妊婦にワクチン優先接種求める声 妊娠後期の感染で重症化リスクも ／感染妊婦の医療 専用病床の確保を急げ

鳥取の友人から届いたピオーネを房のまま冷蔵庫に入れて置いたら、
軸に少し白いカビがつき始めています。
長持ちするよりよい保存方法を調べたら、
房から外して保存するのがよいようです
ということで、
まず脱粒したり、少し傷んだピオーネを急速冷凍して保存。

きれいな粒は、軸を五ミリほど残して
一つずつばらばらにして冷蔵保存。
こうしておけば、あと数週間はおいしく食べられます。

お昼ご飯は、おいなりさんを薄味で炊いて、

１０割蕎麦に乗せて、冷やしたぬき蕎麦にしました。

夕ご飯は、お揚げとメカジキと若どりウリのサラダ。

畑で採れた長ナスで炒め煮も作りました。




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後半は、
8月21日の中日新聞生活面の記事と社説。
新型コロナウイルスに感染した妊婦が入院できずに、
自宅で早産した赤ちゃんが亡くなったという痛ましい出来事を受けての記事です。
コロナに感染して十分な医療を受けられずに、
自宅で亡くなる人は連日報道されていて、
原因は、国の失策と言わざるを得ません。

妊婦にワクチン優先接種求める声　妊娠後期の感染で重症化リスクも　 2021年8月21日 中日新聞 　新型コロナウイルス感染の急拡大に伴い、妊娠中の女性への感染も広がっている。妊娠後期は重症化のリスクがわずかだが高まるとされ、早産となる恐れもある。感染を防ぐためのワクチン接種について、米疾病対策センター（ＣＤＣ）は妊婦にも安全で有効と推奨。医療者からは妊婦への優先接種を求める声が上がっている。　（小林由比） 　年間三千件の出産を扱う母子愛育会総合母子保健センター（東京）は、感染した軽症から中等症までの妊婦の治療も担う。四、五月には月三、四人だった患者は七月は六人、八月も上旬までで六人と増えている。 　中林正雄所長は「春先は治療で軽快し、退院した妊婦がほとんどだった。デルタ株が広まった七月以降は、八割の妊婦が重症化して集中治療室（ＩＣＵ）のある病院に移った」と話す。 　妊婦が肺炎を悪化させると、予定日より早く赤ちゃんを取り出すこともある。このため、小さく生まれた赤ちゃんをケアする新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）もあることが転院先の条件となる。医療体制が逼迫（ひっぱく）する中、「母子の命を同時に守れる病院は限りがあり、重症化しても搬送が難しくなっている」と中林さん。千葉県では十七日、感染した三十代の妊婦が入院先が見つからずに自宅で出産し、赤ちゃんが亡くなった。 　妊婦へのワクチン接種が急務だが、優先接種の対象ではなく、自治体によっては妊娠出産期の二十〜四十代の接種機会もまだ限られているため、希望しても受けられない人もいる。 　一方、都内で開業する産婦人科医の竹元葉さんは「接種を迷っている妊婦は実際多い」と指摘。診ている妊婦の中には、会場で接種を取りやめた人もいたという。問診時に医師から「本当に打つの？」と聞かれたり、「十五週まで待ったら」と言われたり。自身も妊娠中の竹元さんは、妊娠初期に接種し、安全性に問題がない実体験をかかりつけの妊婦らに伝えている。 　ＣＤＣは十一日、接種した妊婦の流産リスクが高まることはないとの調査結果を公表。胎児の器官が形成される妊娠十二週までの接種は避けるよう求めていた日本産科婦人科学会なども、「時期を問わず接種を勧める」との新提言をまとめた。竹元さんは「赤ちゃんへの抗体移行も明らかになってきた。健診を受ける病院で接種できると良いのでは」。中林さんも「妊婦の感染は同居の夫からがほとんど。国や自治体は同居家族も優先接種できるよう検討してほしい」と訴える。

社説：感染妊婦の医療　専用病床の確保を急げ　 2021年8月21日 中日新聞 　新型コロナウイルス感染症の急拡大に伴い、感染した妊婦が入院できず、新生児の命を救えなかったという事態が生じた。出産を伴う医療は自宅や宿泊療養では対応できない。新生児集中治療室（ＮＩＣＵ）を含め専用病床の確保を急ぐべきである。 　新型コロナ感染症の軽症と診断され、千葉県柏市の自宅で療養中だった三十代女性が早産となり、自宅で出産した新生児は医療機関に搬送されたが死亡した。 　女性の症状悪化を受けて、柏市やかかりつけ医が入院先を探したが、医療態勢の逼迫（ひっぱく）で受け入れ先が見つからず、医師不在のまま自宅での出産を余儀なくされた。 　感染した妊婦は、感染症が悪化するリスクとは別に、早産などのリスクも抱える。しかし、感染症と出産の双方に対応する産婦人科系の医療機関は限られ、早産などリスクの高い妊婦を診療できる医療機関はさらに少ない。 　感染力が従来株の約二倍というデルタ株は現役世代への感染が広がっており、それに伴って、妊婦への感染例も増えている。 　症状が悪化した妊婦が入院先を見つけるには、かかりつけ医の役割が重要だ。感染した妊婦の健康観察と併せ、地域の医療機関や助産師などとの情報共有や連携を進める必要がある。 　柏市のケースは当初、重症化リスクは高くないと判断された。感染が医療の受け入れ能力を超えた状況では入院の優先順位を付けざるを得ないのだろうが、妊婦のリスクを考慮し、より柔軟に対応できなかったのか検証が必要だ。 　政府はこれまで行動抑制で流行のピークを抑えつつ、病床確保を進めてきた。コロナ病床は現在、全国で約三万七千床ある。昨年六月ごろと比べ、ほぼ倍増したが、デルタ株の急拡大で医療は逼迫している。病床とともに、宿泊療養施設の確保も進めたい。 　妊娠後期は、新型コロナに感染すると重症化のリスクが高まるためワクチン接種が有効だ。かかりつけ医などに相談して家族とともに接種を検討してほしい。 　同時に、重症化を防ぐ効果が高い「抗体カクテル療法」を、可能な範囲で妊婦にも活用すべきではないか。 　救える命を確実に守るには、医療態勢の弱点を克服するための、あらゆる手だてを早急に講じるべきである。

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