いだという人が日本人には結構多い。好き嫌いで物事全て解決すると思うほど、今の世の中、甘くない。毎々水鳥の話で恐縮だが、水鳥は、人間という生き物は好き嫌いで生きている。不思議な生き物もいるものだと思っているかもしれない。

水鳥は羽がある。いざという時には羽を生かしてその場を離れることが出来る。植物は一端、根を下ろすと動けない。枝を伸ばし,葉を広げ、太陽エネルギーを求め、一方、根は地下茎に典型的に見られるように、命がけで水と養分を吸収する植物の姿に頭が下がる。

なぜ病気になるか。生き物だからである。経済も生き物だから病気になる。不景気風を吹かすのは簡単だ。今の日本人は余りにも恵まれ過ぎているために、その有難さが分からなくなった。馬鹿の一つ覚えと言われそうだが、原油・為替・金利を見つめ直して欲しい。（了）

ギリシャ危機は他山の石か、世界同時株安が教えている（学校で教えてくれない経済学）

ＮＹ原油（ＷＴＩ）先物相場が、７日、バレル75.11ドルへ、4日間でおよそ11ドル、13％値下がりした。「ギリシャ不安が原因で原油は下げた。ギリシャの原油消費は世界の0.5％、ＧＤＰはユーロ圏の2％に過ぎない。ギリシャはユーロ圏全体を人質にとっている。」と7日と付けのＷＳＪ紙電子版は書いていた。

6日のＷＳＪ紙は、ＮＹダウは６日大幅に値下がりしたが、ギリシャ危機が、アメリカに飛び火すると懸念していると書き、ハーバード大のエコノミスト、ジェフリー・フランケル氏は、「ギリシャ危機は世界中に波及するようになった。」と語ったと紹介していた。

同紙は、ビアンコ・リサーチ、債券ストラテジスト、ハワード・シモンズ氏は、「プレーリードッグが、一体何事かと穴の中から様子をうかがっているようだ。ただ、現段階ではまだ危機とは言えない。」と話していると紹介していた。

ドイツ議会は、ギリシャ支援のためのＥＵ全体で1,100億ユーロの内、20.1% の224億ユーロの拠出を決めた。しかし、ＮＹ外国為替市場で、ユーロ相場は1ユーロ＝1.2731ドルから1.2760ギドルへわずかに値上がりしたが、プレーリードッグ同様に様子見している。

アメリカの投資家は08年のリーマンショックに見られた金融パニック再現に怯えている。ギリシャの債務問題は、数年先には米英やその他の先進国でも問題になると予想する投資家がいると先のＷＳＪ紙は紹介していた。

近くの喫茶店に出入りしているが、ギリシャ問題もＮＹダウの値下がりも話題にならない。特に日本人は株嫌いである。馬券の話は店に入るなりしている。それがひとしきり終わると、からだのどこが悪い,ここが悪い。誰それさんが突然亡くなったという話で終わる。
　
場所柄、阪神タイガースの話しは必ず出る。傍で聞いているとスポーツ紙のコラムにそのまま掲載しても見劣りしない堂々たる論陣を張る人は結構多い。いい悪い別にして、普天間の問題も他人事だから話題にならない。手ひどい経験をした地震の話も出なくなった。

9日付けの読売朝刊「地球を読む」で、東大教授、伊藤元重さんが、膨張する国の借金について取り上げ、「ギリシャで起きたことは日本でも起きる」と次世代が重税に納得するかと警告しておられた。

イギリスの総選挙は終わったが首相が決まらず宙ぶらりんのままだ。ドイツの地方選挙が9日行われる。日本の参院選挙も7月と近い。上海万博で気勢上がる中国も７日の上海株は1.9％下げた。相場は人間心理の鏡である。政治家は不安心理の払拭に傾注して欲しい。（了）

茨木ゴルフセンターに炭酸温泉装置が登場しました。

茨木ゴルフセンター さんに、新しく鍼灸整骨院が併設されることになった。
お客さんや周囲の方々に“癒しのサービス”を行う予定だそうです。

連休前に 炭酸泉 についての問合せがあり、「これこれしかじか」と話してありましたら、昨日院長先生が来て、「前宣伝が行き届いてしまい、きょうの4時から炭酸泉の予約が入っているんですよ」と、少し急いでいる様子でやって来た。

茨木ゴルフセンターの地図は こちら

お問合せは、直接ゴルフセンターへどうぞ。
℡　072-632-2703

なかなかやりますねー。
器械を設置する前に、すでに予約が入るとは・・・、負けたなー。

ガスボンベは、すでに準備してある（なんと手際のいい）とのことで、使い方をちょっと見て、車で持ち帰って行ったのですが、2～3質問をしてくれた。

「どんな症状に一番効果がいいのですか？」

「静脈瘤の方なら、一回の足浴で効果がわかりますよ」

「あ～あ、あのHPに載っている、あれですね」

「そうです。劇的なので信じない人も多いようですが、“眉唾モノ”と思われても、うちではそういう人が何人もいますので、そのうち分かるだろうと、HPに載せてあるのです」

