愛国者の邪論

日々の生活のなかで、アレ?と思うことを書いていきます。おじさんも居ても立っても居られんと小さき声を今あげんとす

中国が買ってくれないから、アベクン、あんたが買ってくれ!とトランプに言われて買うことになったトウモロコシ!日本人絶滅のトンデモナイシロモノだってさ!オイオイアベオワリに!

2019-09-06 | 日米安保

アベ膿があっちこっちの身体からブツブツでてきた!

完全に機能不全になるぞ!

「大手術」でしか回復の見通し全くナシ!

一刻も早く安倍政権に代わる国民の安全安心政権をつくる!

余剰トウモロコシで、日本人絶滅!!!  2019-08-28 14:34:03 テーマ:

 上の写真は遺伝子組み換えのトウモロコシを食べ続けたマウスの姿である。

 マウスの体にはゴルフボール位の大きさの腫瘍ができている。

 何とも恐ろしい結果になってしまったのでありますが、これが遺伝子組み換え食品を食べ続けた者の末路なのです。

 これは、フランスのカーン大学が行った実験であり、当ブログでも過去に何度か取り上げさせております。

 

 そして今回、日本はアメリカの余剰トウモロコシを大量購入するという殺人的な取引に応じています。

 表のメディアでは、「米中貿易摩擦が原因で、中国がトウモロコシを購入する約束を反故にしたから日本が買い取った」と報道されております。

 しかしながら、この報道は真実なのでしょうか?

 筆者が考えるには、これは「食の安全性」が担保出来なかったのが原因ではないか? と思います。

 中国が駄目であるのならば、他にもトウモロコシの受け入れ先はあるはずなのです。

 

 EUへの輸出も出来るとも考えられるのですが、当然、「食の安全」にこだわるEU諸国が、そのような危険な食物を受け入れるわけにいかなかったのです。

 そして、アメリカ産のトウモロコシの約9割が「遺伝子組み換え」だと言われております。

 

 このような背景から、EUはアメリカ産の遺伝子組み換えトウモロコシに「NO!」を叩きつけているのです。

 その結果、世界中から相手にされなくなった「危険物」を日本が受け入れなければならなくなったのであります。

 これが真実なのです。

 また、下記の表は、我が国の2017年におけるトウモロコシ輸入量と金額を表しております。

 

引用:農林水産省ホームページ

 1年間のトウモロコシの総輸入金額は、約3457億円となり、その内アメリカからは約2736億円の輸入額となるのです。

 そして今回、数百億円分の余剰分を買い取るということは、莫大なトウモロコシの量が日本国内で有り余るという事態に陥るのであります。

 

引用:日本の畜産の将来を考える会

 上の資料にもありますが、トウモロコシの4分の3が家畜の餌として使用され、残りが食品や産業用として利用されるのです。
そして、今回の余剰トウモロコシは、「家畜の飼料用として輸入する」との見解を発表しておりますが、我が国に数百億円分の餌を食べる家畜なぞ存在しないことに私達は気づくべきなのです。

 ネッシー級の大型生物が大勢存在しない限り、飼料用としては食い尽くせないのが実情なのです。
そして、余剰の数百億円分のトウモロコシをアメリカの圧力で買わされたとしても、「それを食べなければ良い!」と思うのですが、そうもいかないのであります。

 トウモロコシを海に捨てるわけにはいかないし、山に埋めるわけにもいかないのです。
ですから、最終的な処分場として、私達の人体へ危険な遺伝子組換えトウモロコシが大量に入ってくるのです。

 トウモロコシが原型を留めている場合や「○○コーン」のような名称のお菓子であれば、遺伝子組換えトウモロコシを避けることは可能となりますが、原材料として色々な食品に紛れ込むと判別が困難となります。

 さらに、トウモロコシは、「コーン・スターチ」に処理されると、もう原型が判別できないので、危険の防ぎようがないのです。

 

 コーン・スターチとは、トウモロコシから抽出したでんぷんのことです。  

例えば、コーン・スターチは皆さんがいつも飲んでいるビールの原料のひとつとして使用されております。

 

