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O157（オー いちごーなな、Escherichia coli O157:H7）は、O抗原が157番の大腸菌である。ただし一般には、腸管出血性大腸菌O157:H7のことである。
腸管出血性かつベロ毒素をもつ病原性を示した菌株が発見された大腸菌のO抗原は、O1,O18,O26,O111,O128など多数あり、O157:H7もその一部である。ただし同一O抗原の大腸菌の全てがこの病原性をもつことはなく多くの場合は極少数である。ただしO157:H7は比較的多くこの病原性を示す。
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名称が知られるようになったきっかけ
1996年（平成8年）5月28日に岡山県邑久郡邑久町（現在の瀬戸内市邑久町）の学校給食に起因するO157食中毒事件を、岡山県保健福祉部環境衛生課が発表した際に、マスコミを通じて広まったものである。
経過と症状
加熱の不十分な食材から感染し、100個程度という極めて少数の菌で発症し感染症・食中毒をおこす。 そのため感染者の便から容易に二次感染が起こる。
この菌はベロ毒素を作り出す。ベロ毒素は、大腸の粘膜内に取り込まれたのち、リボゾームを破壊し蛋白質の合成を阻害する。蛋白欠乏状態となった細胞は死滅していくため、感染して2 - 3日後に血便と激しい腹痛（出血性大腸炎）を引き起こす。また、血液中にもベロ毒素が取り込まれるため、血球や腎臓の尿細管細胞を破壊し、溶血性尿毒症症候群（急性腎不全・溶血性貧血）急性脳症なども起こることがある。急性脳症は死因となることがある。
牛等の糞便等から検出されており、その肉に付着する可能性が高い。その防止のためと畜場では施設改装し対応を行った。なお、牛に感染しても無症状である。
加熱に弱い菌であるため、ハンバーグ等挽肉を原材料とする食品は、その中心温度を75.1℃以上に加熱することが、感染を防ぐために必要である。
また、生レバー、生センマイ等などは殺菌していないので、子供や高齢者など抵抗力が低い者はこれらを食べないことが最大の予防となる。
下痢止めを服用すると、ベロ毒素が排出されない為、重篤もしくは死亡する。
特異な例として、体験学習で牧場を訪れ、O157菌の付着している乳牛の乳絞りをした子供が感染したケースがあるが、これも子供は免疫が弱いためだと考えられる。
歴史
- 1982年（昭和57年） - アメリカ合衆国のオレゴン州・ミシガン州などでハンバーガーによる食中毒が発生した。この時O157が原因菌として初めて特定された。
- 1984年（昭和59年） - 大阪府下の兄弟（2才と5才）が腹痛と水様性下痢を発症し、血性下痢（出血性腸炎）になる。当時はEHEC（腸管出血性大腸菌）の存在が知られていなかったので、これらの検査は実施されず、原因不明の下痢症として処理されたが、1985年に保存されていた糞便が再調査され、弟の糞便からO157が検出され、兄の糞便からはベロ毒素活性を中和する抗体が培養細胞の試験で確認された。また川崎市の下痢患者の糞便からもO157が検出されている[1]。なお、同年に東京都の小学校ではO145による集団下痢症が発生している[2]。
- 1990年（平成2年） - 埼玉県浦和市（現在のさいたま市）の幼稚園において、死者2名、有症者268名にのぼる集団感染が発生した。後の調査でO157に汚染された井戸水が原因であることが明らかになった[3]。
- 1996年（平成8年）5月28日 - 岡山県邑久郡邑久町（現瀬戸内市）の邑久町立邑久小学校・幼稚園の児童等に集団下痢症が発生し、5月29日検査の結果O157が原因と判明、死者2名、有症者は468名にのぼった[4]。感染原因として学校給食が疑われたが、原因食品は特定されていない。
- 邑久町の事例の後も岡山県新見市、広島県、岐阜県などで集団発生および散発発生が続いた。これを受けて、全国の自治体に食中毒発生防止の徹底が指示される。なお、6月10日に発生した岐阜市の小学校での集団発生においては、給食に提供された「おかかサラダ」から、6月18日の神奈川県三浦市での散発事例における追跡調査では、原因食と推定された牛レバーなどからO157が検出されている。しかし、この他の事例からは、原因食品などは特定されていない[5]。
