【政界地獄耳・05.01】：メーデーさみしい日本の政労関係 労働界にアメリカ追従は見られない

【政界地獄耳・05.01】：メーデーさみしい日本の政労関係　労働界にアメリカ追従は見られない

　『漂流する日本の羅針盤を目指して』：【政界地獄耳・05.01】：メーデーさみしい日本の政労関係　労働界にアメリカ追従は見られない　

　★4月27日、首相・岸田文雄は2年連続となる連合の第95回メーデー中央大会に出席し「今後も連合の意見に耳を傾け、より連携し政策を1つ1つ果断に丁寧に進める」とした。その際会場から「帰れ」の声が飛んだ。連合が支援する野党、立憲民主党、国民民主党の代表の前で敵対するはずの首相のぬるいあいさつにメーデー参加者からヤジが飛んでも不思議はない。連合の現場は日々、さまざまな選挙で自民党と戦っている。メーデーをこんな官製メーデーにした連合の罪は重い。

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第95回メーデー中央大会であいさつする岸田文雄首相（右奥）。左端は国民民主党の玉木雄一郎代表、左端から2人目は立憲民主党の泉健太代表、左端から4人目は連合の芳野友子会長＝東京都渋谷区の代々木公園で2024年4月27日午前10時42分、宮間俊樹撮影

　★こんな日本の労働環境とは裏腹に、全米では全米自動車労組（UAW）のフェイン会長がストライキを成功させて以来4年半で25％の賃上げを勝ち取っている。民主党のバイデン大統領は強く労組を支持しているが、トランプ前大統領も労組の強硬路線に前向きだ。ハリウッドでは史上最長となる118日間のストライキを敢行。全米映画俳優組合（SAG－AFTRA）や全米脚本家組合（WGA）などがスタジオ側の代表である全米映画テレビ製作者協会（AMPTP）と人工知能（AI）の使用や、ストリーミングサービスで再生される番組や映画に関する俳優からの2次使用料の要求を認めさせた。憲法28条は労働条件改善のため、仕事をせず団体で抗議する権利、団体行動権を認めている。1975年、身分が「みなし公務員」の国鉄職員が、ストの権利を得るためにストをしたスト権ストなどを懐かしむのは60代以上になってしまったか。大きなニュースになったのは2004年9月のプロ野球選手会ぐらいで、日本はバブルがはじけて以来、労使協調路線が続き企業主導社会に変貌した。

　★最近では23年8月31日、大手デパート、そごう・西武の売却をめぐって、雇用などへの懸念から労働組合はストを実施し、西武池袋本店の全館で営業を取りやめた。1962年に阪神百貨店が賃上げを求めて起こしたスト以来、大手では61年ぶりという。今日1日は本来のメーデー。労働界にアメリカ追従は見られない。（K）※敬称略

　◆政界地獄耳

　政治の世界では日々どんなことが起きているのでしょう。表面だけではわからない政界の裏の裏まで情報を集めて、問題点に切り込む文字通り「地獄耳」のコラム。けして一般紙では読むことができません。きょうも話題騒然です。（文中は敬称略）

　元稿：日刊スポーツ社　主要ニュース　社会　【コラム・政界地獄耳】　 ２０２４年０５月０１日 　０７：５１：００ 　これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

【政界地獄耳・04.30】：病気公表した酒井菜摘の覚悟に支持集まる 「古い政治ときっぱり決別」見せた

【政界地獄耳・04.30】：病気公表した酒井菜摘の覚悟に支持集まる　「古い政治ときっぱり決別」見せた

　『漂流する日本の羅針盤を目指して』：【政界地獄耳・04.30】：病気公表した酒井菜摘の覚悟に支持集まる　「古い政治ときっぱり決別」見せた　

　★「亡くなられた細田先生が長く守ってこられた議席を失ったことの責任を痛感しております」。衆院3補選で唯一自民党と立憲民主党の一騎打ちとなった島根1区で敗戦した自民党新人・錦織功政は唇をかんだ。保守政治家が敗戦の弁に使う「議席を守る」「地盤を守る」といった言葉は今の有権者に刺さるだろうか。29日のメディアは「立憲がすべて勝つ」「立憲3勝」と伝えるとともに「自民全敗」の文字が躍る。自民党から見れば、自民党が候補者を擁立したのは島根だけ。不戦敗は負けとカウントされるのは与党のつらさだろう。