 筆者はこれだけでも非常に危険だと思うので、一切ビールは口にはしません。

 ところが、今回はありとあやうる食品に、コーン・スターチと名称を変えた「遺伝子組み換えのトウモロコシ」が紛れ込み、私達の生命を脅かすことになるのです。

 

 また、私が数年前に見た海外のドキュメンタリー番組では、遺伝子組み換えのトウモロコシを餌としていた豚が子供を産めなくなったとの指摘がありました。

 妊娠の時期になっても、 妊娠出来ない豚ばかりになったそうです。

 

 結果的には、畜産業者が遺伝子組み換えトウモロコシが原料である餌を止め、以前の飼料に戻したところ豚は無事妊娠できるように戻ったとのことでした。

 けれども、このような報道は日本のメディアでは一切シャットアウトされ、隠蔽されているのが現実なのであります。

 

 つまりは、今後の日本においては、体中に腫瘍が出来る人間、あるいは、妊娠出来ない人達で溢れかえると予測します。
その結果、日本という国は大幅な人口減少が起こってしまうのであります。

あなたは、余剰トウモロコシ対策は万全ですか?(引用ここまで)

 

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自動車の「走行税」!?「どんだけ国民からお金を搾取したいんよ…消費税も10%に上がるし勘弁してくれ」 「水道民営化やばいし走行税とかアホみたいなのもやばいし消費税はあがっちゃうし

2019-09-06 | 消費税

楽市楽座を推進した信長が嗤っている!

アベよ、お前は使えん!

今や完全に安倍政権と政府は

機能不全に!

政権も日本もダッチロールに突入か!

一刻も早く軌道修正しなければ!

政権交代しかない!

問題は「受け皿」!

野党はボ~としていたアカンぞ!

潮目が変わる時、歴史的大転換を逃すと「反動」が来るぞ!

地方からも悲鳴、自動車の「走行税」ホントに導入されるの?  2019/01/11 20:00LIMO [リーモ]

ビジネス、今日のひとネタ

現在、さまざまな種類の税金が課せられている自動車。たとえば、購入時の自動車取得税、所有者が年に1回払う自動車税や軽自動車税、ガソリンにかかる揮発油税、新規登録時や車検時に払う自動車重量税など、クルマを持っているユーザーは、さまざまな場面で税金を払っています。

このような状況に対して、先日、新たに自動車関連税制の改革の方針が発表されました。しかし、その内容が物議を醸しているようです。

「LIMO[リーモ]の今日の記事へ」

政府が「走行税」を導入検討

燃料を使わない「電気自動車」の本格的な普及や、クルマを所有せずに共有する「カーシェアリング」の活発化など、自動車を取り巻く環境は、以前と比べて大きく変化しています。これらの動きが今後さらに進むと見られることから、政府は走行距離に応じて税金を課す「走行税」の仕組みを検討する方針を示したのです。

走行税導入の理由として、電気自動車だと「排気量」はゼロであり、カーシェアリングでは「所有者」が少なくなって販売台数自体も減ります。そのため、「排気量を目安にし、所有を念頭に置いた」現在の自動車関連税の体系では税収が落ちてしまうと見込んでいるのです。政府としては「公平で合理的に税収を得るための対応」だとしています。

しかし、この発表に関しては、多くの反発の声が寄せられています。

車がないと生活ができない地方

たとえば、Yahoo!の意識調査「走行距離に応じた車の課税をどう思う?」においては、簡易なインターネット調査ではありますが、賛成23.6%(5772票)、反対71.7%(17530票)と、反対派が大きく上回っています。ネット上では、特に地方のユーザーを念頭に、

「現状で車ないとどこにも行けない人から搾取しようとか正気とは思えん」 「走行距離で税金増えるようになったら、田舎じゃ暮らしてけねえっつーの」

といった声が上がっています。

現在の地方都市や農村部では、鉄道やバスなどの公共交通網は貧弱です。実質的な交通手段が車しかないため、一家で複数台を持ち、通勤・買い物・通院などで各々が運転することが一般的であり、車は生活必需品です。その上、施設同士の距離が離れているため、走行距離が長くなる傾向があります。加えて、地方では電気自動車カーシェアリングはあまり普及しておらず、ガソリンで動く自家用車が大半を占めています。