- カイワレ大根について - 堺市の給食として提供された非加熱食材のうち、8日に北・東地区、9日及び10日に中・南地区での献立にカイワレ大根があった。また大阪府・京都市内で発生した事例においても、カイワレ大根が提供されていたことが判明し、堺市と大阪府・京都市内の患者から検出されたO157のDNAパターンが一致したことから、このカイワレ大根を生産した特定の施設が疑われた。しかし、立入検査においては施設、従業員および周辺環境からはO157は検出されなかった[7][8][9][10]。
- なお、風評被害を受けたカイワレ大根生産業者らが起こした国家賠償を求める民事裁判では、最高裁で平成15年5月21日に国側敗訴が確定している[11]。
- 1996年（平成8年）は 邑久町を始めとしてO157の集団感染が多発し、連日の報道で多くの人々にO157の危険性を知らしめることになった。この一連の事件を契機に、学校給食の衛生管理の徹底、食材納入時の食品チェック、温度計を使った中心温度の確認などが行われるようになり、給食の検食保存の条件強化と保存期間延長がなされるようになった。また、HACCPが注目を浴びた。
- HACCP（ハサップ） - 従来の食品衛生は、製造環境の衛生確保に重点が置かれ、製造された食品は主に最終製品の抜き取り検査が行われてきた。HACCP方式においては、原材料から最終製品に至るまでの一連の工程内で発生しうる危害を予め想定し、その箇所を重点的に衛生管理を行う。その箇所で異常が認められれば、従来方式と違い問題のある食品の出荷を未然に防ぐことが出来る。
詳細は「HACCP」を参照
- なお、1996年におけるO157の被害は、発生件数179件、患者数14,488人、死者8人。翌年の1997年にも死者こそ出なかったが、発生件数176件、患者数5,407人を出している[12]
- 1998年（平成10年）11月 - 山口県の特別養護老人ホームの入所者17人が腹痛、血便を含む下痢を発症。うち13人が入院し保健所が調査した結果、患者の糞便からO157が検出された。被害者数18人、死者3人。給食に提供されたサラダからO157が検出されている。[13]
- 2002年（平成14年）8月 - 宇都宮市内の病院と隣接した老人保健施設で入所者28人が下痢や粘血便などを発症。保健所が調査した結果、老人保健施設で昼食に提供された和え物からO157が検出された。汚染源の調査として両調理室、原材料の納入業者などが検査されたが、菌は検出されなかった。しかし、両調理室内は30度以上の高温状態になっていたと考えられ、この高温の環境化で菌の増殖を招き、食中毒発生の要因になったと推定されている。糞便検査の結果、患者123人のうち47人からO157を検出。死者9人。[14]
- 2005年（平成17年） - 香川県香川郡香川町（現在の高松市香川町）の公営老人福祉施設と同県丸亀市の特別養護老人ホームでO157集団感染。両施設の患者から採取したO157の遺伝子が一致したことを県当局が発表し、感染経路の特定に力を注ぐ。2006年2月16日香川県は提供された給食の保存食の浅漬けからO157が検出されたが、遡り調査でO157は製造工場、他製品を含めどこからも検出されず原因不明であると発表。
- 2005年11月23日 - 大阪府高槻市の児童福祉施設で男児(3)が病原性大腸菌O157で死亡した。同所では2-7歳の幼児13人が下痢や腹痛の症状を訴え、入院した。そのうち死亡した男児も含めて二人から病原性大腸菌O157が検出された。市は感染経路の特定を急いでいる。
- 2006年（平成18年） - アメリカ合衆国のウィスコンシン州・ニューヨーク州などでカリフォルニア産ホウレンソウによる食中毒が発生し、以来全米の20州以上で約150名がO157に感染・発症、1名が死亡した。
- 2009年（平成21年）9月5日 - 大手ステーキチェーンのペッパーランチが、埼玉県・東京都・大阪府・奈良県・山口県・愛媛県の6都府県の店舗において角切りステーキを食べた11人が、O157による食中毒を発症した疑いがあると発表。
関連項目
脚注
外部リンク
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