新次元・SF経済小説 【 プ レ ー ト 】

第５章　ニッポン ： ２０６０年代

≪52≫ 救世主　＝　地球は人間が自ら生み出した氷河期を抜け出し、かつての春夏秋冬を取り戻していた。しかし人々を取り巻く政治的・経済的な環境は、暗くて重苦しかった。アメリカと中国が覇権を競い合い、国連は機能を停止した状態。核兵器のおかげで軍事衝突こそ免れているが、２つの大国は重要な資源の獲得に血道を上げている。

その結果、金属や食料などの価格が高騰。企業も個人も、物価高に悩まされている。特に原油の国際価格は１バレル＝２５０ドルにまで上昇した。買い漁りに加えて、原油そのものの埋蔵量が底をついてきたためである。エネルギーを輸入に依存する日本は、とりわけ苦しい立場に置かれていた。

２０６５年、日本の人口は８８００万人にまで減少していた。経済はずっとマイナス成長とインフレの継続。原発は周辺住民の反対で建設できず、再生エネルギーは高コストで普及しない。結局は原油頼りだが、人々は電気やガス、それにガソリンの節約を強制される生活を続けていた。国会では、相変わらず不毛の議論ばかり。多くの国民は「もう不満を言っても仕方がない」と、諦めムードが支配的になっていた。

ぼくとマーヤの画期的な太陽光発電装置が世に出たのは、こんなときである。JRリニア新幹線会社は業績が劇的に改善し、世間を驚かせた。全国の高速道路会社や在来型の新幹線会社から、マヤ路床の注文が殺到。JRリニア社は、工場の拡張工事に追われていた。

新型の路床が普及したことの経済的な効果は、想像を絶するほど大きかった。日本の電力消費量は２０６７年に１億５０００万キロ・ワット時に達していたが、その８割を国内の太陽光発電で賄うことが出来るようになった。貿易収支は急速に改善し、電気料金も上がらなくなった。このため企業は輸出競争力を回復、個人も安心して消費を増やせるようになった。

ぼくもマーヤも忙しく働いていた。日本経済が日に日に立ち直り、人々の笑顔が増えて行く。それが何よりの励みになった。でもマーヤはこのところ、少し太ったように見えてならない。率直に聞いてみると・・・
「中年太りですよ。私はもう人間なんですから」と言って、ケラケラと笑った。

だが数日後、ダーストン星からUFO経由で悲報が届いた。あのウラノス博士が亡くなったという。考えてみれば、いろいろ教えてもらい、地球の救世主となるような仕事も頂いた。満月を眺めながら、マーヤと一緒に泣いたあの夜のことは忘れられない。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（続きは来週日曜日）

厳しいぞ！ 日米貿易協議 （下）

◇ 肉を買って車を売ることに？　＝　トランプ大統領は牛肉や米などの農畜産物についても、輸入増加を迫っている。中間選挙では、自動車と並んで農村地帯でも票を獲得したいからだ。この農畜産物について、日本はTPPで決めた水準までしか自由化できないと主張している。その内容は、現在38.5％の牛肉に対する関税を27.5％とし、16年後には9％まで下げる。米は5万トンに限り、無関税で輸入するというもの。

だが、こうした措置に防衛装備品やLNGの購入増加を加えても、その総額は1兆円程度にしかならない。アメリカの対日赤字は7兆円だから、トランプ大統領はとうてい満足しないだろう。結局、日本側は農畜産物の輸入をさらに自由化する代わりに、自動車に対する数量規制を止めるよう頼み込むしかないのではないか。

かつて沖縄が返還されたとき、日本は繊維製品の対米輸出を自主規制した。この交渉は当時「糸を売って縄を買った」と皮肉られたものである。その伝で言えば、今回は「肉を売って車を買う」ことになる。だが実際はアメリカに自動車を売って、アメリカから牛肉を買うことになるから、ややこしい。

農畜産物の輸入をTPPの水準より拡大すると、すでに協定を結んだTPP相手国とアメリカとの間で不公平が生じる。また国内の農家に対して、安倍首相は「TPPの水準は守る」と何度も約束してきた。前者はTPP加盟国に、アメリカ並みの自由化を認めるしかないだろう。後者は補正予算で、補助金の増額を計る。あんまり褒められる話ではないが。

　　　　　　　≪28日の日経平均　＝　上げ　＋323.30円≫

　　　　　　　【今週の日経平均予想　＝　2勝2敗】　　　

厳しいぞ！ 日米貿易協議 （上）

◇ 切り札は自動車の数量規制　＝　安倍首相とトランプ大統領の会談で、貿易問題については3つの原則が決まったと伝えられる。①日本側は物品についての貿易協議に応じる②日本の農畜産物輸入については、TPP（環太平洋経済連携協定）で決めた内容以上には譲歩しない③協議の継続中、アメリカは自動車の輸入制限をしない――の3点である。なにやら日本側の言い分が、すべて通ったような感じもする。

だが真相は全く異なるのだろう。もし、この3原則通りなら、もう交渉など必要ない。首脳会談後の共同声明で「細目の詰めは残っているが、日米の貿易交渉は決着した」と書けたはずだ。特に「協議の継続中は、自動車の輸入規制は行わない」という一項は、きわめて危険。アメリカ側は、いつでも「協議を打ち切るぞ」と脅しをかけられるからだ。