「若者のクルマ離れ」の実際

東京など大都市圏の在住者が中心となってつくっているメディアでは、よく「若者のクルマ離れ」が叫ばれ、都市部に住んでいると、若者は一律に自動車に乗らなくなったように勘違いしてしまいますが、地方では生活の必要から、クルマは「離れられない存在」でもあるのです。

もちろん、地方においても、以前のように「ステータス」や「趣味」として自動車を持つ層は各種の調査でも減っており、若者の興味が以前より離れていっていることはありますが、「移動手段」としての自動車の必要性はまた別問題でもあります。

実際、新車の販売台数は落ちていても、自動車検査登録情報協会の調べによる日本における乗用車軽自動車を含む)の保有台数は近年も一貫して増加傾向にあります。1998年に4868万台だったのが、2008年に5755万台、2018年には6158万台に達しています。また、国内で1世帯あたりの自家用自動車の保有台数が1台を切っているのは、東京(1世帯あたり0.439台)、大阪(0.648台)、神奈川(0.714台)、京都(0.825台)、兵庫(0.915台)、埼玉(0.980台)、千葉(0.982台)の7都府県だけしかありません。

この数字は、いわゆるナンバプレートをつけている車の台数であり、廃車手続きをしないまま放ってあるようなクルマなども含まれることや、そもそも自動車の買い替えサイクルが長くなっていること(「持ち」がよくなっていることや、経済的な不安による買い替え控えなど)などの影響もあると考えられますが、ともあれ、特に地方においては、「クルマ離れ」どころか「クルマがないと生活できない」状況なのは変わらないといえるでしょう。

地方の過疎化がますます加速する!?

税金に話を戻すと、そもそも自動車には、冒頭にも述べたように、いくつもの税金が課せられています。そうした上で、走行税の意義・名目が定かでない点でも反発を呼んでいます。

ガソリン税の上に走行距離税をとるのはあまりにもひどくないの?」 「税金とる口実作りたいだけだろアホか。そもそも重量税あるだろ」

また、地方生活の負担増加から、過疎化の促進を恐れる意見もあります。

「しかたなく車を使っている地方在住者から税金を搾り取るんですか。そうですか。何が地方創生だよ!」 「払う税金は増え、職も少なく給料は増えない。地方の過疎化が、ますます進む気がするのだが…」

生活の「不安の種」に

走行税はまだ検討段階ですが、今年の10月には消費税率を10%に上げることが予定されています。また、水道事業民営化を目的とした改正水道法が成立し、水道料金が高騰するのではないか、という危惧もあります。予期される生活への圧迫には悲鳴も上がっています。

「どんだけ国民からお金を搾取したいんよ…消費税も10%に上がるし勘弁してくれ」 「水道民営化やばいし走行税とかアホみたいなのもやばいし消費税はあがっちゃうしお偉いさんたちにあらゆる方向からころされる」

また、自動車産業は、トヨタを筆頭に日本の基幹産業の一つであり、子会社孫会社、関連企業を含めて非常に裾野の広い産業でもあります。消費税アップに加えて走行税が導入されれば、国内需要が減退する可能性は否めず、自動車産業に大きな影響を及ぼすでしょう。

まとめにかえて

確かに電気自動車カーシェアリングも認知度が高まってきており、環境に配慮する上でどちらも促進するべきものでしょう。将来的には、走行税として税収を得るのは、合理的で納得できる措置かもしれません。

しかし、現状で、自動車の大きなユーザー群の一つは地方生活者であり、地方生活者は使用頻度・走行距離などからカーシェアリングはまだ現実的とはいえず、また電気自動車用の充電スタンドも普及しているとは言いがたい状況です。ヘタをすると過疎化をより促進してしまう「地方いじめ」の政策となる可能性もあります。

また、収入があまり増えないのに、税支出がさらに増えるとなれば、その分、家計は圧迫され、経済全体を見ても消費に悪影響を与えてしまうのではないでしょうか。

このように、大いに議論の余地のある走行税、みなさんはどう思われますか?(引用ここまで)

 

 

 

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