本諸子と小沢一郎事件

昼下がり　夫婦割引　貸し切りて　色鮮やかな　世界に寛ぐ　　　

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【ほんもろこの熟鮓】

過去最低の漁獲量を記録した琵琶湖の中にあって
本諸子、にごろぶなや瀬田シジミは稚魚の放流な
どで増えている。本諸子（学名 Gnathopogon caeru-
lescens） は、コイ目コイ科バルブス亜科タモロコ属
の淡水魚。別名はモロコ、ゴマモロコ、ヤナギモ
ロコなど。元々はニゴロブナやハスなどとともに
琵琶湖の固有種。普段は水深 5m以上の湖沼中層
域に生息している。繁殖期は3～7月頃で、この時
期になると大群で湖岸や水路に押し寄せ、１匹の
メスを数匹のオスが追尾して、湖岸に生えている
草の根や水草などに産卵する。孵化後、半年から
１年で繁殖能力を備える。寿命は2～3年程度だが、
産卵直後に死んでしまう個体も多い。本種は日本
産コイ科の魚類の中でも特に美味と言われ、重要
な水産資源となっている。琵琶湖では周年漁獲さ
れ、京都市内の料亭などへ高値で取引されている。
特に冬に獲れる「子持ちモロコ」は琵琶湖の名物
とされ、大変に珍重される。主な調理法は塩焼き、
煮物、天ぷら、唐揚げ、佃煮など。

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1994年以前は安定した漁獲量を保っていたが、19
96年以降では年間の漁獲量が最盛期の1/10未満と
いう年が続き、価格が急騰。現在は高級食材の１
つとなた。生息数が激減してしまった背景には、
ブラックバスやブルーギル等、肉食性外来魚によ
る食害などが原因の１つとも言われている。この
為、琵琶湖を擁する滋賀県や周辺の自治体は、産
卵場所となる浅水域の確保・整備や外来魚の駆除、
さらにはホンモロコの養殖や放流を積極的に行う
など、水産資源の確保に努めている。また、埼玉
県では養殖における生産量が年間約20トン（2010
年1月10日現在）と日本一である。



ホンモロコの熟鮓は珍しい。口にしたこともない
ので、買い付けに行ってみようと計画。ともあれ
寒諸子は２月というぐらい子持ちの素焼きホンモ
ロコのドロ酢は抜群だ。１月から３月にかけての
日本一の名品だろう。

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【機能主義の隘路：小沢一郎事件】

「石川裕知議員と小沢秘書ら3人が逮捕されると
同時にまたもや供述内容がメディアに漏れ始めた。
（中略）密室であるはずの取調室の会話が即時に
新聞紙上に踊るのだろうか」と上杉隆は自問する
が（『小沢問題で検察リークに踊らされるメディ
アへの危惧』）、これは検察権力或いは国家官僚
の情報操作で常套手段。「なぜ、検察からのリー
ク情報は止まないのか。そもそも捜査が順調な場
合には、検察は絶対に情報を洩らさない」とも。
告発を受けた検察捜査が「死に筋」ゆえ、リーク
によって局面を打開するためにメディアを利用す
るというのも常套手段。

 上杉隆

上杉隆は 「この1年弱の小沢報道も同様の可能性
が高い」→「元秘書と現職秘書の政治資金規正法
違反にぎすない」→「公職選挙法でもない事案で、
しかも秘書時代の政治資金収支報告書の不記載と
いう違反によって、現職の国会議員を逮捕すると
いうことは異常以外のなにものでもない」→「国
会開会中、逮捕許諾請求を取ってから行うべきで
はないか」→「国権の最高機関である立法府の一
員を逮捕したというのに、検察は何一つ説明を果
たそうとしていない」「記者クラブメディアも説
明を求めていない」とし、検察の暴走を報じない
日本の新聞・テレビなどの記者クラブメディア。
日本は再び、「大本営発表」が蔓延る、あの戦前
の暗黒時代に戻ろうとしているのではないだろう
かとまで危惧し結んでいる。

