右腕を挙げると肩が痛い：仮称・せんかん鍼 （12/22の臨床実践塾準備）

この「診断即治療」は、 FC２ブログ にも転載しています。

　

ビフォー　　　　　　　アフター



赤いマジックがビフォー、青いマジックがアフター

「足関三穴」と「回旋鍼」を開発してから、やるのがなくなったような感じになり、新しいアイデアも出てきませんでしたが、先日ふと思うことがあり、「これはいけるかもしれない」と思い、早速やってみることにしました。

最初はスタッフでテストをしたのですが、その時は鍼の代わりに指を使いました。
上手くいったので、
「悪いけど鍼を使わせてくれない？」と頼み、鍼を使うことにしました。
使う鍼はたった1本です。

結果は、
「やったー！！！」という感じでした。

昨日も、対象となる方々に使ってみたのですが、上手くいきました。

上の写真は、
「右肩が痛い！」という方です。
試しに腕を上げてもらうと、ビフォー写真のように、上手く挙がりません。

そこで、「せんかん鍼」（仮称）をしてから、再度右腕を挙げてもらうと、アフター写真のように腕が挙がり、ご本人は、

「おおー、おー、おお」と声を叫んでいました。（^o^）

治療の前に、脊椎の棘突起に水性マジック（赤色）で印をつけてありましたので、鍼の後にもう一度、青色の水性マジックで色を塗ってみました。
ビックリです。

上の写真で見てもわかるように、これだけのズレがあったのです。
一応の治療が済んでから、ご本人がベッドから降りて、肩を挙げたり、腰を回したり、足を挙げたりしていましたが、やがて笑いながら、

「どうなったんですか？」と聞いていました。

どうもこうもないので、
「面白いでしょう・（笑）」と言って治療を終了しました。

11月の米雇用統計好感、NY ダウ、337ドル高、28,000ドル台回復、一方、田巻一彦氏、進行する「日本病」に気づいていないと警告。ロイター通信で（学校で教えてくれない経済学）

11月の米雇用数が予想の18.5万増を上回り26.6万増加したと12月6日、米労働省が発表した。平均時給が予想の3.0％増に対して3.1% 増加した。失業率が10月の3.6％が11月に3.5% へ減少した。1969年以来、50年来最低レベルである。米中貿易戦争下、米国経済懸GM念が緩和されたことから6日のNY市場ではダウは28,015ドル、337ドル。1.2％高、ナスダック、8,656ドル、1.0％高、S&P500、3,145ドル、1.0％高と揃って値上がりした。米債券が売られ、10年物米債利回りが1.84％へ上昇した。しかし、NY外為市場では1ドル＝108.55円と変わらず、ユーロは売られ1ユーロ＝120.06円、一方、英ポンドは引き続き買はれ1英ポンド＝142.65円で取引された。

6日付WSJ紙電子版は11月米雇用増加はGMストライキ解除で職場復帰したことが影響したと書いた。WSJ紙は米住宅金利の指標となる米30年物国債利回りが年初からの米FRBの3度の利下げを受けて低下した。一方、米賃金上昇が維持さされたことがて確認され、住宅投需要へゆとり市場で指摘された。米住宅ローンの標準金利は1年前の12月、年4.9％だった。現在、3.7％まで低下しているとWSJ紙は解説した。

NY 金はオンス1，464.55ドルと変わらずだった。一方、NY原油（WTI）はバレル59.13ドルへ急反発した。OPEC総会で現行の減産幅120万バレル/日が170万バレル/日に拡大でOPEC加盟国、OPEC非加盟国ロシアなどが合意したことが相場上昇をリードしたと6日付のブルームバーグ電子版が伝えた。OPECは2020年3月に臨時総会を開催、今回の合意結果の順守状況を確認のための会議開催を併せ決めた。今回の合意の背景には米中貿易戦争、世界景気鈍化で世界の原油需要減少懸念と米シエールガス増産で世界の石油需給バラスンが崩れ、石油値下がりが予見されていた。OPEC加盟国は財政収入の過半を石油の収入に依存している。これはロシアも同様でOPEC加盟国、ロシアを含む非加盟国の思惑が一致した。