錦織功政氏

　　★一方、立憲は浮かれモードだが、東京15区でいえば、自民党は擁立しなかったものの9候補が乱立。候補者を擁立しながら取りやめた共産の票が立憲を勝たせた。逆に投票率などを鑑みれば、共産が出馬していたら得票が足りず再選挙になっていたかもしれない。この低投票率を各党は分析し、そう遠くない総選挙に役立てたいはずだが、冒頭の昭和の古い政治を表すような「議席を守る」という考え方とともに、大きく変化したことが、この15区にはあった。

　★当選した立憲の酒井菜摘の討議資料などには、子宮頸（けい）がんや不妊治療を乗り越えた1児の母が書き込まれている。「政界の常識から言えば、朝の会合で食事に手を付けないだけで昼には『病気ではないか』とうわさが立つ時代を生きてきた者には病気を公表するという選挙資料は初めて」（与党関係者）というぐらい衝撃だったようだ。当然、以前よりもがん制圧の医学は進み、治る病気になった。頭の中ではわかっているが、自ら病気を公表する覚悟は、自民党の新人候補者にはなかなかできないという。28日の読売新聞社の15区の出口調査では「候補擁立を見送った自民の支持層の票が各候補に分散する一方、無党派層の支持は立憲民主党の候補が最も多く集めた」。周りに聞いても、若い女性や40代、50代の女性も酒井に好感を持つ人が多いのは、まさに「古い政治ときっぱり決別」は政治とカネだけではないことを見せたといえる。（K）※敬称略

　◆政界地獄耳

　政治の世界では日々どんなことが起きているのでしょう。表面だけではわからない政界の裏の裏まで情報を集めて、問題点に切り込む文字通り「地獄耳」のコラム。けして一般紙では読むことができません。きょうも話題騒然です。（文中は敬称略）

　元稿：日刊スポーツ社　主要ニュース　社会　【コラム・政界地獄耳】　 ２０２４年０４月３０日 　０８：００：００ 　これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

【社説①】：日本郵政の経営 将来像を議論すべき時期だ

【社説①】：日本郵政の経営　将来像を議論すべき時期だ

　『漂流する日本の羅針盤を目指して』：【社説①】：日本郵政の経営　将来像を議論すべき時期だ

　収益が悪化する郵便事業をどう立て直し、全国に広がる郵便局のネットワークを維持していくのか。政府・与党は、日本郵政の将来像について、議論を深めてほしい。

　自民党の議員連盟が郵政民営化法の改正案の骨子を示した。持ち株会社の日本郵政と、傘下の日本郵便を合併させることが柱だ。日本郵政が、ゆうちょ銀行とかんぽ生命保険の金融２社の株式を一定程度保有する規定も入れた。

　郵便事業の収益を改善し、郵便局網の維持を図る狙いがあるという。今国会に議員立法として提出することを目指している。

　２００７年の郵政民営化後、１２年の法改正で旧郵便事業会社と郵便局会社が合併し、日本郵便となった。その後の郵便事業を巡る環境の変化は大きい。

　デジタル化が加速し、郵便物は０１年度のピーク時からほぼ半減した。一方で、配達の人手を大幅に減らせないため、日本郵便が担う郵便事業の営業利益は、２２年度に民営化後、初の赤字となった。

