脱・都会という選択肢 コロナの時代に考える／初物。寺町畑の無農薬新タマネギ

寺町畑の早生の新タマネギを収穫したと聞いたので、
小粒の新タマネギを１０個ほどもらってきました。

さっそく、新玉ねぎと鶏ささみのすき焼き風煮を作りました。

高野豆腐とあじつみれと糸こんにゃくも投入。

平和堂で買ってきたお寿司といっしょに食べました。

ところで、
ずっと前に、前庭にハツユキカズラ(初雪カズラ)を一株植えたところ、
庭全体の地面をおおうほどはびこってしまいました。
もともとは白砂利のお庭だったのですが、
長年、いろんな植物を育てているうちに黒くさま変わり。

ハツユキカズラを全部抜いて、ついでに土も入れ替えて、
白めの軽石を敷き詰めてもらいました。

生まれ変わったように色白になりました(笑)。

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後半は
中日新聞社説、「コロナの時代に考える」シリーズの「脱・都会という選択肢」。

社説：脱・都会という選択肢　コロナの時代に考える 2021年5月7日　中日新聞 　高さ二十メートルはある松の大木に囲まれた閑静な別荘地。たおやかな稜線（りょうせん）を描く浅間山南麓の一角に、この森はあります。 　「屋外のテラスに作ったカウンターが私の仕事場。新緑の梢（こずえ）を揺らす風の音と野鳥のさえずりがＢＧＭかな」。米国に本社があるサイバーセキュリティー会社のパロアルトネットワークス社員奥山純子さん（４５）は目を細めます。新型コロナウイルスの感染拡大を機に昨年四月、東京都杉並区から長野県御代田（みよた）町に移住しました。製品営業の仕事は都心の同社日本法人勤務の時と変わらず、インターネットの会議システムを使い、完全に在宅でこなしています。 自宅はどこにあっても 　移住から一年、この地で冬を過ごしましたが、氷点下一五度の寒さにも「全然平気」でした。地元の人たちとの交流も生まれ、今では「不便は何もない。もう永住するつもり」と言い切ります。 　感染防止のために奨励された在宅勤務の拡大は、都市と地方との関係にも変化を迫ります。 　政治、経済、文化の機能は都市に集積し、派生する仕事も都市で行うのが当たり前。自宅は職場から通える範囲に構える、という概念が覆りました。 　出社しなくていいなら自宅はどこにあってもいい。奥山さんの会社もいち早くこの働き方を認め、在宅勤務支援金制度も創設しました。「通勤や顧客回りの時間が節約できた分、私個人の売り上げは以前の四・五倍に」。奥山さんは生産性向上も「脱都会勤務」の利点として強調します。 　総務省によると、東京都の人口は最初の緊急事態宣言後の昨年五月、現行方式の統計を始めた二〇一三年七月以降初めて転出者が転入者を上回る「転出超過」に転じ七月からも八カ月連続で約千〜五千人の転出超過となりました。 全部がちょうどいい町 　愛知県や京都府などでも転出者は増える傾向にあります。長野、山梨、福井などの県では依然、転出超過ですが、昨年の転出者は前年の半数以下に減りました。 　御代田町は都市圏以外で人口が漸増している町の一つです。 　地域おこし協力隊員への応募を機に名古屋市からこの町に移った尾関充紗（みさ）さん（２８）は「東京から新幹線で一時間余の軽井沢町、大型店が立ち並ぶ佐久市に隣接し、一万六千人弱の人口も教育や福祉が行き届きやすい。全部が『ちょうどいい』町」と理由を話します。 　一九七〇年代の列島改造論からふるさと創生、首都機能移転、そして地方創生まで、政治は都市集中を避け、国土の均衡ある発展を目指す政策を掲げてきました。 　その結果、過疎地域にも高速道路や長大橋が出現しましたが、東京などの「ブランド価値」は下がらず、都市への人口集中が続きました。数年前からは、全国の九百近い市区町村に「消滅可能性」があると指摘される状況です。 　そうした都市と地方の状況に変化をもたらそうとしているのが、コロナの時代です。 　「在宅勤務の普及は、都会に固定化された優秀な人材と地方企業が協業できる機会ともなる。住民票を移してもらい、地方税収を増やすこともできる」 　こう指摘するのは、全国でまちづくり事業への投資、経営を展開する一般社団法人エリア・イノベーション・アライアンス代表理事の木下斉（ひとし）さん（３８）。「地方は国や都市より先回りして、新時代への取り組みを加速させられるかが問われている」と、地方にも奮起を促します。 　「仕事場はあくまで仕事場で、私生活とは別物だ」。英国の文豪ディケンズの代表作の一つ「大いなる遺産」（一八六一年）に登場する法律事務所事務員ジョン・ウェミックは、産業革命期の英国で職場と住まいを区別する意義を熱く語ります。 　むき出しの下水道沿いに工場や狭小住宅がひしめく当時のロンドンは、十年ごとにコレラが流行する劣悪な衛生状態でした。人々の郊外移住への欲求が高まり、革新技術である蒸気機関車の鉄道網がそれを可能にしました。郊外から都市への「通勤」の始まりです。 中央集権にも変化迫る 　百数十年後、再び公衆衛生上の大問題となったコロナ禍は、やはり新技術である高速インターネット網に支えられ、職場とともに通勤をもなくそうとしています。 　もちろんこれまで通り職場に通ったり、対面でしかできない仕事はあります。しかし、コロナ禍が促した地方移住の流れは、都市の人口集中や地方の過疎化に歯止めをかける好機と映ります。 　新型コロナ対策では、都道府県知事の役割の重要性も再認識されました。国に権限を集中させるよりも自治体に委ねた方が、住民サービスの向上にもつながるのではないか。コロナ禍は都市と地方の関係とともに、中央集権的な国家の在り方にも変化を迫ります。

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