新次元・SF経済小説 【 プ レ ー ト 】

第２章　　ロ ボ ッ ト の 反 乱　

≪13≫ クーデター　＝　メンデール教授の講義は淡々と続いた。
「ダーストン星には、この島以外に陸地はありません。つまり、バカげた領土争いをするような相手国がないのです。このため私たちの祖先は武器や弾薬をいっさい作らないことに決めました。それでロボット戦争も、工事用の鉄棒を短く切って振り回すだけでした。この様子を見て、当時の人々はロボットがちゃんと働いてくれる限り、放置しておいても大きな危険はないと判断したのです。

ロボット戦争から１５年後のダース６５年の秋に、一人の若い研究者が書いた報告書が科学院に届きました。ロボットが夜間に使用する電力量が異常に増えているという内容でした。当時の科学院長だったワーグネル博士がこれを重視。秘かに探らせたところ、ロボット同士の夜の通信量が激増していたのです。さらに調べてみると、ロボットのヤクザ集団がますます勢力を拡大し、秘かに人間に対するクーデターを計画していたことが判明しました」

当時の記録によると、あるマスコミがこのことをスクープしたために、世の中は大混乱。政府は議会を召集して対策を講じようとしたが、議論ばかりで何も決まらない。そのうちにロボット側は食料と飲料水の製造工場を占拠、人間を日干しにする作戦に出た。これに対してワーグネル博士は６人の賢人を集めて秘密の委員会を組織。素早く数百人の若者を動員して、北部と南部の２か所にある中央蓄電所だけを管理下に置いた。

そして全国への送電をストップ。この蓄電所はロボット軍団に取り巻かれたが、高い塀に囲まれていたので何とか守り切った。また電気を止められた国民からも苦情が殺到したが、ワーグネル博士らは頑として停電を強行。約３週間の停電で、ロボットはすべてバッテリーが上がって動けなくなった。

メンデール教授は、フーっと息をついて、こう断定した。
「あのとき、もしロボット側に負けていたら、人間はロボットに支配されることになったろうね。なにしろ彼らは人間並みの知能を有している。体力では、人間は敵わない。だから本当に危ないところだったんだ。そして２５０年前の祖先たちは、この事件を教訓にいくつかの改革を断行したのです」

――そんなことがあったんですか。危ないところだったのですね。
ぼくは地球の冷却化が本当に止まったのかどうかを聞きたかったが、メンデール教授の熱心な説明を妨げることが出来なかった。

「改革の１つは、議会制民主主義を停止し、賢人会による統治制度に改めたこと。もう１つは、男性ロボットを製作せず、すべてのロボットを女性だけにしてしまったことでした」

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NYは金、東京は銀メダル ： 17年の株式

◇ 日経平均は3651円の上げ　＝　大納会の日経平均は小幅に下げ、終り値は2万2764円94銭だった。この1年間では3651円の上昇。上げ率は19.1％となっている。目標にした2万3000円には届かなかったが、これで12年から6年間の連騰。この間の上げ幅は1万4200円に達した。東京株式市場にとって、17年は予想以上によかった年だったと言えるだろう。

政府・日銀は、予想外の株高をアベノミックスの成果だと主張するかもしれない。しかし株価の足取りをみると、そうではないことが判る。日経平均は秋までほとんど横ばい。そのころまでに、アベノミックスの効果は完全に消滅していた。株価が急上昇し始めたのは9月の後半から。世界同時好況がスタートした時期と一致する。つまり株高の最大の要因は、外部環境の好転だった。

一方、ニューヨーク市場のダウ平均は、連日のように史上最高値を更新。年間の上げ幅は４９５７ドルに達した。12月まで9か月間の連騰は、なんと59年ぶりの記録である。世界同時好況に加えて、FRBの巧妙な金融引き締め、トランプ大減税、IT産業の活況などが、その原動力となった。

世界同時好況の枠組みは維持されているから、18年の展望でも強気の声が大きい。ただニューヨーク市場では、高値警戒感が頭をもたげてきたようだ。そうした専門家は「18年はヨーロッパと日本の株に関心が移行するだろう」と予想している。17年の成績はアメリカが金メダル、日本は銀メダルと言ったところ。18年は日本が金メダルを獲れるだろうか。

　　　　　　≪29日の日経平均　＝　下げ　－19.04円≫

　　　　　　【今週の日経平均予想　＝　2勝3敗】　　

来年度予算案は 100兆4000億円

◇ 補正予算は誤魔化しの手段　＝　政府が閣議決定した18年度予算案をみると、総額は97兆7128億円で前年度の当初予算比では0.3％しか増えていない。高齢化の進展による社会保障費の増大、やむを得ない防衛費の積み増しなどを考慮すると、予算規模の拡大は最小限度に抑えられたかのようにみえる。また新規国債の発行額も、前年度より2％減らすことができた。