　日本郵政の将来像を再考すべき時期にあると言えよう。

　だが、自民党の改正案には疑問点が多い。合併で郵便事業をどう立て直すのか判然としない。日本郵政が金融２社の株を持ち続ければ、全株式を売却し、完全民営化を図るという郵政民営化の方針を大きく転換することになる。

　郵政民営化では、金融サービスの成長も期待されている。

　日本郵政は現在、ゆうちょ銀株を約６０％、かんぽ生命株を約４９％保有する。全株式の売却を進めれば、新規事業を始める際の規制が段階的に緩和されて経営の自由度が増し、金融サービスを成長させることが期待されるからだ。

　これに対し、自民党案のように日本郵政が金融２社の株を持ち続ければ、かえって成長を妨げることにならないか。郵便局は、金融２社からの業務受託手数料が収益の柱で、利益が減りかねない。

　全国約２万４０００の郵便局は、基本的な金融・保険サービスを提供する窓口ともなっている。銀行などが拠点を減らす中、郵便局網の重要性は高まっている。

　日本郵政の収益の８割は、金融２社が稼いでいる。日本郵政が金融２社の株式をすべて売却した後も、郵便局は金融２社にとって、主要な販売経路になるだろう。

　その場合、現行規定のままでは、郵便局と金融２社が、長期的に安定した関係を維持できない懸念がある。日本郵政も、積極的にあるべき姿を提示してもらいたい。

　元稿：讀賣新聞社　朝刊　主要ニュース　社説・解説・コラム　【社説】　 ２０２４年０５月０７日 　０５：００：００ 　これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

【社説②】：ミャンマー情勢 徴兵は人道危機を一層深める

【社説②】：ミャンマー情勢　徴兵は人道危機を一層深める

　『漂流する日本の羅針盤を目指して』：【社説②】：ミャンマー情勢　徴兵は人道危機を一層深める

　３年前の政変で実権を握ったミャンマー軍が徴兵制を導入した。

　反軍勢力との戦闘に備える狙いのようだが、これでは経済的苦境を抜け出せないどころか、内戦の危機を高めかねない。

　徴兵は、１８～３５歳の男性と１８～２７歳の女性の計１４００万人以上が対象だが、女性は当面除外される。年に６万人程度を招集し、２～３年間の兵役に就かせる。徴兵を拒否すれば、最長で懲役５年の刑を科されることになる。

　最大都市ヤンゴンなどでは、３月末に最初の徴兵対象者が軍の訓練施設に集められた。

　ミャンマーでは昨秋以降、反軍勢力が攻勢に出て軍の拠点を次々に攻略した。軍では投降や逃亡が相次ぎ、３０万～４０万人とされた兵員数は現在、半減しているという。徴兵制の導入は、志願者だけでは兵力を補えなくなったためだ。

　軍が２月に徴兵開始を発表すると、徴兵を逃れようとした国民が旅券の申請窓口に殺到したり、地元を離れて別の町で身を隠したりする動きが広がっている。

　徴兵されれば、民主派や少数民族との戦闘の最前線に送られる。国民同士で戦うことを嫌っている人が多いのではないか。社会が混乱するのも当然だろう。

　軍はまた、徴兵とは別に、迫害しているイスラム系住民ロヒンギャを強制的に連行し、戦闘に参加させているという。民族浄化の意図があるとすれば許しがたい。

　国連によると、クーデター以降、戦闘の激化によるミャンマー国内の避難民は２７０万人を超えている。食料や医薬品の不足も深刻化しており、人口の３分の１にあたる１８６０万人が支援を必要としているとされる。

　困窮した住民の中には、サイバー詐欺などの犯罪に手を染める人も多いようだ。

　軍の強権統治はかえって国情の不安定化を招いている。

　国連安全保障理事会の決議に従って、まずは軍が暴力を停止することが不可欠だ。拘束しているアウン・サン・スー・チー氏を解放し、民主派や少数民族との対話を始める必要がある。