6日付けロイター通信電子版で田巻一彦氏は「米株高で日本株が連れ高しているが足元の日本経済は悪化している。問題は、日本の企業家に自覚症状がない。これこそ「日本病」というもので由々しい事態だ。」と警告した。田巻氏の指摘の概略を以下紹介する。「10月、学生及び勤労者の鉄道定期券の購入額が前年同月比75.9％減少した。タイヤ販売高、同40.1%減、化粧品、同41.7%減、電気冷蔵庫、同40.1％減が目立つ。11月29日発表の11月の日本の鉱工業生産指数が10月103.2から98.9 へ4.2%大幅下落した。下落した業種は、自動車、汎用・業務用機械、生産用機械が占めた。いずれも米中貿易戦争の長期化で中国が新規の設備投資を控えた影響がもろに出た格好だ。11月の同関連事業の出荷指数もほぼ同様4.3％下落した。中でも工作機械の生産が同21.5％下落した。今年1-10月累計では44.9％下落した。一方、10月の給与は同1.1％減、賞与は同3.5％減少した。企業の剰余金は470兆円と同4.0％増加した。賃金を上げていかないと大変な事態になる。」と書いた。（了）11月の米雇用数が予想の18.5万増を上回り26.6万増加したと12月6日、米労働省が発表した。平均時給が予想の3.0％増に対して3.1% 増加した。失業率が10月の3.6％が11月に3.5% へ減少した。1969年以来、50年来最低レベルである。米中貿易戦争下、米国経済懸GM念が緩和されたことから6日のNY市場ではダウは28,015ドル、337ドル。1.2％高、ナスダック、8,656ドル、1.0％高、S&P500、3,145ドル、1.0％高と揃って値上がりした。米債券が売られ、10年物米債利回りが1.84％へ上昇した。しかし、NY外為市場では1ドル＝108.55円と変わらず、ユーロは売られ1ユーロ＝120.06円、一方、英ポンドは引き続き買はれ1英ポンド＝142.65円で取引された。

6日付WSJ紙電子版は11月米雇用増加はGMストライキ解除で職場復帰したことが影響したと書いた。WSJ紙は米住宅金利の指標となる米30年物国債利回りが年初からの米FRBの3度の利下げを受けて低下した。一方、米賃金上昇が維持さされたことがて確認され、住宅投需要へゆとり市場で指摘された。米住宅ローンの標準金利は1年前の12月、年4.9％だった。現在、3.7％まで低下しているとWSJ紙は解説した。

NY 金はオンス1，464.55ドルと変わらずだった。一方、NY原油（WTI）はバレル59.13ドルへ急反発した。OPEC総会で現行の減産幅120万バレル/日が170万バレル/日に拡大でOPEC加盟国、OPEC非加盟国ロシアなどが合意したことが相場上昇をリードしたと6日付のブルームバーグ電子版が伝えた。OPECは2020年3月に臨時総会を開催、今回の合意結果の順守状況を確認のための会議開催を併せ決めた。今回の合意の背景には米中貿易戦争、世界景気鈍化で世界の原油需要減少懸念と米シエールガス増産で世界の石油需給バラスンが崩れ、石油値下がりが予見されていた。OPEC加盟国は財政収入の過半を石油の収入に依存している。これはロシアも同様でOPEC加盟国、ロシアを含む非加盟国の思惑が一致した。

6日付けロイター通信電子版で田巻一彦氏は「米株高で日本株が連れ高しているが足元の日本経済は悪化している。問題は、日本の企業家に自覚症状がない。これこそ「日本病」というもので由々しい事態だ。」と警告した。田巻氏の指摘の概略を以下紹介する。「10月、学生及び勤労者の鉄道定期券の購入額が前年同月比75.9％減少した。タイヤ販売高、同40.1%減、化粧品、同41.7%減、電気冷蔵庫、同40.1％減が目立つ。11月29日発表の11月の日本の鉱工業生産指数が10月103.2から98.9 へ4.2%大幅下落した。下落した業種は、自動車、汎用・業務用機械、生産用機械が占めた。いずれも米中貿易戦争の長期化で中国が新規の設備投資を控えた影響がもろに出た格好だ。11月の同関連事業の出荷指数もほぼ同様4.3％下落した。中でも工作機械の生産が同21.5％下落した。今年1-10月累計では44.9％下落した。一方、10月の給与は同1.1％減、賞与は同3.5％減少した。企業の剰余金は470兆円と同4.0％増加した。賃金を上げていかないと大変な事態になる。」と書いた。（了）