教育カウンセラーの独り言

今起こっている日本の教育の諸問題と受験競争の低年齢化している実態を見据えます。

jlj0011のblog 軍事大国へ超爆走<本澤二郎の「日本の風景」(4643)

2022年12月03日 17時50分29秒 | 国際・政治

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軍事大国へ超爆走<本澤二郎の「日本の風景」(4643)
2022/12/03 09:02コメント213
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軍事大国へ超爆走<本澤二郎の「日本の風景」(4643)より、転載させて頂きました。

<カルトの自民・靖国神社本庁(日本会議)+カルト統一教会+カルト公明党創価学会=専守防衛破棄で危機を煽る軍国主義!>

 近い将来、この国は消えてしまうのか。悲観論者でなくとも自民党と公明党のカルト政党が、カネがないのに世界3位の軍事大国へ爆走する方針を決めた。敵基地を先制攻撃するミサイル大国にアクセルを踏むという。ミニ・アメリカだ。軍事経済に舵を切る。今月中にその方針を決める。政府与党のカルト政党が決断した。大ニュースを報道しない新聞テレビも共犯者か。


 歴史の教訓をかなぐり捨てた、驚愕すべき軍事大国への爆走に声も出ない。それどころか政府与党内、野党からも大反対の声が聞こえてこない。市民運動もコロナで沈滞してしまったのか。

 いまのような厳しい社会情勢においては、大軍縮と大減税で国民生活を支えることが、政治家・政党の責務である。6兆円の軍事費を5年後に12兆円にする悪魔のような軍事政策だ。極め付きの暴兵損民であろう。

 アベノミクスで財閥を肥え太らせた安倍内閣に続いて、岸田は、軍事経済化で超財閥国家体制狙いといえる。主権者である国民を奴隷に貶めることになろう。未来を生きる子供たちが哀れでならない。

 靖国・神社本庁の日本会議と岸・笹川・文鮮明の統一教会に、創価学会公明党も賛同している。維新と国民民主党も、それに立憲民主党の一部も悪乗りしているようだ。敗戦末期の近衛・翼賛体制か。再び日本国民の命を奪い、日本列島を放射能で廃墟にしようというのである。歴史を知るものであれば、これくらいの予想は容易に想定できるだろう。


<インド・太平洋の覇権国家目指す大軍拡(GDP2%の戦争国家)>

 ワシントンは、500発の巡航ミサイル買い計画に小躍りしている。「日本のポケットが大きくなった。財政が破綻しているというのに、日本は不思議な国だ。ヒロヒトを生かした選択は正しかった」と最強の闇権力者の産軍複合体の面々は、大いにはしゃいでいるだろう。

 超軍事経済大国の幹部や日本軍拡を煽り立ててきたジャパンハンドラーズの面々も、腰を抜かして喜んでいる様子が目に見える。「アメリカの属国」からの脱却も狙いの一つに違いないのだろうが。


 角度を変えると、中国の新体制下、牙をちらせつける対応に対して、喜んで「受けて立つ」というのだ。日本もインド・太平洋の覇権国家に名乗りを上げようとの宣言だ。「神国日本」がその旗という。恐れ入って言葉も出ない。再び靖国の「神風」に傾ているのであろう。実に愚かな馬鹿げた戦略で、日本の自滅に突っ込んでいる。


<財閥復権の安倍・統一教会・日本会議路線の踏襲か>

 日本と中国は1972年に国交を正常化させた。その後に福田・清和会のもとで平和友好条約を締結した。中国の復興の原動力は、大平正芳の1979年の政府開発援助資金の供与だ。中国侵略の空前絶後の賠償を放棄した中国の配慮に応えた、当然すぎる日本の対応だった。

 他方、北朝鮮とも田中内閣が国交回復を目指したが、福田・清和会と文春の攻撃で、田中が倒れた。その後に拉致問題が起きている。平壌は事あるごとに日本との正常化を呼びかけてきたが、ワシントンの横やりに決断できなかった。日本に非がある。


 それどころか、中国と北朝鮮を敵視することで、軍国主義の完全復活を正当化させた安倍内閣と今の岸田内閣である。これはどう考えても、靖国・日本会議と統一教会の野望である。

 ゆえに、岸田内閣は表向き統一教会退治をしているように見せかけている。実際は違う。統一教会被害者救済法案は抜け穴だらけだ。その証拠に、安倍・清和会の要人は、内閣と党に張り付いたままである。


<歴史の教訓を破棄した戦後最悪の愚挙に岸田文雄内閣が突っ込む>

 岸田は宏池会会長である。池田勇人が立ち上げた宏池会は、護憲リベラルを伝統として保守本流を自負してきた。前尾繁三郎、大平正芳、鈴木善幸、宮澤喜一、加藤紘一、池田行彦らは、軽武装経済重視・民意重視を心情としてきた自民党内の真っ当な派閥だった。