　世界の目は、ロシアによるウクライナ侵略や中東の紛争に向けられており、ミャンマー情勢への関心は薄れがちだ。

　だが、アジアの安定に責任を持つべき日本は、ミャンマーの危機を見過ごしてはならない。軍に対し、暴力と弾圧をやめない限り、政変後に停止した支援の再開はありえないと訴える必要がある。

　元稿：讀賣新聞社　朝刊　主要ニュース　社説・解説・コラム　【社説】　 ２０２４年０５月０７日 　０５：００：００ 　これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

【社説①】：首長の嫌がらせ 職員の被害見過ごさぬ制度に

【社説①】：首長の嫌がらせ　職員の被害見過ごさぬ制度に

　『漂流する日本の羅針盤を目指して』：【社説①】：首長の嫌がらせ　職員の被害見過ごさぬ制度に

　自治体の首長によるセクハラやパワハラが相次いでいる。被害を受けた職員の訴えをしっかりと受け止め、問題行為に厳しく対処する仕組みを整えなければならない。　

　岐阜県池田町長と愛知県東郷町長が、いずれも多数の職員にハラスメント行為を繰り返していたとして、辞職した。

　池田町長は２０年前から女性職員の体を触るなどし、東郷町長は「お前らの脳みそは 鳩はと の脳みそより小さい」などと発言したという。一連の行為は各町の第三者委員会でハラスメントと認定された。

　３月には岐阜県の岐南町長も、度重なるセクハラとパワハラで辞職している。岐南町長は気に入らないことがあると、職員に「懲戒」「クビ」と言い放っていた。

　今どき、このような悪質な言動を平然と繰り返す首長が各地にいることに、 唖然あぜん とする。深刻なのは、３町ともハラスメント防止の仕組みが機能せず、被害の拡大を長期間防げなかったことだ。

　池田町は庁内に相談窓口があったが、被害者の職員は町長からの報復人事を恐れて相談できなかった。東郷町にはハラスメント防止の規定はあったものの、対象は一般職員だけで、町長は対象に含まれていなかった。

　岐南町では、職員が相談窓口に被害を申告したところ、町長が「誰が言ったんや」と犯人捜しをするような状況だった。このため、町幹部らは「町長室に近寄らないように」といった自衛策を助言するにとどまっていた。

　ハラスメントを排除するには、被害を相談しやすい環境を整え、公正な調査を実施することが不可欠だ。首長の問題行為は各地で起きている。各自治体でそれぞれの体制を見直してもらいたい。

　職員が、庁内での 噂うわさ の広がりや人事上の不利益を恐れずに済むよう、相談窓口には弁護士ら外部人材も含める必要がある。何がハラスメントにあたるのか、よく分かっていない首長もいる。ハラスメント防止研修も徹底すべきだ。

　近年、ハラスメントを防ぐため、条例をつくる自治体が目立つ。東京都狛江市は市長のセクハラ問題を機に、市長や議員も対象とする条例を制定した。明確なルールを定めることで、ハラスメントへの厳しい姿勢を示す狙いもある。

　池田町長は、辞意を表明した記者会見で「裸の王様だった」と謝罪した。首長の職責は住民のために尽くすことにある。職員が安心して働けないような役所に、良質な住民サービスなど望めない。

　元稿：讀賣新聞社　朝刊　主要ニュース　社説・解説・コラム　【社説】　 ２０２４年０５月０６日 　０５：００：００ 　これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

【社説②】：「国スポ」大会 時代の変化に応じた見直しを

【社説②】：「国スポ」大会　時代の変化に応じた見直しを

　『漂流する日本の羅針盤を目指して』：【社説②】：「国スポ」大会　時代の変化に応じた見直しを

　都道府県の持ち回りで毎年開催されている国民スポーツ大会（国スポ）のあり方を巡る議論が活発になっている。時代の変化を踏まえ、大会の意義や実施方法を見直したい。

　国スポは１９４６年、国民体育大会（国体）として始まり、今年から名称が変更された。近年は、閉幕後に全国障害者スポーツ大会も開かれる。２０３４年の沖縄大会で全国の２巡目が完了する。

