再生エネルギー倍増計画

 

 

 

　　僕の場合は諦めていたら、すでに巨大組織ジャニーズ事務所にやめた時に、たぶん完全に
　　　　　　　　消されてた。木っ端微塵になって、今はああいたなって立場になり兼ねなかった。そういう意
　　　　　　　　味では、諦めなかったから、今がある。長いこと、コツコツとギブアップせずにやっていくことが
　　　　　　　　最終的に実を結べばすごい力になる。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　田原俊彦

 

●　再生エネルギー倍増計画

 【再生可能エネルギーで世界のＧＤＰ０.６％押し上げ】 

再生可能エネルギーの経済効果を試算したのはIRENA（国際再生可能エネルギー機関）で、世界１４０カ国
以上と欧州連合が加盟している。化石燃料に代わって再生可能エネルギーを増やすことで、技術開発の投資
や新規設備の増加、エネルギー価格や環境対策コストの変動などにより経済にインパクトを与える。その効
果を世界各国の導入量の予測をもとに分析。　

IRENAが設定した導入量の予測条件は3通りある。１０年から３０年までの導入量の増加を、（1）各国の従
来の見通しに基づいた場合（Reference）、（2）全世界のエネルギー消費量に占める再生可能エネルギーの比
率を２倍に増やした場合（REmap）、（3）さらに空調機器や自動車などの輸送機器の電化を促進したうえで
再生可能エネルギーの比率を２倍に増やした場合（REmapE）である（下図クリック）。

この３通りで世界のＧＤＰ（国民総生産）に対する影響を試算したところ、従来の導入見通しに基づいた
（1）の場合と比べて、再生可能エネルギーを倍増させる（2）ではＧＤＰが０.６％上昇する。さらに電化を
促進する（3）では１.１％の上昇が見込める（下図）。　金額に換算すると（2）のケースでは７０６００億
米ドル、（3）のケースでは１兆３千億米ドルのＧＤＰが増えることになる。前者はコロンビアとマレーシア
のＧＤＰの合計額に匹敵して、後者はチリと南アフリカとスイスのＧＤＰPの合計額に相当。

この経済効果を国別に見ると、日本が最大の恩恵を受ける。３０年までに再生可能エネルギーの比率を倍増
させる（2）のケースでは、ＧＤＰ２.３％押し上げる効果が期待、主要国の中でトップだ（下図）。空調機
器と輸送機器の電化を促進する（3）のケースでは３.６％の押し上げ効果になり、ウクライナ（３.７％）
に次いで第２位に入る。日本のＧＤＰ（実質）は１４年度で５２５兆円にのぼり、政府は３０年度に７１１
兆円まで拡大させる目標を掲げているが、かりに３０年度のＧＤＰを２.３％上昇させることができると、金
額では約１６兆円の増加。再生可能エネルギーの導入を加速経済効果は大きいと予測されている。

●　雇用が増えて生活環境も改善

再生可能エネルギーの導入量を拡大するメリットはGDPの増加だけではなく、生活環境を改善する効果もある。
経済面のほかに、雇用の増加や健康・教育費の増加といった社会面な影響、さらに環境面の影響を含めて、
生活環境を指数で評価もされている。その結果、３０年までに再生可能エネルギーを倍増させる２つめのケ
ースでは、生活環境の指数が２.７～３.７％改善する。主要国のいずれにおいても指数は改善する。日本で
は平均を上回る３.３～５.２％の改善効果が期待でき、最大の恩恵を受ける国はインド(下図）。生活環境に
影響を与える要因の１つの雇用は、１４年の時点で再生可能エネルギー分野の雇用者数は全世界で７７０万
人にのぼる。最大は中国の３３９万人で、日本では２１万８千人を数える中国と日本の差はほぼ人口に比例
している。ただしＧＤＰの規模から考えれば、日本の雇用者数は中国と比べて圧倒的に少ない。

 