 その点で、岸田は信念がない。安倍にぶら下がって天下人になった宏池会失格者である。統一教会と日本会議の操り人形に過ぎない。

 専守防衛という国是さえも吹き飛ばした、実に危険極まりない軍事戦略を打ち出した張本人になった。統一教会と日本会議とこれに服従する創価学会に、改めて愕然とさせられる。


 昨夜の日刊ゲンダイ記者もほぼ同じような不安をぶつけてきた。一人でも真っ当なジャーナリストの存在を喜ぶべきだろうが、全ての言論人は、この12兆円大軍拡計画を容認し、放置するわけにはいかない。日本民族の前途にどす黒い闇を約束するからだ。それも100%の確率で襲い掛かってくる。


<国民の抵抗で阻止、失敗すればこの国はおしまい!>

 信念のない政治家を政治屋と呼ぶ。利権と名誉に生きる売国奴である。信念のある政治家は命がけで、信念を貫く。そうして、国民の命と財産を守るものだ。 

 こともあろうにA級戦犯の岸が育てた統一教会に身も心も捧げつくした清和会の面々は、典型的な政治屋であって政治家ではない。国賊である。安倍が育てた杉田水脈の発言をネットで確認したが、間違いなく日本国憲法を読んでいない。理解もしていない。人間の屑だ。そんな人物を岸田は「能力がある」と擁護し、総務省政務官を辞めさせようとしない。

 岸田もまた、安倍同様の国賊に違いない。宏池会は完全に崩壊してしまった。彼を薫陶した宮澤喜一が泉下で泣いている。安倍の戦争国家体制の強化に突っ込んだ岸田は、間違いなく万死に値する!

 50年後100年後の日本人は、この記事をどう評価するだろうか?

2022年12月3日記(政治評論家・日本記者クラブ会員)


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 コメント 2
1.
桃子 
2022年12月03日 10:28
・・・見えないけれども確かにある情報・・・
「この24時間で行われた、カバールのトップや上層部討伐の軍事作戦は、大成功を収め、同盟軍のリストにあった標的はすべて無力化されました」
11月30日未明から。トランプ大統領の指揮系統からの情報です。

表の報道にはとても出て来ませんが、水面下で人類解放に向けての
戦いの火ぶたが切られました。世界中での掃討作戦です。日本では自衛隊が動いている姿に交じっているでしょう。
そして、プーチン、トランプ、習近平はタッグを組んで、世界の支配者と
戦っています。
ウクライナの前大統領、ゼレンスキーは世界の支配者が第3次世界大戦を起こすために、細菌兵器をつくっていました。ロシア軍はそれを無力化したのです。資金提供者はオバマ、バイデン親子でした。
国連はスルーしています。西側の国は腐敗しており、第3次世界大戦を起こすように世界の支配者達から指令を受けているのです。
彼らは、弱みを握られ、操り人形と化している者達ばかりです。
政治家は、こうしたやり方でいつも操られ、いつのまにかその支配者に同調しているのです。彼らは良心を無くしています。
10年ほど前に、すでに「世界の極悪人リスト」がPC内に出回りました。今はそれも見られなくなっています。
その中に、日本の政治家たちも日銀総裁の名前も上皇天皇もありました。
ウラ天皇の名前もあったかもしれません。オバマが上皇天皇に謁見した時に、お辞儀をしたのを知っていますか?誰が上かわかります。オバマは悪でした。みんな芝居上手で騙されてしまいましたね。
 0
2.
桃子 
2022年12月03日 11:01
●わすれてはならない者たち
テレビにでて来る専門家と称する人達は、皆以前からコントロールされており、日本経済を発展させるかのような嘘を言い放っていました。それはテレビによる国民へのコントロールにすぎません。専門家は嘘つきですよ。
医師会も嘘つきです。彼らはお金儲けにまい進している、良心のない者達です。
私たち国民が長い間にテレビを通じて、コントロールされてきたことを知りましょう。それは朝廷から発している、沢山のコントロール組織があり、エリート達の集まりと言われて、鼻高になることができるのです。
そういった者達が、話すことを台本にして、テレビでコマーシャルのように
流されていたのです。テレビの罪悪は大きなものです。
あそこで働くということは、恥ずかしいことなのです。
フジテレビの社員150名ほどが「これ以上嘘をつくのはいやだ」として退職しました。正解ですね。自分の命と家族を守ったのです。
これからの時代には、精神性の高さが評価されるでしょう。他にはなにもありません。みな一様に同じく平等です。
エリートは皆終焉します。

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日本に住む4人に1人、沖縄県の2人に1人はすでに新型コロナに感染している 抗体調査から分かることは?