　この大会について、全国知事会長を務める宮城県の村井嘉浩知事が「廃止も一つの考え方だ」と問題提起した。他の知事からも見直しを求める声が相次いでいる。

　知事たちには、現在の形のまま３巡目に入るのではなく、一度立ち止まって、大会について抜本的に見直すべきだという問題意識があるのだろう。

　大会はこれまで、国や地域のスポーツ振興に一定の役割を果たしてきた。開催を機に、全国で競技施設や道路の整備が進んだ。知名度の低い競技を含むスポーツの普及や選手・指導者の育成、競技力の向上にも貢献してきた。

　一方で、多くの知事が示しているのは、開催に伴う都道府県の費用負担が重いという認識だ。

　大会は開催地と国、日本スポーツ協会の共催だが、経費の大半は開催地が負担してきた。

　今年の開催地の佐賀県は、大会運営や施設整備に計１５７億円を充てるという。地方を中心に人口が減少し、財政も 逼迫ひっぱく している。将来的には、単独開催が難しくなる県も出てくる懸念がある。

　このためスポーツ協会は、知事会も交えた新たな検討の場を設けて今後の方向性を示す方針だ。知事会も意見集約を進めている。

　持続可能な大会とするには、３者の負担割合を見直すことが不可欠だ。開会式の簡素化や既存施設の活用、隔年開催や複数県による広域開催などで負担軽減を図ることも一案だろう。

　競技面でも総合優勝を目指す開催県の有力選手集めが問題視されてきた。都市部への人口集中が進む中、現在の都道府県対抗形式に代わる競技方法も検討課題だ。

　国際大会を優先して国スポには出場しないトップ選手も少なくない。「国内最大・最高の総合スポーツ大会」という国スポの理念が妥当なのかどうかについても議論を避けるべきではない。

　多くのアスリートにとって、大会への出場は今も大きな目標である。現状を踏まえた大会のあり方やスポーツの役割を、幅広く議論することが大切だ。

　元稿：讀賣新聞社　朝刊　主要ニュース　社説・解説・コラム　【社説】　 ２０２４年０５月０６日 　０５：００：００ 　これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。

【2024年05月06日 今日は？】：ドイツの飛行船ヒンデンブルク号が米飛行場に着陸直前、爆発炎上 36人死亡

【2024年05月06日　今日は？】：ドイツの飛行船ヒンデンブルク号が米飛行場に着陸直前、爆発炎上　36人死亡

　『漂流する日本の羅針盤を目指して』：【2024年05月06日　今日は？】：ドイツの飛行船ヒンデンブルク号が米飛行場に着陸直前、爆発炎上　36人死亡

　◆5月06日＝今日はどんな日

　　佐藤春夫忌

　◆出来事

　　▼ドイツの飛行船ヒンデンブルク号が米飛行場に着陸直前、爆発炎上。36人死亡（1937）▼TBS系時代劇コメディー「てなもんや三度笠」放送開始。「あたり前田のクラッカー」が流行語に（1962）▼ドーバー海峡の海底を掘った全長50・5キロの英仏海峡トンネルが完成、開通式典（1994）

ヒンデンブルク号爆発事故

ヒンデンブルク号爆発の瞬間

 

　◆誕生日

　　▼中野良子（50年＝女優）▼ジョージ・クルーニー（61年＝俳優）▼鈴井貴之（62年＝タレント）▼吉田美和（65年＝DREAMS COME TRUE）▼大友啓史（66年＝映画監督）▼木本武宏（71年＝TKO）▼武井壮（73年＝タレント）

　元稿：日刊スポーツ社　主要ニュース　社会　【話題・今日は？】　 ２０２４年０５月０６日 　００：００：００ 　これは参考資料です。 転載等は各自で判断下さい。