「何分ぐらい足浴をさせたらいいですか？」

「うちでは、平均で15分ぐらいですねー」

「その他には？」

「女性なら、足浴の後から翌日まで、肌がツルツルしているので、すぐわかります」

「えっ？足浴で顔までツルツルするのですか？」

「そこがミソなんです。炭酸泉の魅力は、新陳代謝を促して、体から要らないものを出してくれるんです。だからオッサン臭さの加齢臭も消えるんです。ま、臨床的なことはすぐわかりますから、とりあえず使ってみてください。わからないところがあれば、いつでも電話してくれたらいいですよ。あ、それと、茨城ゴルフセンターさんに炭酸泉が設置されたとブログに載せてもいいですか？」

「どうぞどうぞ、うちは宣伝になりますから」
と、彼は去って行った。

一瞬の出来事だった。

欧州信用不安が尾を引きＮＹダウ139ドル安（学校で教えてくれない経済学）

4月の米国の民間部門の雇用者数が4年来の幅の29万人増加した。就職をあきらめていた人が職場を求めて新たに労働市場に戻ってきた人の数も増えた結果、4月の失業率は3月の9.7％から9.9％へ悪化したと今朝のＷＳＪ紙電子版に出ていた。

雇用数がエコノミストの予測の18万をはるかに超える増加だったにもかかわらず、ギリシア不安が収まりそうにないことを嫌気して、7日のＮＹ株式市場は、前日の348ドル、3.2%安に続いてこの日も139ドル,1.3％下落、10,380ドルで取引を終了した。

ＮＹ外国為替市場においてもギリシア不安が尾を引いた。ユーロは、最安値更新はなかったものの1ユーロ＝1.27ドル台で冴えない展開に終始した。ギリシャ不安は、ユーロにとどまらない。7日はわずかに戻したが、ブラジルレアルなどこのところ上げていた通貨にも急ブレーキをかけた。欧州の信用危機が世界景気回復に水を差すとの不安心理からだろう。

今朝も恒例により、ＮＨＫ・ＢＳ「ワールド二ユース」を見た。ドイツ、イギリス、フランスだけでなく、ロシアもギリシャ信用不安を詳しく報道していた。ギリシャ問題に世界各国で関心が高まって来たようだ。ドイツ議会でギリシャ支援が承認された。しかし、ポルトガル、スペインを飛び超して、最近イタリアの財政破たんが取り沙汰されるようになってきた。欧州のどの国からマグマが噴出してきてもおかしくない状態は変らないようだ。

昨晩のテレビ東京の番組でも、予定の番組を取りやめ、特番でギリシャ問題を取り上げ、二人のエコノミストをゲストに呼んで、色々な角度から分析していた。ユーロ投げ売りは投機的動きから来ており行き過ぎだと言いながら、ユーロ売りは当分収まらない。一方、避難先としてドルと日本円が買われる結果、ドル・円レートは1ドル＝87円を超えて、円高が進むことはないだろうということでは専門家の意見が一致していた。

イギリスＢＢＣは、総選挙の結果を詳しく紹介していた。出口調査では人気抜群だったクレッグ党首率いる自由民主党が議席を減らした。傷心のクレグ党首をテレビは無慈悲に写していた。首相の投票日直前の失言もマイナスに働いた労働党は258議席まで後退した。

一方、議席を伸ばしたキャメロン党首率いる保守党も307議席にとどまった。英国下院650議席の過半数326に届かず、ダウ二ング街10番地を映像に写しながら、依然として議席を大幅に減らしたブラウン首相が今も住んでいるとＢＢＣのアナが当惑顔で解説していた。

ギリシャでは5月10日にゼネストが予定されている。ＥＵとＩＭＦの救済を受けるが、返済不可能な莫大な借金を抱える。長年続いた政府の失政の付けをなぜ国民が、という気持ちが国民に強いとロシアテレビが解説していた。日本の政治家にも聞かせてやりたい。（了）

下げ相場の時はなにもしないことが一番です。ギリシャ不安でＮＹダウ347ドル安

（学校で教えてくれない経済学）



人間がやっている事だと思うと、なぜ？となるが、水鳥だと思えば、なんの不思議もない。水鳥の羽音に驚くという言葉がある。川辺に立って水鳥の行動を眺めていると教えられることが結構多い。餌場を探すときは、一羽、また二羽と上空を旋回しながら河面に慎重に降りてくる。ところが飛び立つときは、あっという間にいなくなる。

6日のＮＹダウの347ドル下げ、コンピューターミスとその後発表されたが、一時1万ドルを割った。ユーロが一時、1ユーロ＝1.15ドルまで下げた。原油（ＷＴＩ）先物相場は、一時、バレル76ドルまで下げた。90ドル原油をはやす声もあったが予測は見事はずれた。

一方、安全資産への避難先として金が選ばれ、オンス1,207ドルまでへ値上がりした。債券相場も避難先に選ばれ米国債が急騰、10年物国債の利回りは3.40％台まで急落した。一時は4％飛び台に乗せていた。これまた様変わりである。

