50%が基準とされる動物性脂肪の摂取割合は小学生で全国平均より1.1~5.5ポイント高い一方、食物繊維の摂取は全国平均(13グラム)より1.5~1.8グラム少なかった。野菜摂取量や鉄分、カルシウムの摂取量も全国平均より少なかった。 塩分や菓子類の取り過ぎも判明。新鮮な魚や海藻類を手に入れやすい環境が、子どもたちの食生活に必ずしも反映していない状況が目についた。 同町では、小学生や中学生の肥満指数が県や全国平均より高い傾向も見られる。町はこれまでも独自に集団検診を実施するなど子どもたちの健康指導に力を入れてきた。 今回の調査結果を受け、親子に意識をより高めてもらう必要があると判断。昨年12月には女川一小で保護者を対象にした講演会を開催した。来年度以降も啓発事業を積極的に展開したい考えだ。 町の小児健康増進事業アドバイザーも務める佐々木准教授は「食事に地元の食材を多く取り入れることが大事。子どもたちが自発的に体のことを考える力をつけられるような食育に取り組んでほしい」と話している。
[食物摂取頻度調査]食習慣の傾向を調べるため、専用のチェックシートを使って行う簡易調査。さまざまな食材や料理について、最近1カ月間に食べた回数などを記入してもらい、分析する。 河北新報 1月10日(月)6時13分配信
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