東京五輪を開催するという人は全体の3割程度で、残りの6割強は中止または再延期です。
この割合はほとんど変化がありません。
日本国民はオリンピック開催による感染拡大の影響を受けるので、当事者として反対の人が多いが、海外の人はオリンピックを見て楽しむので、第三者として開催に賛成の人が多いようですね。
海外メディアは中止の意見が強く、ＩＯＣと日本組織委員会、政府は開催の賛成です。
それぞれ自分の利益を考えてのことでしょう。
ここは、主権者である国民の意見を重視してオリンピック中止とした方がいいですね。
第三者の意見は参考になりません。
当事者である私たちは、感染拡大による生命の危機に直面することになるのだから、第三者の意見や利益を得る人達の意見を聞く必要はありません。
堂々とオリンピック中止を訴えていきましょう。
ブログランキングに参加しています。よろしければ、以下のＵＲＬから投票して下さい。
特許・知的財産 ブログランキングへ
弁理士 ブログランキングへ
この割合はほとんど変化がありません。
日本国民はオリンピック開催による感染拡大の影響を受けるので、当事者として反対の人が多いが、海外の人はオリンピックを見て楽しむので、第三者として開催に賛成の人が多いようですね。
海外メディアは中止の意見が強く、ＩＯＣと日本組織委員会、政府は開催の賛成です。
それぞれ自分の利益を考えてのことでしょう。
ここは、主権者である国民の意見を重視してオリンピック中止とした方がいいですね。
第三者の意見は参考になりません。
当事者である私たちは、感染拡大による生命の危機に直面することになるのだから、第三者の意見や利益を得る人達の意見を聞く必要はありません。
堂々とオリンピック中止を訴えていきましょう。
ブログランキングに参加しています。よろしければ、以下のＵＲＬから投票して下さい。
特許・知的財産 ブログランキングへ
弁理士 ブログランキングへ