ところが政府は全く同じ日の閣議で、17年度の補正予算も決定している。総額は2兆7073億円。公共事業費や農業対策、防衛費が主な項目だ。公共事業費の財源として、新規の建設国債も1兆1848億円発行することにしている。本来、補正予算というのは景気の急速な悪化や自然災害の復旧に必要な費用を、緊急に支出するために編成されるもの。しかし今回の補正予算には、何の緊急性も見当たらない。

この補正予算は来年の通常国会に提出され、18年度の本予算と同じ時期に審議される。公共事業費や防衛費などは両方の予算案に組み込まれているが、国会は別々に議論するのだろうか。国民にとっても、きわめて判りにくい。政府はなぜ、こんな厄介な予算の組み立てをしたのだろう。

もし18年度予算案と17年度補正予算案を一体化したら、総額は100兆4201億円となり、初めて100兆円を超えてしまう。また国債の発行額も、前年度を超えてしまう。これでは「使いすぎ」の批判に晒されるかもしれない。そこで補正予算を“隠れ蓑”に使った。だが新聞やテレビなどのマスコミで、この点を追及した報道や解説は見当たらない。

　　　　　　≪28日の日経平均　＝　下げ　－127.23円≫

　　　　　　≪29日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫

欲望の塊りになった ビットコイン

◇ 史上最大の投機商品に　＝　1万円札でも1000円札でも、本来はただの紙切れ。それが価値を持つ紙幣として使われるのは、政府や日銀がその価値を保証しているからだ。国民はその保証を“信用”して疑わない。このように通貨というものは、信用を基に成り立っている。それなら民間が創造しても、信用さえあれば通貨になりうる。こういう先進的な考え方から生まれたのが、いわゆる仮想通貨である。

しかも、すべての取り引きがコンピュータ内で処理される。紙幣やカードを持たなくて済むし、銀行を経由する必要もない。こうして出現した仮想通貨はあっという間に広まり、いくつもの取引所が各国に誕生した。ビットコインは、その代表的な仮想通貨の一つである。だが仮想通貨は貯蓄や取り引きに使われるだけでなく、通貨そのものの価値が需要の強さによって決められる仕組みを持っていた。

ビットコインを例にとると、多くの人が買い入れたため価格が急騰。今月17日には、1ビットコイン＝1万9783ドルにまで上昇した。年初からの上昇率は、実に20倍を超えている。ところが22日には1万2500ドルを割り込み、そのあとは1万4000ドルまで回復するなど、恐ろしいほどに乱高下。実体経済にも影響を及ぼすのではないかと、多くの人たちが心配し始めた。

経済史上でも類をみない価格の乱高下は、投機マネーの仕業によるもの。調査によると、最近の売買は9割以上が投機目的によるという。したがって最近の超高値は、バブルそのもの。いつ破裂するかわからない。当然、信用はできなくなった。信用がなくなれば、通貨としての役割は果たせない。来年は、どういう結末を迎えるのだろうか。

　　　　　　≪27日の日経平均　＝　上げ　＋18.52円≫

　　　　　　≪28日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫

トランプ大型減税の 影響力 （下）

◇ 有権者の７割が“評価せず”　＝　トランプ税制改正のなかには、企業が海外で貯め込んだ利益をアメリカに還流させやすくする方策も含まれている。具体的には海外子会社の利益をアメリカに戻す際にかかる税率を、1回に限って引き下げる。また海外子会社からの配当には、課税しないことになった。現状で2兆5000億ドルあるといわれるアメリカ企業の海外プール金が、この措置によってどれだけ戻ってくるか。どこへ配分されるのか。その影響は予想以上に大きいかもしれないと考えられている。

仮に資金の還流が急激に起きると、新興国が資金不足に陥り、経済に収縮圧力が加わるかもしれない。その度合いが強すぎると、世界経済全体に大きな悪影響が及ぶ危険性がある。またアメリカ国内の金利が上昇して、景気の阻害要因になる可能性も否定はできない。日本企業のアメリカ向け投資は促進され、為替は円安に振れるだろう。

すでにアメリカ国内では、いくつかの反応が現われている。たとえばAT&Tは全社員に1000ドルの臨時ボーナスを支給する。またボーイング社は人材育成などに3億ドルを追加投資すると発表した。各調査会社は来年に向けての経済見通しを引き上げており、減税に対する経済界の受け取り方は全体として好意的だ。

ところが国民一般の評価は、きわめて厳しい。新聞やテレビが有権者を対象に実施した調査では、なんと7割近くが「評価しない」と回答している。企業と金持ちを優遇した税制改正だというのが、その理由だ。減税の影響で景気がさらに上向き、これらの有権者がトランプ減税の評価を引き上げるかどうか。それによって、来年秋の中間選挙の結果が変わってくる。トランプ大統領の次の正念場になるだろう。

　　　　　　≪26日の日経平均　＝　下げ　－46.49円≫

　　　　　　≪27日の日経平均は？　予想　＝　上げ≫