限りなく透明な商品社会

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【ウェアブルな放射能センサ】

こんかいの災害で、濃淡の差があるにしても放射能が数十年単位で日本
列島を汚染していることは間違いないのだった放射能センサを日本国籍
を持つものなら常備携帯した方が良いのではないかと考えネットで下調
べした。検出原理は、放射線によって気体が電離されると、陽イオンは
負の電極へ電子は正の電極へ引き寄せられて電流が流れので現在の技術
力を持ってすれば肌身に着用できる高性能で廉価な放射能センサの製造
も簡単なはずだ。百万個を原価単位に考えれば、一個千円として十億円
程度の売上が見込まれるが公的なものとして普及さえるなら、もっと安
い価格帯にしなければならないだろう。とはいえ電磁波などの影響もあ
り信頼性に配慮しなければない。面倒というなら携帯電話に付加機能す
れば良い話だ。ここでの鍵語は「長期汚染」「注意喚起」というこにな
る。

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4月17日(日)7時56（産経）
PHS、震災時に強く　規制少なく「つながった」「見直されてもいい」
スカイプも有効


中継局や基地局が津波や停電などの被害を受けた場合、通話できなくな
るのは携帯電話と同じ。通信会社各社によると、大震災発生直後、NTT
ドコモは6720局、KDDI（au）は36080局、ソフトバンクモバイルは3786
局が不通となった。ウィルコムは岩手、宮城両県を中心に１万４千弱の
基地局が中断したが、同社は「自家発電設備のある医療機関などの屋上
に基地局があれば、周辺が停電になっても機能する」（広報担当者）と
強調する。理由は１つの基地局が停電などで不通になっても近隣の基地
局がカバーする仕組みになっている

こうした交換システムを経由しないスカイプなどのインターネット電話
も災害時に強いツールとして見直されている。インターネットに接続で
きるスマートフォン（高機能携帯電話）で利用できるスカイプは、世界
で５億人以上のユーザーがおり、KDDIの機種には標準搭載されている。

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福島大学は、放射性物質が世界規模の拡散を調べるため15日から観測装
置を取り付けたバルーンを打ち上げ、高層の大気中の放射線量の観測を
始めました。観測を始めたのは福島大学の研究グループで、15日、福島
市の大学の敷地内で観測を始めました。今回の観測は「ラジオゾンデ」
と呼ばれる気象観測用の装置と放射線量を測る装置を取り付けた直径１
メートル50センチほどのバルーンを飛ばし、地表から上空30キロメート
ルまでの間の大気中の放射線量や風向きなどのデータを記録する。デー
タは10メートルごとの大気中の放射線量などのデータを確認する。






そんなわけで、「ラジオゾンデ」（Radiosonde sensor for Nuclear）
もついでに下調べした。望ましくはこのバルーンをGPSと連動制御させ
定点測定できれば、国防、気象、地震予知など応用範囲は大きい。今回
の復興プランに入れてはとも思う（なんかしれないが、復興税なるもの
どさくさに放り込もうとしていて、どこまで行っても旧大蔵官僚的な匂
いがつきまとう政権だ）。





【省エネ商品開発研究の季節】

冷却ジェルという言葉が流行っている。不織布と高分子ゲルのジェルと
を貼り合わせた造りになっており、ジェルに含まれた水分が蒸発する際
に、蒸発熱により体温を低下させる。商品のタイプによって差はあるが、
8時間程度冷却効果が持続する商品がある。1994年10月に小林製薬が、
同種の商品としては世界初の「熱さまシート」を発売。発熱時に水枕の
代わりとして額に用いられることが多いが、熱帯夜や炎天下など高温の
状況のもとで涼感を得るために使用することもある。その場合は、動脈
やリンパ管が比較的皮膚の表面近くを通る脇や首筋に貼ると効果的であ
る。当初は子ども用の商品が中心だったが、大人用や乳幼児用、脇や身
体に貼るタイプの商品も販売されるようになった。

これを極薄シートにして冷蔵庫に放り込んで冷却できれば相当長時間、
冷却できるのだが今のところそういう商品は市場に出ていない。１ミリ
以下の厚さ、幅50センチメートルで簀巻きしておき、就眠時にそれを敷
き、吸熱速度を予めコントロールできるような構造体にしておけば朝ま
で快眠できるというものだ。それこそ、復興税とは違いエネルギー政策
の抜本的な変革機会を逃すわけにはいかない。このブログでも積極的に
テーマとして掲載していきたい。

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ところで、『デジタル革命』がこの被災とどう関係していくのか、朝の
布団のなかでふとヒントが閃いたのはいいのだが、昼食ごろにはもう忘
れてしまっていたが話はこうだ。9・11の折り被災者や被災地区の復旧の
ための商品開発（主にＴシャツ）し販売し収益の全額乃至は歩合を義援
金或いは支援金として寄付するという「社会貢献型商品企画」がテレビ
放送されていたが、付加価値をそこに求めていくということで、これは
ある意味‘社会主義社会段階’に入いることを顕している。ただ、これ
を担保するのは情報の‘開示’乃至は‘透明化’である。収益の行き先
が明確でなければ、これは背信・詐欺行為になる。と、考えた上で『デ
ジタル革命』の工学技術が有効に展開されるということ、この公開情報
に誰でも自由にアクセスできることが大前提となる。


　商品とは私的な交換を目的とした財・サービスである。交換の対象
　ではなく、生産者自身によって消費されてしまう財・サービスはそ
　もそも商品とはなっておらず、交換関係の中で商品という存在は成
　立している。また商品は、人間のニーズを充足させる性質である「
　使用価値」と、あらゆる商品と交換可能性を持つ性質である「価値」
　を持っている。この価値は社会一般的に必要な労働時間によって決
　められるものであり、生産性が高まれば価値は低下するという性質
　を持っている。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　　　　　　　『マルクス経済学における商品』


そうだそういうことがあり、それが『限りなく透明な商品社会』という
言葉が浮かんできたのだと思い返した。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

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