日本円とスイスフランがこの日、安全資産として選ばれた。6日のＮＹ外国為替市場で、日本円が対ドルで買われ、一時、1ドル＝87円台まで値上がりした。スイス銀行がユーロ買いを一時停止したと伝えられ、対ユーロで、スイスフランが過去最高値を更新した。

日本円は特に対ユーロで買われ、一時、1ユーロ＝110円近くまで値上がりした。丁度一年前の5月に欧州旅行する機会があったが、手数料込みで1ユーロ＝160円だったから様変わりである。アメリカは大西洋を挟んではいるが、欧州とのつながりは極めて強い。死者まで出したギリシャでの暴動に特に敏感に反応する。狼狽売りが当分続くかもしれない。

ＥＣＢトレシ総裁は、記者会見の席上で、「ＥＣＢはギリシャ、ポルトガル、スペンインの国債を買う予定はない。」と発言した。先日、格付け内容関係なしにギリシャ国債を担保に融資するとＥＣＢが決めたばかりである。トレシ総裁としては、ギリシャ不安を引き金にして、ドミノ倒しになればユーロ相場のさらなる暴落を懸念した。ところが、結果は逆で、ユーロ相場は、トレシ総裁発言後。下げ幅を拡大したとＷＳＪ紙は書いていた。

「沈黙は金、雄弁は銀」という言葉がある。広辞苑によれば、「西洋のことわざ。沈黙の方が雄弁よりも説得力がある。口をきかぬが最上の分別。」と出ていた。相場が下がりたがっているときは、下手な言質（げんち）は無用であることを過去の歴史が教えている。

40年近い昔の話である。東レの輸出織物の第一線で活躍されていた八並さんという方がおられ、いろいろなことを教えていただいた。「下げ相場の時はなにもしないことが一番なんです。」という言葉が今も強く印象に残っている。水鳥は一端は飛び立つ。餌場には必ず戻ってくる。餌場を提供できるかどうかが決め手となる。今、日本の力量が問われている。（了）

欧州信用不安からユーロ下げ、原油80ドル割れ、ＮＹダウ59ドル安（学校で教えてくれない敬愛学）

ギリシャの公務員は給料の２ケ月分に当たるボーナスをカットされる。19％から21％へ上げられた日本の消費税にあたる付加価値税をさらに23％に上げられる。酒税は10％上がる。一連の緊縮財政の審議をギリシャ議会は始めた。

議会になだれ込もうとした暴徒は警官隊に押し戻された。銀行に火炎瓶が投げ込まれて火災が発生、逃げ遅れた3名が死亡したと、今朝のＮＨＫ・ＢＳ「ワールド二ユース」はフランス、イギリス、ドイツからのニュ－スを詳しく紹介していた。

欧州の株式市場はギリシャでの暴動、その背景にある信用不安、ポルトガル債券の格下げを嫌気して、4日に続き5日も値下がりした。欧州株式市場の前に開かれた5日のアジア市場でも上海以外は軒並み値下がりした。連休明けの日本の株式市場も5日のシカゴ日経株価先物指数10,660円から見て思い切り下げるだろう。

5日付けのＷＳＪ紙は、欧州での信用不安が長期化する。それが世界景気回復を遅らせるとの思惑から、5日のＮＹ市場では株、商品、ユーロ相場共に下落した。ＮＹダウは前日の225ドル安に続いて59ドル安、10，86.83ドルで取引を終了した。原油（WTI）はバレル80ドルを割り、ユーロ相場は一時1ドル＝1.2809ドルまで値下がりしたと報じた。

日本史年表（河出書房新社）に、一揆・打毀一覧表が巻末に天正13年（1585）から明治3年（1870）まで国名・地域、原因または要求,形態別に詳細にまとめられ掲載されている。それによれば、凶作、飢饉、苛政、年貢減免など理由は多岐にわたっているが、暴動が起っていない年などないことを教えてくれる。時間の許す方は立ち読みでいい。見て欲しい。

日本人はおとなしい国民だと言われているが、余りにも今の日本が恵まれ過ぎているため、何が幸せで、何が不幸せでないことまで、分からなくなってしまっているのであろう。沖縄での先日の9万人デモも他人事である。沖縄の多くの方々の犠牲の上に今の平和がある。

先の戦争で300万以上の尊い命が失われたが忘却の彼方である。震災で手ひどい被害を受けた神戸の住民ですら地震は過去の物語である。あれだけのひどい地震は神戸には２度と来ないと公言してはばからない。地震を知らない神戸市民が増えたことも影響している。

イギリスＢＢＣが、しばらく休んでいたアイスランド火山が活動を始めた。イギリスの一部の空港でキャンセル便が出た。先日の経験があり、あらかじめ用心してバスに切り替え事なきを得たと言う客の声を紹介していた。経験は生かしてこそ報われる好例であろう。

ＢＢＣの放送は6日の総選挙一色だった。３候補のテーマはひとつ。経済問題だった。（了）