日本の国はここがおかしい

将来の希望を失いつつある日本。国民が安心して生活できる国になるにはどうすればいいか

反日日本人の歴史捏造には事実をもって即時反論すべし。吉田清治の慰安婦捏造の教訓を忘れるな。

2016-08-24 10:12:33 | マスコミ
慰安婦問題で、ジャーナリストの大高未貴氏が、月
刊誌「新潮45」9月号で、吉田氏の長男のインタビュ
ーに成功した。その中で長男は「父は誤った歴史を作
り出した」と証言している。

慰安婦話については、吉田氏も96年に週刊新潮の
取材に「創作話」であったことを認めており、朝日新
聞は2014年になって、ようやく吉田証言を虚偽と判
断し、16本の記事を撤回した。

しかし、世界各国では依然としてこの嘘が真実のよう
に流布されている。

反日的な立場をとり、何か事あれば日本を貶めようと
する中国・韓国の勢力が暗躍する国際社会において
は一度流布した日本を攻撃する材料は事実か否か
に関係なく徹底的に利用される。

戦前の日中戦争時にアメリカが反日親中政策をとる
に至ったのは、中国側の反日キャンペーンが成果を
おさめた結果であったことを忘れてはならない。

ニューヨークタイムズの田淵広子に代表されるように
国際社会で働く日本人の中には反日的日本人が少
なからず存在する。

彼らは、多くの日本人が知らないところで、英語を使
って日本を貶める記事を書き続けている。

それが同盟国アメリカにおける日本の印象を歪め、
回りまわって日本の国益を大きく損なっていること
は否定できない。

中国や韓国が日本を非難するより、日本人が日本
を非難する方がはるかに説得力がある。

日本政府は従来このような発言については軽視して
何も対策をうってこなかった。

しかし、これは間違いである。彼ら反日日本人がマス
コミ等を通じ国外や国内で誤った記事を流布した時
は、直ちに事実をもってマスコミ等を通じ反論すべき
である。

過去の慰安婦の時のように、朝日新聞のような全国
紙の誤った主張を黙認するようなことはあってはなら
ない。

コメント
  • X
  • Facebookでシェアする
  • はてなブックマークに追加する
  • LINEでシェアする