みどりの一期一会

当事者の経験と情報を伝えあい、あらたなコミュニケーションツールとしての可能性を模索したい。

原発賠償判決 国と東電への警告だ/手指の痛みとしびれ「手根管症候群」。東急ハンズでテーピングサポーターとツーヨンUVマスク購入。

2017-03-19 20:59:18 | 健康/くらし/薪ストーブetc
ひと月ほど前から、寝ているうちに右手の指がしびれるのに気づいて、
寝違いをしたのかなあると思いながら、右手が下にならないように寝ていました。
半月ほど前に、ノルディックウォーキンクのポールを持って歩きはじめてしばらくすると、
右手がジンジンとしびれるようになりました。
すわ脳の病気、と思って調べてみたら、
「手根管症候群」と症状がほぼ一致。

  手指の痛みとしびれ「手根管症候群」  
 (2016年06月15日(水)NHK今日の健康)

1手根管症候群とは
手のひらの付け根の部分の断面をみてみると、手根管[しゅこんかん]というトンネルがあります。このトンネルは、手首の骨と靭[じん]帯に囲まれていて、その中を9本の腱と「正中[せいちゅう]神経」が通っています。腱[けん]を覆う膜や、それぞれの腱を連結している「滑膜」が炎症を起こし、腫れて厚くなり、この正中神経が圧迫され、指にしびれが起こる病気が「手根管症候群」です。

2どうして?小指以外がしびれる
 手根管症候群の特徴的な症状は、「小指以外にしびれ・痛みがある」、「夜間や早朝のしびれ・痛みが強くなる」、「手を振るとしびれ・痛みが緩和」などです。なぜ、小指はしびれないのでしょうか。それは神経の司る領域に関係しています。手根管の中を通っている「正中神経」は、手のひら側の親指から薬指の親指側までの感覚と親指の動きなどだけを司っているのです。(※の画像を参照)そのため、小指には症状が現れません。・・・・・・・・・・・・・・・・・・
・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・(以下略)・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・・


とりあえず、
前に肩の腱板炎や、後頭神経痛をした時に飲んだ
「ツムラ漢方桂枝加朮附湯」とビタミンB12を合わせて飲んでいます。
どちらも、神経痛や関節痛に効く飲み薬です。

しびれと痛みの対症療法にはボルタレン。

手首の安静が必要なので、ウオーキングはポールなし、で、
PCも極力しないようにして、左手で仕事をするようにしています。

とはいえ、どうしても利き手の右手を使ってしまうので、
手首を内側に曲げないようにするために、
名古屋の東急ハンズで、サポーターをいろいろ試して、
使いやすそうなのを一つ買ってきました。

親指にひっかけて、手首に手巻きつけで固定するだけ、です。

このタイプはたくさんあったのですが、
これがいちばんフィットして、手首も無理なく固定でます。
  
飲み薬と安静とサポーターで、とりあえずしびれは出なくなっているので、
しばらく様子を見ることにしましょう。
これで治らなければ、医者に直行します。

ついでに、新しいタイプのツーヨンUVマスクも2つ購入。


この日は、ホワイトデーのプレゼント代わりということで、
名古屋マリオットアソシアホテルの
「★金曜日はお得に泊まれる!プレミアムフライディ限定」で、
【コンシェルジュフロア】デラックスツインに宿泊。

サービスで48階の広いお部屋にグレードアップしてもらえました。

専用ラウンジやフィットネスなど無料で利用できる特典があって、
滞在中は、食べものも飲み物も全部ここで済ませました(笑)。

通常ホテルなどでの「一泊二食付き」の料金より安いくらいで
リッチな気分になれるので、このプラン気に入りました。

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ところで、原発賠償判決のこと、
朝日新聞はきょうの社説に出ていました。

  社説:原発賠償判決 国と東電への警告だ
2017年3月19日(日)付 朝日新聞

 東京電力はもちろん、国の原子力行政に厳しく反省を迫り、自覚を促す判決だ。

 福島第一原発の事故で避難生活を余儀なくされた住民が、東電と国に賠償を求めた集団訴訟で、前橋地裁は両者の責任を認める判決を言い渡した。

 根底に流れるのは、事故が起きれば甚大な被害をもたらす原発を「国策民営」で推進してきた以上、事業者も国もそうした事態を招かないようにする、極めて重い義務を負うという考えだ。うなずく人は多いだろう。

 一方で、刑事と民事の違いはあるが、東電の元幹部について検察が2度にわたって不起訴にした末に検察審査会が強制起訴の議決をするなど、事故をめぐる法的評価は定まっていない。

 今回と同じような集団訴訟は各地の地裁に起こされている。救済すべき住民の範囲や金額もふくめ、今後の裁判例の集積を注視する必要がある。

 判決を聞いて改めて思うのは、3・11前に関係者全体を覆っていた「慢心」である。

 地裁は、東電は遅くとも02年には大津波を予測できたのに簡便な対策さえ怠った、そして国は必要な措置をとるよう東電に命じるべきだったと指摘した。判決には「経済合理性を安全性に優先させた」「国の不合理な態度も東電と同様の非難に値する」といった苦言が並ぶ。

 これは、事故翌年に国会の事故調査委員会が「東電や国がリスクを認識しながら、対応をとっていなかったことが根源的な原因」と指摘したのと重なる。

 にもかかわらず、この津波リスクの扱いについて、東電は今に至るも、きちんとした検証結果を公表していない。

 事故を防ぐには、いつ、だれが、どのような判断をすべきだったのか。いかなる組織だったらその判断が通ったのか。こうしたことを調べ、考え、他の事業者にも伝える。事故を起こした当事者が負う当然の責任を、東電は果たさねばならない。

 国の姿勢も問われる。

 原子力規制委員会ができて、態勢は強化された。だが近年、原発立地近くの活断層の認定や基準地震動の設定をめぐり、電力会社側が抵抗しているようにみえる場面が散見される。

 事業者優位といわれ続けてきた関係を脱し、新たな知見に基づき、迅速に対応させる。今回の判決を、規制業務のあり方を点検する機会にしてほしい。

 安倍首相はことしの東日本大震災の追悼式の式辞で、「原発事故」の言葉を使わなかった。だが、掘り下げるべき課題は、たくさん残ったままである。 


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3月18日(土)のつぶやき

2017-03-19 01:03:31 | 花/美しいもの
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