2022年12月03日 17時34分38秒 | ニュース

日本に住む4人に1人、沖縄県の2人に1人はすでに新型コロナに感染している 抗体調査から分かることは?

忽那賢志  | 感染症専門医

日本のN抗体陽性率の分布(厚生労働省調査結果より筆者作成)

厚生労働省の新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードにおいて、日本における抗体陽性率の調査結果が報告されました。

この結果からは、日本に住む約4人に1人、沖縄県の約2人に1人はすでに新型コロナに感染しているということになります。

今回の調査結果からは他にどのようなことが分かるでしょうか?

 

今回の抗体調査の概要は?

今回の調査は、2022年11月に日本赤十字社で献血した16歳〜69歳の8260名を対象に、N抗体という抗体が測定されました。

新型コロナの抗体には大きくS抗体とN抗体の2種類があり、S抗体はワクチン接種をした人と感染した人のいずれも陽性になるのに対し、N抗体は感染した人だけが陽性になるものです。

今回は「過去に新型コロナに感染したことがある人」を調査することを目的にN抗体の測定が行われています。

 

日本の26.5%の人が過去に新型コロナに感染している

2022年11月時点での日本全国の献血者のN抗体陽性率(第108回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードを元に筆者作成)
2022年11月時点での日本全国の献血者のN抗体陽性率(第108回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボードを元に筆者作成)

 

献血者のN抗体の調査の結果、26.5%、つまりおよそ4人に1人が過去に新型コロナに感染したことがあると考えられました。

都道府県別に見ると、沖縄県(46.6%)、大阪府(40.7%)、京都府(34.9%)が高く、長野県(9.0%)、徳島県(13.1%)、愛媛県(14.4%)が低いという結果でした。なお東京都は31.8%が陽性でした。

沖縄県の16〜69歳の約2人に1人はすでに新型コロナに感染したことがある、ということになります。

これらの結果は、基本的には、これまでに報告されている各都道府県の人口あたりの感染者数と相関しています。

 

また、年齢別に見ると、N抗体の陽性率は

・16〜19歳:38.0%

・20〜29歳:35.7%

・30〜39歳:33.6%

・40〜49歳:26.8%

・50〜59歳:21.3%

・60〜69歳:16.5%

となっており、30代未満では3人に1人が、40代以上では4〜5人に1人が新型コロナに感染したことがあると考えられます。

なお男性と女性との間に陽性率に差はありませんでした。

 

ではこれらの結果から、どのようなことが分かるでしょうか?

 

気づかずに、あるいは診断されずに感染している人が数百万人いる

今回の調査は16歳〜69歳の献血者を対象に行われていますので、日本の全ての人口を代表しているものではありません。

そうした点を考慮しつつも、概ね4人に1人が感染しているとすると、日本では3300万人が感染していることになります。

2022年12月3日までに、日本では2500万人が新型コロナと診断されていますので、一部の人は再感染していることを差し引いても、感染しても診断されていない人が数百万人はいると推定されます。

海外の報告では、オミクロン株に感染した約半数は感染したことを自覚していなかった、とのことですので、今回の抗体調査の結果と合わせると日本でも自覚せずに感染している人はたくさんいると考えられます。

 

オミクロン株以降に急激に感染者が増えている

第1回〜第5回までの新型コロナの抗体陽性率の推移(厚生労働省の資料を元に筆者作成)
第1回〜第5回までの新型コロナの抗体陽性率の推移(厚生労働省の資料を元に筆者作成)

 

これまでにも国は抗体調査を行ってきており、今回が5回目となります。

毎回同じ検査系で行われたものではありませんが、概ね過去の感染者の割合を反映しているものと考えられます。

これまでの報告では、回を追うごとに徐々に抗体陽性率が高くなり、オミクロン株による第6波の最中である2022年2月に行われた第4回目の調査では全体の4.27%が陽性となっていました。

そこから9ヶ月後となる第5回目までに20%以上上昇しており、さらに2022年になってから24%上昇しています。

このことから、日本の約4人に1人が2022年になってから新型コロナに感染したことになります。

いかにオミクロン株の感染力が強いかよく分かります。

 

従来のmRNAワクチンを接種した人はオミクロン株に感染しにくくなりますが、完全に感染を防ぐことは困難になってきています。

一方、オミクロン株に感染した人は、同じオミクロン系統の新型コロナウイルスには感染しにくくなることが知られており、この24%の方は少なくとも短期的には再感染しにくい状態と考えられます。

 

 

