新型コロナ 第４波 今が正念場 ／【岐阜】病床使用率、過去最高に 第３波ピーク超え

母の日のプレゼントにもらった青肉メロンが
おしりを押すと少しやわらかくなって、よい香りもしてきたので切りました。
パートナーの好きなやわらかめに熟しています。
さっそく朝ごはんのデザートに食べました。

スプーンですくうと甘い果汁があふれてきて、
これぞメロン、というほど美味です。

昨日のお昼は、鶏むね肉と野菜たっぷりの自家製冷やし中華。

夕飯は、たこ焼きが主食。

きょうはマーサで買い物がてら、サイゼリアで外食。


　　　　
人気のラム肉串も初体験。

デザートにドトールのソフトクリームも食べてパートナーも大満足(笑)。


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後半は、
ひたひたと近くまで来ている新型コロナウイルス関連の記事。
時々行く市内のスーパーの従業員が複数発症したらしい。
保育園の園児も！と聞いた。
岐阜県の病床使用率は、国の指標で５０％以上の「ステージ４」（爆発的感染拡大）。
「ワクチンが行き渡るまで、あと少しの辛抱」とのことで、
市のｗｅｂページで調べてみたら、接種券は後期高齢者にはすでに届いてて、
「６５歳以上」は２１日に発送予定で、それ以降に届くとのこと。
届いたらもちろん、予約が必要、です。

新型コロナ　第４波　今が正念場　 2021年5月18日 中日新聞 変異株が猛威をふるう新型コロナウイルス。ただ、人出はなかなか抑え切れず、全ての対象者がワクチンを打ち終わるにはまだ時間がかかる。「今が正念場」という専門家の声の意味を、データを基に考える。（細川暁子、植木創太） 【GWも人出抑え切れず】昨年比増、気の緩み顕著 　愛知県の医療体制緊急確保チームの統括官で、名古屋掖済会病院の北川喜己副院長（６２）は「第四波は、若い人も重症化する『全世代型』であるのが特徴」と強調する。数の増加が医療逼迫（ひっぱく）につながる人工呼吸器などが必要な重症者は十七日現在、千二百二十七人。初めての緊急事態宣言が出されていた第一波のピーク、昨年四月三十日の三百二十八人の四倍近くに達する。 　一方で、懸念されるのが気の緩みだ。感染力の強さが指摘される変異株の感染が拡大する中でも、人の流れは抑え切れていない。ソフトバンク系ＩＴ企業「Ａｇｏｏｐ（アグープ）」のデータでゴールデンウイーク（ＧＷ）中の五月三日の人出を昨年同日と比較すると、中部九県の主要地点や東京駅ではいずれも増加。特に、名古屋駅は約五倍まで増えた。 　第一波、第三波では最初の宣言発令から二十日前後で重症者は頂点に達し、その後、減少に転じた。北川さんは「いま一度、テレワークを進めるなど人出を徹底的に減らす必要がある」と指摘。「『ピークアウト（山を越えること）』できるかどうか、今が分岐点」と訴える。 【ワクチン先行国】イスラエルは感染激減 　公衆衛生学が専門で名古屋市立大教授の鈴木貞夫さん（６０）が「正念場の先に、光は見えている」と表現するのがワクチンだ。接種で先行する各国では、感染拡大を抑える効果が出始めている。 　世界で最も接種が進むイスラエルは、日本でも承認されている米ファイザー製を主に使用。二回打つのが基本だが、英オックスフォード大などによるデータベース「Ｏｕｒ　Ｗｏｒｌｄ　ｉｎ　Ｄａｔａ」によると、国民の平均接種回数は一・二回を超えた。 　新規感染者は、国民の平均接種回数が〇・四回を超えた一月下旬から減少。ピーク時は一日一万人を超える日もあったが、五月以降は二桁台に。千人当たりで見ると〇・〇〇三八人と二百六十分の一まで減った。感染者の減少から十日ほど遅れて死者も減り始めた。 　鈴木さんは「都市封鎖などの影響も大きい」とするが、接種が進む英国、米国も同様の傾向だ。「先行各国のデータを見ると、人口の約三割まで接種が進めば感染者、死者が減少に転じそう」と分析する。 　ただ、接種回数が増えても、状況が好転しないチリの例も。政府が接種の増加を過信して対策を緩めたことに加え、有効性が不確かなワクチンを使っていることが要因に挙がる。イスラエルなどと同じファイザー製が主流の日本では考えにくい。 　その上で鈴木さんは「感染者数は海外に比べて格段に少ない。一人一人の対策の成果」と強調。「ワクチンが行き渡るまで、あと少しの辛抱」と呼び掛ける。

【岐阜】病床使用率、過去最高に　第３波ピーク超え 2021年5月18日 中日新聞 　新型コロナウイルス患者の急増に伴い、県内の新型コロナ病床使用率が急上昇している。県が十七日発表した割合は６８・２％（十六日現在）と、第三波のピークを上回り過去最高となった。医療機関の負担増に直結する重症者数も十九人と過去最多に並んでおり、県は「危機的な状況」として、満床となった場合のシナリオの策定を急いでいる。 知事「増やしてきたが６８％」 　第三波のピークは一月二十一日の６５・８％。当時の病床数は六百二十五床で、入院者数は四百人強だった。その後、県は医療機関と調整して百床以上増やし、現在は七百三十九床。しかし入院者数は急増し、今月九日に四百人を突破すると、十六日時点で五百四人に上った。病床使用率は、国の指標で５０％以上の「ステージ４」（爆発的感染拡大）にある。 　古田肇知事は、十七日に開かれたオンラインの中部圏知事会議で、県内の病床使用率が急上昇していることを説明。会議後、報道陣に「第三波以来、懐深く病床を増やしてきたが、その母数でなおかつ６８％なので、危機感を強く持っている」と語った。 　圏域別の病床使用率は、岐阜、中濃圏域が八割程度と逼迫（ひっぱく）の度合いが高く、飛騨と西濃圏域が六割、東濃圏域が五割程度。また、重症患者も十七日現在で十九人となり、第三波のピーク時と並んだ。四十代以下の重症者も四人おり、若年層の重症化が目立つ。 　県健康福祉部の堀裕行部長は「医療現場は、重症者が増えると急に負担感が増す。圏域を超えた患者の融通も毎日やっている」と窮状を訴える。 　県はコロナ病床が満床となった場合のシナリオ作成に着手した。宿泊療養施設の追加確保のほか、災害時の避難所を活用するなど、野戦病院に近い状態で医療提供することも想定する。 　家庭内での感染を防ぐため、古田知事は、県として「自宅療養者ゼロ」の政策を維持する考えを示し、「自宅療養でない形で何としても医療提供体制を確保したい」と語った。 　厚生労働省のまとめでは、十一日時点で大阪府の病床使用率が８２・５％、石川県が８２％、愛知県が６５・３％などとなり、岐阜は５８・９％と全国で十三番目だった。 　（安福晋一郎）

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