３０年になると、再生可能エネルギーの導入量を従来の見通しで予測した場合には、全世界の雇用者数は、
１３５０万人に増える、もし再生可能エネルギーの比率を倍増きれば、２千万人以上の雇用が見込める。
その場合には日本でも約５倍の百万人を超えると予想される。

雇用者数をエネルギーの種類別に見ると、３０年の時点でも化石燃料の分野が最も多くて２５００～２７０
０万人程度にのぼる。これに対して再生可能エネルギーの比率を倍増させた場合は、化石燃料とほぼ同程度
の雇用者数が期待でき（下図）。中でも太陽光とバイオマスの雇用者数が伸びる見通し。最も少ない風力で
も原子力と比べると２倍以上の雇用を創出すると推測する。

IRENA（国際再生可能エネルギー機関）の報告を原文で全部目を通せていないが、ネット上の紹介・解説記
事を読む限りわたし（たち）の考えと大差はないと考えている。かってての「所得倍増計画」ならぬ「再生
エネルギー倍増計画」として、日本の行政府も見習い修正すべきものと考える。

 

【最新高効率太陽電池技術 Ⅰ】

「太陽光発電３０％超時代」をテーマを推進するに当たり、新年から最新特許情報をコアに最先端記事をいま
まで以上に、適宜掲載していく。昨夜の記事に続いて今夜も多接合・一体型太陽電池を掲載する。

●　US9,240,514 Photovoltaic cell having a high conversion efficiency：高変換効率太陽電池

【要約】

モノリシック太陽電池の実施形態の提供。太陽電池は、少なくとも一つの接点を含み、少なくとも一つの接
合部は、第１導電型のエピタキシャルドーピングされた半導体材料により形成されたベースを含み、最初に
対向する第２の導電型のドープされた半導体材料により形成されたエミッタで、基底部上から第１セル方向
に積層し、基底部から第１セル方向に沿いドーパント濃度が低下する勾配をもつ。ベースが遠いエミッタか
ら第１セルと、エミッタに近接する第２セルと、第１セルと第２セルとの間に第３セル分を含む構造である。
最初のセルのドーパント濃度勾配の平均値の範囲は、約-9×10¹⁷cm^-3/μmから-4×10¹⁷cm^-3/μmの勾配をもち
第２セルのドーパント濃度勾配の平均値の範囲は約-3×10¹⁷cm^-3/μm から-9×10¹⁶cm^-3/μmの勾配もつ。第
３セルのドーパント濃度勾配の平均値の-5×10¹⁶cm^-3/μmから-2×10¹⁷cm^-3/μmまでの範囲の勾配をもつこと
特徴とした多接合・一体型高変換効率太陽電池の特許である（詳細は上図クリック）。

※　参考文献 

• Quartic polynomial function retrieved from http://www.sscc.edu/home/jdavidso/Math/Catalog/Polynomials/Fourth
  /FourthD- egree5.html on May 5, 2015. cited by examiner .
• Harold J. Hovel, "Semiconductors and Semimetals", Solar Cells, vol. 11, Thomas J. Watson Research Center IBM
  Corporation, 1975 Academic Press New York, San Francisco, London, pp. 4. cited by applicant .
• K.J. Weber, A. Cuevas, A.W. Blakers, "The influence of drift fields in thin silicon solar cells", Solar Energy Mate-
  rials and Solar Cells, vol. 45, No. 2, Jan. 15, 1997, pp. 151-160. cited by applicant
• L. A. Verhoef, FJ. Bisschop, and W. C. Sinke, "Analytical Solution of Minority-Carrier Transport In Silicon Solar
  Cell Emitters", FOM-Institute for Atomic and Molecular Physics, Kruislaan 407, 1098 SJ Amsterdam, The Nethe-
  rlands, IEEE, Sep. 26, 1998, pp. 738-743. cited by applicant .
• International Search Report for International Application No. PCT/EP2010/060477, European Patent Office, Aug.
  31, 2010, pp. 4. cited by applicant. 
  
  ※　実用的か？これは残件扱いとする。