1月に半額で買ってきた超特大のカサブランカの球根。
両手を拡げて輪にしても持ちきれないくらいの大きさです。
定価は1400円が700円だったので、のこっていた2個を買いました。
カサブランカは球根の下根をはらせるために年内に植えるのがよいので、
年を越すと、球根が格安になります。
1月に買ってすぐに植えればよかったのですが、
体調を崩したので、気になりながら玄関に置いてありました。
きょうは陽射しも暖かいし、ちょうど明日から雨なので、
大鉢に球根を植えることにしましょう。
久しぶりの庭仕事です。
超特大のカサブランカの球根2個。
ネットと鉢底石を敷いて水はけを良くします。
きれいな土と腐葉土を半々に混ぜて、カサブランカを植える用土にします。
土を10センチほど入れて、球根を置き、
少し土をかぶせて、発酵種かすの固形肥料を5,6個ずつ球根の周りに置きます。
残りの土を球根の上に入れます。
球根の上の根が肥料を吸収するので、
かぶせる土にはマグアンプを混ぜてあります。
土を入れたカサブランカの鉢葉、パイプ端数の横に並べ増した。
昨年の百合の鉢も枯れ草を取って、
肥料を混ぜた土を上に足してやりました。
つれあいはアスパラガスを植えるあたらしい畝を作っています。
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今夜は７時から９時までＮＨＫBS1を観ていました。
チェルノブイリと福島をたどる旅、
スベトラーナ・アレクシエービッチさんのドキュメントです。
スベトラーナと被災者のことばが、心に深くしみた２時間でした。
最後まで読んでくださってありがとう
記事は毎日アップしています。
明日もまた見に来てね
両手を拡げて輪にしても持ちきれないくらいの大きさです。
定価は1400円が700円だったので、のこっていた2個を買いました。
カサブランカは球根の下根をはらせるために年内に植えるのがよいので、
年を越すと、球根が格安になります。
1月に買ってすぐに植えればよかったのですが、
体調を崩したので、気になりながら玄関に置いてありました。
きょうは陽射しも暖かいし、ちょうど明日から雨なので、
大鉢に球根を植えることにしましょう。
久しぶりの庭仕事です。
超特大のカサブランカの球根2個。
ネットと鉢底石を敷いて水はけを良くします。
きれいな土と腐葉土を半々に混ぜて、カサブランカを植える用土にします。
土を10センチほど入れて、球根を置き、
少し土をかぶせて、発酵種かすの固形肥料を5,6個ずつ球根の周りに置きます。
残りの土を球根の上に入れます。
球根の上の根が肥料を吸収するので、
かぶせる土にはマグアンプを混ぜてあります。
土を入れたカサブランカの鉢葉、パイプ端数の横に並べ増した。
昨年の百合の鉢も枯れ草を取って、
肥料を混ぜた土を上に足してやりました。
つれあいはアスパラガスを植えるあたらしい畝を作っています。
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今夜は７時から９時までＮＨＫBS1を観ていました。
チェルノブイリと福島をたどる旅、
スベトラーナ・アレクシエービッチさんのドキュメントです。
スベトラーナと被災者のことばが、心に深くしみた２時間でした。
| BS1スペシャル ノーベル文学賞作家 アレクシエービッチの旅 2月19日(日) 午後7時00分 015年ノーベル文学賞を受賞したベラルーシの作家スベトラーナ・アレクシエービッチ。「核と人間」「国家と個人」の問題を考え続けてきた彼女は、昨年11月に福島の原発事故の被災地を訪ね、人々の声に耳を傾けた。前編では、チェルノブイリ原発事故の被ばくで苦しむ人々を訪ね、埋もれていた声を記録する取材に密着。後編では、福島の被災者を訪ね、人々の心の叫びに耳を澄ます。2つの原発事故から浮かび上がった思索とは。 【出演】ノーベル文学賞受賞作家…スベトラーナ・アレクシエービッチ,【語り】清水紘治 |
| 社説：原賠法見直し 被害者の救済最優先で 毎日新聞2017年2月19日 原発事故を起こした電力会社に、無制限で賠償責任を負わせる「無限責任」制が、維持されることになった。原子力損害賠償法の見直しを検討している内閣府原子力委員会の専門部会で、方針がまとまった。 妥当な結論だと言えるだろう。 電力業界は賠償責任に上限を持たせる「有限責任」制の導入を要望していた。しかし、専門部会は、事故を起こした電力会社を免責することは法制度上の課題が多く、国民の理解も得られないと判断した。 有限責任制にすると、電力会社の安全対策がおろそかになりかねないことも考慮されている。 ただし、無限責任制では、電力会社に損害賠償の原資をどう確保させるかが大きな課題だ。福島第１原発事故では、東電の負担能力を超える巨額の賠償費が発生し、同社は実質国有化された。 原発事故の被害者を確実に漏れなく救済することが、原賠法の最大の理念である。救済にあたって国が果たすべき責任を、法改正で明確に位置付けるべきだ。 原賠法は「異常に巨大な天災地変や社会的動乱」を除き、過失の有無にかかわらず、原発事故を起こした電力会社が無制限に賠償責任を負うと定めている。１２００億円までは保険などによる事前の賠償措置で賄い、それを超える場合は国が「必要な援助」をするとされる。 だが、福島第１原発事故では、原賠法の不備が浮き彫りになった。賠償措置額が不十分で、「必要な援助」の内容もあいまいなことだ。 専門部会は、賠償措置額を引き上げる方向で検討を進めている。当然必要だが、大幅増額は保険の引き受け手などの関係で難しそうだ。そうであれば、国の責任をどう位置づけるかが一層重要となる。 政府は福島第１原発事故後、新設した原子力損害賠償・廃炉等支援機構を通じて東電に賠償費用を融資、東電と大手電力会社が協力して返済する仕組みを作った。政府は、新たな事故が起きた場合も原賠機構を活用する方針だが、電力自由化で、この仕組みも揺らいでいる。 電気事業法改正で、電力会社は国に届け出るだけで事業の廃止や解散ができるようになった。事故を起こした電力会社が法的整理を選択することもあり得る。損害賠償の主体がいなくなるのだ。政府が救済の最終責任を負うことも含め、対応策を準備しておく必要がある。 原賠法は原発メーカーに対する製造物責任法の適用を除外しており、機器の欠陥が事故原因でも、損害賠償責任を負わなくて済む。被害者救済のためには、製造物責任の在り方も再検討すべきだ。 |
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