アメリカ側は「日本車の輸入に数量規制を設ける」という切り札を、そんなにあっさり捨てるはずがない。財務省の貿易統計によると、17年度の対米貿易黒字は6兆8000億円。自動車の輸出台数は178万台、金額にして4兆6000億円だった。一方、アメ車の輸入は2万1300台、金額は1032億円にとどまっている。トランプ大統領は、この不均衡を何とかしろと怒鳴っているわけだ。

たとえば現在2.5％の関税で輸入している日本車の台数を150万台までとし、それ以上の輸入には25％の関税をかける。交渉で日本側の対応が不満足ならば、こうした要求が出てくる可能性は十分にありうるだろう。これを避けるために、日本側は農畜産物、防衛装備品、LNG（液化天然ガス）の輸入を増やすしかない。だが、どこまで増やせばアメリカ側を納得させられるのだろうか。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（続きは明日）

　　　　　　　≪27日の日経平均　＝　下げ　－237.05円≫

　　　　　　　≪28日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫

貿易戦争を度外視した 株式市場 （下）

◇ 最後の列車に乗り遅れるな　＝　米中貿易戦争の進展は、米中両国だけではなく、中国への依存度が高い東南アジア諸国の経済にも悪影響を及ぼし始めた。OECD（経済協力開発機構）などの国際機関も、来年の経済予測を次々と下方修正している。にもかかわらず、株価は急上昇。ダウ平均は史上最高値を更新、日経平均は6日間で1200円を超す勢いで急騰した。

ニューヨーク市場では、その説明として順調な国内景気の拡大が挙げられている。たしかにアメリカの雇用や企業業績の数字は、相変わらず絶好調だ。そのうえトランプ大統領が発表した第3弾は、追加の関税率が25％でなく10％にとどまった。このためリスクを感じなかった、という解説が行き渡っている。しかし「だから小幅に上げた」というなら判るが、第3弾を全く無視した解釈としては、どうもすんなりとは呑み込めない。

バンクオブアメリカ・メリルリンチの調査では「来年の世界経済は鈍化」とみる機関投資家が大幅に増えた。また報告書では「偉大な強気相場は終わった」とも述べている。だがウォール街は動揺しなかった。なぜか。おそらくは手元資金を持て余したファンドが、貿易戦争による大きな影響が出るのはもう少し先。その前にひと稼ぎしようと資金を投入、それに乗り遅れるなと他の投資家も追随したのだろう。だとすれば、大相場の終焉は近い。

東京市場の場合も同じだが、こちらでは円相場という要因も加わってくる。貿易戦争でアメリカの物価が上がれば、FRBの利上げテンポが速くなる。アメリカの貿易赤字は縮小する。原油価格の高騰で、日本の貿易収支は悪化する。これらはみな、円安の進行要因になるだろう。さらに日本の株価には割安感がある。当面のポイントは、ニューヨーク株がどこまで上がるかと日米貿易協議の結果ということになる。

　　　　　　　≪26日の日経平均　＝　上げ　＋93.53円≫

　　　　　　　≪27日の日経平均は？　予想　＝　下げ≫

貿易戦争を度外視した 株式市場 （上）

◇ 本格的な覇権争いの様相　＝　トランプ大統領が中国に対する制裁関税の第３弾を打ち出した。中国製品2000億ドル分を対象に、10％の関税を上乗せするという内容。第1弾と第2弾では合計500億ドル分の輸入品に25％の関税を上乗せしているから、これで対象となる商品の総額は2500億ドルに。中国からの輸入品の約半分に、高関税がかけられることになった。中国側も直ちに、アメリカからの輸入品600億ドル分に10％の関税を追加すると応酬している。

さらにトランプ大統領は「第4弾として、2670億ドル分に25％の関税を上乗せする用意がある」とも言明した。仮にそうなると、中国から輸入する全製品に高関税が課せられることになる。中国側も対抗措置として、企業の対米投資やアメリカ向け団体旅行の規制、ハリウッド映画の上映禁止、アメリカ製品の不買運動なども検討中と伝えられる。2大経済大国による覇権争いの様相が、ますます濃くなってきた。

すでに影響が広がっている。アメリカでは鉄鋼製品の値上がりで機械類の価格が上昇、たとえば掘削機が値上がりしたためシェール産業の採算が悪化した。また生活用品でも、冷蔵庫や洗濯機の値段が2割も上がっているという。一方、中国では輸出の抑制で景気の鈍化が心配され、上海市場の株価は3年10か月ぶりの安値に沈んだ。

海外の企業も右往左往し始めた。中国に加工・組み立て工場を持ち、そこからアメリカに輸出している海外企業は数多い。日本企業を含めて、これらの企業は生産拠点をどこに移そうかと大わらわである。世界中の経済調査機関もその影響を重視、来年以降の景気見通しを下方修正している。こんな情勢にもかかわらず、株式市場だけは米中貿易戦争の影響を全く無視。ダウは新高値を更新、日経平均も連騰で大幅に上昇した。なぜなのか。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（続きは明日）

　　　　　　　≪25日の日経平均　＝　上げ　＋70.33円≫

　　　　　　　≪26日の日経平均は？　予想　＝　下げ≫