 　Talcott Parsons

機能主義（英: functionalism）とは、社会的諸部分
の事象を、それ以外の事象や上位の社会的全体に
対し何らかのかたちで貢献するか否かという視点
から捉え、評価し解釈する方法論的アプローチで
あると定義する、パーソンズに始まる社会システ
ム論（構造機能主義）、ロバート・マートンの中
範囲理論、G.H.ミードに発するシンボリック相互
作用論、ピーター・ブラウらの社会的交換理論を
総称して「機能主義社会学」を指すが、社会の構
造と機能が主たる研究単位となり、社会の実質で
あるはずの個々の人間は研究対象としては後景に
退いてしまい転倒するという決定的な隘路を抱え
込む。

 山本哲士

話しが逸れた。マスコミは第三権力。彼はその記
者クラブのことを「一世紀続く、カルテルに似た
最も強力な利益集団の一つ」と言い切る。わたし
（たち）が警戒するは、現代社会そのものからう
みだされる、社会当事者、一般大衆からうみださ
れる、すでに大組織、大企業、大学、官僚行政等
が、世界大変動への反動として自己組織をまもる
ために、閉じた<社会>イズム、社会全体主義に対
して警戒を抱いている（『 山本哲士：吉本隆明
「日本経済を考える」を＜読む＞』）。ところで、
山本哲士は自身のブログで、徳川以前の武士制場
所独立の政治システムと見立て、これからの首長
選出は、日本の未来をきめていく、重要な出来事
となり、社会イズムの解体による場所政治の出現
を預言するが、これについては改めて考えてみよ
う。

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News a la carte

【インターネット戦争】

 Eric Emerson Schmidt

1月12日、米国に本社を置くインターネット検索
サイトであるグーグルが、中国語サイトで行って
いた自己検閲を解除すると発表した。グーグルは、
2006年に中国語版を立ち上げた際、中国政府の規
制を逸脱しないと宣言し、中国語版の検索結果の
一覧に民主化運動やポルノなどのコンテンツが表
示されないよう、自己検閲システムを導入してい
たが、昨年末、グーグルのサーバーが中国から組
織的な攻撃を受け、グーグルのメールサービス「
Ｇメール」で中国の民主運動家が作ったアカウン
トの情報が盗み見されそうになったという。「中
国の人々が（グーグルを使って）情報を得ること
のプラス面が大きいので、中国政府の規制に協力
する不快感を我慢して中国に参入したが、中国で
ネットの言論の自由への制限が強まるばかりなの
で、考えを変えざるを得なくなった」と1月12日
に発表し「中国から撤退するかもしれない」と表
明しつつ、自己検閲を突然に停止した。



世界最大の市場からなぜ撤退するのか？中国政府
にうまく取り入り儲けを出してきたマイクロソフ
トは、グーグルに対抗する「ビング」 を持つこ
ともあり、中国よりグーグルの方が問題であるか
のような発言を行っている。メディア王マードッ
クはビングと提携するとともに、自分の系列のマ
スコミの記事をグーグルに無料掲載させないと表
明。昨年、中国のインターネット利用者は１年間
で30％増え、国別統計で米国を抜き、世界最多の
3億8400万人となった。世界最大の市場となった
中国から撤退するグーグルは奇妙で、何か裏があ
るに違いないと勘ぐられている。

　Rupert Murdoch  

1月18日、環球時報は、中国からの撤退を示唆し
ていた米検索大手グーグル社が劇的に態度を変え
たと報じた。ロイターはグーグルが中国からの撤
退を否定し、中国政府のネット審査制度を順守し
た上で、今後、数週間にわたり中国政府との協議
を続けると報じた。グーグルのエリック・シュミ
ット最高経営責任者（CEO）は15日、米誌ニュー
ズウィークのインタビューに答え「われわれは中
国と中国人民を愛している」と表明している。



環球時報は、「中国人を愛しているって？神様も
バカ笑いするよ。おまえが愛しているのは人民元
だろ」という中国人ネットユーザーによる辛らつ
なコメントを掲載した。中国商務部の姚堅（ヤオ・
ジエン）報道官は15日、グーグル撤退に関する報
告は受けていないとコメントしたというが「人権
×企業益×国益×ジャーナリズムのデジタル化」
の真相はいまだ不明だ。

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