長野県と沖縄県の新型コロナ新規感染者数の推移の比較(Yahoo!JAPAN 新型コロナ関連情報より)
長野県と沖縄県の新型コロナ新規感染者数の推移の比較(Yahoo!JAPAN 新型コロナ関連情報より)

 

現在、全国的に新型コロナの新規感染者数が増加していますが、地域によって大きく差があります。

例えば、抗体陽性率が最も低かった長野県と最も高かった沖縄県とでは、現在の流行の状況が大きく異なります。

長野県では、すでに第7波を上回る新規感染者数が報告されているのに対し、沖縄県では10月以降も新規感染者数はわずかな増加にとどまっています。

もちろんこの新規感染者数の違いは抗体陽性率だけで説明できるわけではなく、気温や湿度の違いや、それに伴う換気の状況、地域のワクチン接種率など様々な因子が関係していますが、過去に感染したことのある人の割合が現在の流行状況における重要な因子の一つであることは間違いありません。

イギリスにおけるS抗体およびN抗体の推移(UKSHA. COVID-19 vaccine surveillance report Week 48 1 December 2022より)
イギリスにおけるS抗体およびN抗体の推移(UKSHA. COVID-19 vaccine surveillance report Week 48 1 December 2022より)

 

ではこの抗体陽性率は海外と比べるとどれくらいの状況なのでしょうか?

例として、定期的に抗体陽性率が報告されているイギリスと比較してみましょう。

イギリスでも献血者の抗体陽性率が定期的に調査されていますが、現在のイギリスのN抗体の陽性率は8割を超えています。

これはつまり、イギリスの人口の8割がすでに新型コロナに感染したことを意味しており、またオミクロン株が広がってから20%から80%に上昇していることから、大半はオミクロン株の流行以降に感染していることになります。

 

ハイブリッド免疫とは(DOI: 10.1126/science.abj22より)
ハイブリッド免疫とは(DOI: 10.1126/science.abj22より)

 

イギリスの場合は、S抗体の陽性率も2021年半ばには90%を超えており、ほとんどの方がワクチン接種をしており、さらに8割の人が感染していることになります。

ワクチン接種した人が感染した場合、ハイブリッド免疫と呼ばれるより強固な免疫が得られると考えられています。

 

 

イギリスの新型コロナ新規感染者数の推移(Our World In Dataより)
イギリスの新型コロナ新規感染者数の推移(Our World In Dataより)

 

イギリスは現在、このハイブリッド免疫を持つ人が多くなっている状況であり、マスクを着けている人が少なくても感染が広がりにくい状況にあると考えられます。

日本がこの状況に至るまでにはまだ時間がかかりそうです。

 

イギリスと日本の人口100万人あたりの新型コロナによる累積死亡者数の比較(Our World In Dataより)
イギリスと日本の人口100万人あたりの新型コロナによる累積死亡者数の比較(Our World In Dataより)

 

といっても、イギリスも無傷でこの状況に至ったわけではありません。

イギリスと日本における人口あたりの新型コロナによる死亡者数は、およそ8倍です。

イギリスの方が、日本よりも多大な被害を被っていることになります。

 

日本がこれから、被害を最小限にしつつハイブリッド免疫を持つ人を増やすのは至難の技と考えられますが、そのためには「急激な感染者の増加を生まない(できる限り小規模な流行に留める)」「重症化リスクの高い人がワクチン接種をアップデートした状態を保つ」ということが重要になります。

 

海外のコロナ以前に戻ったかのような状況を見るとついつい羨ましいと思ってしまいますが、よそはよそ、うちはうち、ということで日本に合ったペースで緩和を進めていくことが重要かと思います。

 

参考:第108回新型コロナウイルス感染症対策アドバイザリーボード (令和4年11月30日)「献血時の検査用検体の残余血液を用いた新型コロナウイルスの抗体保有率実態調査(結果速報、概要)

 

※N抗体は時間経過とともに陰性になることがあるため、今回の調査での陽性率は少なく見積もられている可能性があります。また、文中にも記載していますが、16歳未満の小児や70歳以上の高齢者の抗体陽性率についてはこの調査では明らかになっていません。

忽那賢志

感染症専門医

感染症専門医。国立国際医療研究センターを経て、2021年7月より大阪大学医学部 感染制御学 教授。大阪大学医学部附属病院 感染制御部 部長。感染症全般を専門とするが、特に新興感染症や新型コロナウイルス感染症に関連した臨床・研究に携わっている。YouTubeチャンネル「くつ王サイダー」配信中。 ※記事は個人としての発信であり、組織の意見を代表するものではありません。本ブログに関する問い合わせ先:kutsuna@hp-infect.med.osaka-u.ac.jp

(C)忽那賢志

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