OPEC の 崩壊 （上）

◇ 原油価格の歴史的な急落　＝　週明け9日のニューヨーク市場で、WTI（テキサス産軽質油）の先物価格が1バレル＝27ドル台にまで下落した。前週末比では34％の急落である。きっかけは6日にウィーンで開いたOPEC（石油輸出国機構）とロシアなどとの会合で、原油の減産計画が合意されなかったこと。現在の減産計画も破棄され、サウジアラビアは逆に増産に転じると伝えられたために、市場は売り一色になった。

サウジアラビアを盟主とするOPECとロシアを中心とする非加盟国は、原油価格の低下を防ぐため17年から協調減産を実施してきた。この組織はOPECプラスと呼ばれ、現在も18年10月の生産水準に比べて日量170万バレルの減産を実行している。OPEC側は6日の会合で、コロナ肺炎の影響で世界の原油需要が減ると予測されることから、さらに減産量を日量150万バレル増やそうと提案した。ところがロシアが反対し、会議は決裂。さらに現行の減産も、3月中に終わることになってしまった。

ロシアが反対したのは、減産で原油収入が減ることを嫌ったため。またアメリカのシェール石油が伸びるのを抑えるためだと解説されている。こうしてOPECプラスと呼ばれる組織は、完全に瓦解した。一方、サウジアラビアも原油収入は増やしたい。ロシアが増産するなら、こちらも増産で外貨を稼ごうということに一変した。おそらくクウェートやイラン、イラクなども増産に転じるだろう。そこで供給過剰は必至。市場は売りに回った。

減産で価格が下がれば、産油国の台所は苦しくなる。するとオイル・マネーは株式市場から引き揚げられるかもしれない。また原油価格の下落は、エネルギー産業の経営を圧迫する。こうした連想が働いて、株価全体を押し下げる要因ともなった。だがOPECプラスの崩壊と原油価格の急落は、それ以外の面でも世界経済に不気味な光彩を投げかけている。

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　　　　　　　≪11日の日経平均　＝　下げ　－451.06円≫

　　　　　　　≪12日の日経平均は？　予想　＝　　上げ≫