原油が80ドル台に上昇 （上）

◇ ＯＰＥＣプラスの自己減産延長で　＝　原油の国際価格が上昇してきた。ニューヨーク市場のＷＴＩ（テキサス産軽質油）の先物相場は、3月に入ってから1バレル＝80ドル台を維持している。昨年秋からはずっと60－70ドル台で推移していたが、ここへきて値を上げた。直接のきっかけは、ＯＰＥＣ（石油輸出国機構）プラスと呼ばれる産油国連合が自主減産を6月末まで延長したこと。この措置で、世界の原油見通しが供給過剰から不足へと変わったためである。

サウジアラビアを盟主とするＯＰＥＣとロシアなどの産油国は、原油価格の値下がりを防ぐため協調減産を続けてきた。現在は3月末までを期限に、合計で日量450万バレルを減産中。この減産計画を6月末まで延長することになった。ＩＥＡ（国際エネルギー機関）の試算によると、これによって世界の原油見通しは日量162万バレルの余剰から48万バレルの不足へと変化する。

ただＯＰＥＣプラスの結束力は、明らかに低下した。カタール、エクアドルに続いて、アンゴラも減産に反対して脱退したからである。このためＯＰＥＣプラスは従来の協調減産ではなく、各国の自主減産という形で減産目標を達成することになった。さらに最近はアメリカとカナダが、日量100万バレルと50万バレルを増産している。紅海を通じる原油積み出しが制限されているにもかかわらず、原油の国際価格が大きく上昇しないのはそのためだ。

原油価格はアメリカや中国の景気動向、世界の気象状況などにも大きな影響を受ける。したがって将来の価格を予測することは、きわめて難しい。しかし専門家は現状から判断する限り、90ドル以上に跳ね上がる可能性は小さいとみている。ただ原油価格の高騰は、天然ガスや石炭の価格にも影響を及ぼす。輸入燃料に大きく依存する日本にとっては、1バレル＝10ドルの値上がりでも影響はきわめて大きい。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（続きは明日）
　　　　　　　
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