「ネオコン派政治家」プーチン
「オバマ大統領が準備する日本への核ミサイル攻撃」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/117987533.html
「姿を現す世界帝国」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/117252626.html
「ロシアの未来」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/116471341.html
「ロシア・プーチン帝国の権力の源泉」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/116378695.html
「ロシア軍＝米軍」、
http://alternativereport1.seesaa.net/article/116326862.html
「ロシアン・マフィア＝株式会社ＣＩＡ」、参照。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/116296746.html
ロシアとの戦争の火が燻り続けているグルジアが、イスラエルに大量の兵器発注を行い、携帯ミサイル等、一部の販売をイスラエル側から拒否された。グルジア側に、ロシアとの「戦争継続の意思」がある事、そして、これまでグルジアに軍事顧問団を置き、グルジア支援を行って来たイスラエルが、「態度を変えた」事を、これは示している。
また昨年のグルジア・ロシア紛争の「和平交渉」で主導権を発揮したフランスのサルコジ大統領は、その「和平内容」が事実上、グルジア領土内へのロシア軍駐留を黙認する内容であったため、プーチンに「高く評価され」、見返りにフランスは、ロシア国内のパイプライン建設事業の幾つかを受注し、フランスと、ロシアのパイプライン・エネルギー企業トランスネフチの「事業協力関係」が形成される事になった。
トランスネフチは、日本の森喜朗元首相等と懇意であり、ロシアのエネルギーを海路、日本・韓国・中国さらに太平洋方面へと輸出する計画で、水面下で動いている。ここに、かつての９０年代の日本のバブル崩壊を「演出し」、アジアにおいては日本への敵対心の強いフランスが、今後、一枚噛んで来る事になる。日本にとっては警戒すべき事態となる（注１）。
イスラエルが、今回、グルジアではなく、ロシア側に「立った」背景には、ロシアのプーチンがロシアン・イスラエル・マフィアをバックにした政治家であり、元々、ロシア国内の「自称ユダヤ人」達がイスラエルへと脱出し、世界を舞台に、ビジネス・マフィアとして「飛び立つ、お膳立て」を行ったのがプーチン本人であった経緯がある。かつてプーチンが、サンクトペテルブルクの副市長であった時代、ユダヤ人の多いサンクトペテルブルクからの「イスラエル脱出組のマフィア」は、プーチンのサイン無しには出国出来なかった。ロシアン・イスラエル・マフィアは、多額の資金でプーチンを買収し、プーチンの政敵を暴力で「始末」する事によって、プーチンの「政治家としての地位を形成し」、見返りにイスラエル脱出の「フリーパス」を手に入れて来た。プーチンはマフィアが口頭で「私はユダヤ人である」と宣言するだけで出国許可証にサインを行っていた。そのためロシア国内のマフィア達が、「続々と」サンクトペテルブルクのプーチンの下に集まって来ていた。プーチンは、ロシアン・マフィアが世界に飛び立つための、ロシア国内唯一の「ハブ空港」であった。一方、ロシア国内に形成されたナティーフ（ヘブライ語で「道」を意味する）と呼ばれる、イスラエルのスパイ組織モサドの息のかかった諜報組織が、プーチンを「陰から支え、政治家として出世の階段を上る手助けを行って来た」。
このプーチンを「国際政治の枠組みの中で」背後から支えていたのが、アメリカの作ったジャクソン・バニック修正法案であった。ロシア国内のユダヤ人がイスラエルに脱出する事を認める「見返り」に、アメリカは敵国であったロシア＝ソ連に「最恵国待遇を与えて来た」。アメリカの与えた、この経済利益によってロシアは、ロシアン・イスラエル・マフィアのイスラエル脱出を「国を挙げて認めた」。
このジャクソン・バニック修正法案を作り上げたジャクソン上院議員の秘書が、リチャード・パールである。この法案は事実上、パールが作成していた。パールは、ネオコン派の政治家の代表として子ブッシュのイラク戦争を計画した国防政策会議議長であり、核ミサイル・メーカーのレイセオン社の敏腕ミサイル販売人、通称ミスター・ミサイルである。そしてジャクソン議員の弟子が、ネオコン派の代表的論客ポール・ウォルフォウィッツである。
プーチンは、副市長という政治家としての無名時代から、核ミサイル・兵器売人のネオコン政治家達と「一体化」していた。
イスラエルへのフリーパスの大量生産によって、プーチンは、イスラエルの核ミサイル・ネットワークを「生産」していた。
かつてアルジェリア独立運動に際して、アルジェリアを支配し、その独立を阻止しようと動いたフランス諜報部と、アルジェリアの財界を支配していたイスラエル企業家達は、「一体化」の関係にあった。アルジェリア独立阻止に動いた実働部隊は、イスラエルの諜報組織モサドであった。またイスラエルが核ミサイルを開発した際にも、その原料となる核物質は、フランスが戦艦・潜水艦等々を製造するノルマンディ造船所のあるシェルブール港から、フランス諜報部とイスラエル・モサドが「持ち出し、イスラエルへと密輸した」ものであった。
核ミサイルを始めとした兵器を世界中に輸出する軍事産業が「輸出の大きな比重を占める」イスラエルの、その輸出・輸送を担当するイスラエル最大の海運会社マリタイム・フルーツ社は、ロンドンの海運専門弁護士事務所、その提携先であるパナマのアリアス・ファブレガ・アンド・ファブレガ法律事務所を拠点に、販売契約を「顧客と結び」、マリタイム・フルーツの子会社であるパナマのスターボート社を使い、世界中に「兵器を運搬し、販売している」。
この企業が世界中で起こる「戦争に武器を供給する、死の商人」である。兵器が無ければ、殺し合いは不可能である。このスターボート社を経営しているのが、モサドのマイラ・ブレナーと言う男である。フランスは面積的には小国であるが、兵器の販売額ではアメリカに匹敵する程の「輸出大国」である。フランス製の兵器、ミサイル、核ミサイル技術、ミラージュ戦闘機の販売窓口になっているのが、このモサド企業、イスラエル企業である。
またフランス・パリにある、イスラエルのモサド企業フォルテ・フランス社は、パキスタン電力公社ＰＰＡを通じ、核ミサイル開発のための技術をパキスタンに売却した。パキスタンの核ミサイル開発現場には、北朝鮮の核ミサイル技術者達が「ノウハウを学びに来ていた」。これが北朝鮮のミサイル問題の根源である。北朝鮮は、核ミサイル技術の代金をインド・パンジャブ州の州都ラホールの銀行を使い、エスクロウ口座で決済し、イスラエルに振り込んでいる。北朝鮮との契約を取り交わしたのは、サエレト・マトカル（イスラエル軍特殊部隊）情報将校、コードネームは「スクールボーイ」である。
グルジア紛争の「解決」のため、プーチンに「便宜を図り」、イスラエルがグルジアへの兵器販売を拒否し、フランスが「仲介に乗り出し」、プーチン有利に「和平を決着」させる。その背後には、ロシア＝イスラエル＝フランスを結ぶ、核ミサイルを含む世界的な兵器販売＝戦争ビジネス・ネットワークが存在している。
＊注１・・・「２００９年、世界大恐慌を『生み出した』人脈」、参照。
http://alternativereport1.seesaa.net/article/116149026.html
