花フェスタ記念公園と「花木センター」に行ってきました。
「花フェスタ記念公園のお目当てはバラの花。
家の西側を整地したので
まず5月の初めに買った花木を植えることに。
西から上る道のふちには、
アカシアを植えました。
「花木センター」にはここに植える花木の苗を見に行きました。
プリウスだったので苗木をたくさん買うのはあきらめて、
下見だけして、今度、軽トラで買いに来ることにしました。
お花の写真は200枚ほど写したのですが、
また未整理の状態です。
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帰ったのが遅くなってしまったので、
でかける前に読んだ毎日新聞の「記者の目」を紹介します。
最後まで読んでくださってありがとう
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「花フェスタ記念公園のお目当てはバラの花。
家の西側を整地したので
まず5月の初めに買った花木を植えることに。
西から上る道のふちには、
アカシアを植えました。
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プリウスだったので苗木をたくさん買うのはあきらめて、
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でかける前に読んだ毎日新聞の「記者の目」を紹介します。
記者の目:大阪2児放置死事件=反橋希美(大阪学芸部) 毎日新聞 2012年05月22日 大阪市西区のマンションで10年7月、餓死した3歳と1歳の姉弟が見つかった事件で、大阪地裁は3月16日、殺人罪に問われた母親の下村早苗被告(25)に有期刑で最長の懲役30年(求刑・無期懲役)を言い渡した。この判決から5日後、同地裁は1歳の娘を暴行し死なせたとして傷害致死罪に問われた両親に求刑(懲役10年)を上回る懲役15年を言い渡した。虐待事件の続発に「厳罰」を求める声は今も強まっている。だが、社会の責任に目をつぶり「未熟な親」に厳罰を科すだけで虐待は抑止できないと訴えたい。 ◇厳罰だけで虐待抑止は困難 私は下村被告と同じシングルマザーで、事件発覚当時、我が子は4歳と2歳。人ごとではないような気持ちで事件の行方を追ってきた。 飢えと暑さに苦しむ子供を50日間もゴミが散乱する部屋に置き去りにし、男と遊び歩く母親−−。判決は離婚後に孤立を深めた下村被告の境遇を一部考慮したものの「犯行態様が残酷」と指摘、結果の重大性と虐待事件の予防の観点を重視した。下村被告は判決を不服として控訴した。 事件が報道された時、周囲のシングルマザーからは、下村被告が供述したとされる「全てから逃げたかった」という気持ちは分かる、との声を多く聞いた。母子家庭の置かれる状況は過酷だ。8割の母親が働いているが、年収は全世帯平均の4割以下。実家の手厚い協力を得られ、経済的基盤もある私ですら、漠然とした不安で眠れない夜もある。生きるために風俗店で働き、オムツも取れない幼子2人に一人で向き合った下村被告の心情を察してしまう。 とはいえ、50日間放置するのは極端だ。下村被告は、行政機関に一度、「子供を見られない」と助けを求めたこともある。「一線」を越えた原因と感じたのは、公判で明らかになった成育歴だった。 ◇「解離」に説得力 実父らの証言によると、下村被告は実母と住んでいた5歳ごろ、夜間に不衛生な部屋に置き去りにされるなど養育放棄(ネグレクト)を受けた。その後、父親に引き取られるが中学では非行に走り、集団で性暴力を受けた。中学時代から虚言癖があり、突発的な家出を繰り返した。高校時代に世話をした恩師は「負荷がかかると思考を停止し、私たちは『ブレーカーが落ちる』と呼んでいた。愛情が必要だと強く思った」と語った。 下村被告は法廷で「子供がいなきゃよかったと思ったことはない」と涙ながらに語る一方、放置については「子の存在は頭にあったが、考えないようにした」と話した。弁護側の依頼で心理鑑定をした山梨県立大の西澤哲教授(臨床心理学)によると、成育歴の影響で強い不安があると無意識に目の前のことに集中し、不安を意識から閉め出す「解離」という認知操作をする特性があるという。判決は鑑定を退けたが、私には説得力があった。児童虐待取材班の一員として、我が子にうまく関われない親たちに会う中で、親自身も虐待を受けた経験がある例が少なくなかったからだ。子供の頃に受けた心の傷が影響していると感じた。 2年前に取材で出会った20代のシングルマザーもそうだった。3人の子へのネグレクト傾向があり、真冬に小学1年の長男に汚れたTシャツを着せ、0歳の次男を荷物を持つように抱いていた。彼女の生い立ちを聞いていくと、母親から「死ね」とさげすまれ、気分次第で殴られる幼少期を過ごしていた。「誰も信用できへん」と語り、人付き合いも続かなかった。 虐待の後遺症の一端を示すデータがある。あいち小児保健医療総合センターの虐待専門外来には01年11月から10年間で1110人の子供が受診し、5割弱に、記憶が途切れるなど日常生活に支障をきたす「解離性障害」、4割に親からの愛情を受けられず、対人関係に問題が生じる「反応性愛着障害」がみられた。 ◇手立てまだある 母子生活支援施設で、対人関係がうまく築けない親に自分を肯定するトレーニングを行っている龍谷大短期大学部の藤木美奈子准教授は「行政は助けを適切に求められない親を前提に支援を考えるべきだ」と話すが、もっともだ。一部にとどまるこうした取り組みを広げたり、例えば離婚届を提出する際に子を引き取る親は必ず相談員が面談するなど、社会的、心理的に危うさを抱える親を拾い上げるための手立てはまだ十分ある。 虐待事件で親の弁護を長年担当する弁護士からは「裁判員裁判の導入で事件の悲惨さだけが強調され、厳罰化が進むのでは」との声もある。虐待の原因は単純ではない。事件の背景を丁寧に解き明かし、最悪の結果を招かない「防波堤」を幾重にも構築するほか、子供を救うすべはない。 |
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