庭の中ほどに水道の蛇口があり、
そこから長いホースで庭中の木や花に水をやります。
その蛇口のすぐ横に、白花大輪のクレマチスが咲いています。
前に花壇のはしに置いてあった鉢で、
木が茂って陽当たりが悪くなったので、こちらに移動しました。
生きてるのか枯れたのかわからないほど、
ずっと花が咲かなかったのですが、今年は１０輪くらい咲きそうです。
クレマチスの南には、カクテルが植えてあります。
バラも今年は花付きがよいです。
坂の上がり口にあるサツキも、今年はびっしり咲いています。
花桃とモクレンの枝を払ったからでしょうか。
やはり花や木にとってきれいな花を咲かせるには、お日さまの光は必要ですね。
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ところで、
米国のトランプ大統領がパリ協定からの離脱を表明しました。
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クレマチスの南には、カクテルが植えてあります。
バラも今年は花付きがよいです。
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やはり花や木にとってきれいな花を咲かせるには、お日さまの光は必要ですね。
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米国のトランプ大統領がパリ協定からの離脱を表明しました。
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| 社説：パリ協定離脱 米国は独りぼっちに 2017年6月3日 中日新聞 米国の身勝手ぶりは目に余る。トランプ大統領がパリ協定からの離脱を表明した。地球温暖化を食い止める国際協調に水を差すばかりか、米国も時流に置き去りにされるだけだ。 トランプ氏は離脱表明演説で「私はパリ市民ではなく、ピッツバーグ市民を代表して選ばれた」と述べた。 昨年の大統領選でトランプ氏は、かつて鉄鋼業で栄えたピッツバーグを擁する東部ペンシルベニア州で、番狂わせの金星を挙げた。この発言には、白人労働者を中核とする支持層をつなぎとめたい思惑がにじんでいる。 だが、代表的な支持基盤である炭鉱労働者の雇用を確保できるかというと、離脱によって石炭産業が復活する見込みは薄い。シェール革命に伴い価格が低下した天然ガスには競争力で劣る。 米国は温暖化ガス排出量が中国に次いで多い。その穴を埋めるのは困難だ。米国の動きを見て温暖化対策に後ろ向きになる国が出てくる可能性もある。 オバマ前政権は途上国の温暖化対策支援に三十億ドルの拠出を約束したが、トランプ氏は取りやめを表明した。これも懸念材料だ。 ただし、米国全体が消極姿勢に転じるわけではない。ハワイ州は二〇四五年までに電力をすべて太陽光などの再生可能エネルギー発電に切り替える目標を設定し、カリフォルニア州でもこれに追随しようという動きがある。 新たな技術や雇用を生み出す脱炭素社会への移行は、止めようのない世の流れである。 電気自動車（ＥＶ）メーカーのテスラが時価総額でゼネラル・モーターズ（ＧＭ）を抜いて米自動車業界のトップに立ったことは、それを象徴する。 ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）やアップル、マイクロソフトなどの米主要企業がこぞって離脱に反対するのは当然だ。 パリ協定に未参加の国はシリアとニカラグアの二カ国だけで、離脱は米国の孤立をいやでも印象付ける。 しかも、温暖化対策で指導的立場を占めていくのは、米国とともにパリ協定を主導した中国になる。国際社会での米国の地位低下は避けられない。 同じ共和党のブッシュ政権が二〇〇一年、京都議定書から離脱し温暖化対策の停滞を招いた。その一方的な行動を思い出させる。 時代に逆行するだけの離脱を、トランプ氏は再考すべきだ。 |
| 社説：米国のパリ協定離脱表明 人類の未来への背信だ 毎日新聞 2017年6月3日 地球環境にとっても、米国にとっても、長期的に大きなマイナスとなる決定だ。人類の未来に対する背信行為と言うしかない。 トランプ米大統領が、地球温暖化対策の国際枠組み「パリ協定」からの離脱を表明した。協定は米国にとって不公平で、経済や雇用の足かせになっており、再交渉や新たな枠組みの交渉を始めるという。 「温暖化はでっち上げ」と発言するなど、トランプ氏は非科学的な発言を繰りかえしてきた。だが、温暖化の進行は、科学的知見に基づく国際社会の共通認識だ。 米国は世界第２位の温室効果ガスの排出大国で、温暖化対策で高い貢献度を求められるのは当然である。 昨年１１月のパリ協定発効で、脱炭素社会の構築に向かう世界の潮流は強まった。温暖化対策は新たなビジネスチャンスとも捉えられている。 米国にとっては、再生可能エネルギー分野などへの投資を拡大し、技術革新で世界を主導する方が、斜陽化した石炭産業などの復興にこだわるよりも、国益にかなうはずだ。 情報技術（ＩＴ）から金融や石油産業まで、米国の主要企業が相次いで離脱に反対する声を上げているのも、その表れだ。カリフォルニアやニューヨークなどパリ協定を支持する州も多い。 トランプ氏は、途上国の温暖化対策を支援する国連「緑の気候基金」への資金拠出の停止も宣言した。途上国は反発を強めている。「米国第一」にこだわるあまり、国際社会での影響力を低下させることは、外交上も得策とは言えまい。 パリ協定の詳細ルールは２０１８年までに決めることになっている。各国は米国の動向に左右されず、着実に交渉を進めるべきだ。米国の企業や自治体の温暖化対策を後押しすれば、トランプ氏に協定の重要性を再認識させることにもなる。 ７月に開かれる主要２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議でも、トランプ氏に協定残留を働きかけたい。 日本政府は５０年に温室効果ガスを８割削減する目標の実現に向けた長期戦略作りを進めている。パリ協定で策定を求められているもので、既に公表済みの国もある。他国と連携してトランプ氏の翻意を促すためにも、具体化を急いでもらいたい。 |
| 社説：パリ協定 米離脱でも結束守れ 2017年6月3日 朝日新聞 「米国第一」の身勝手な振る舞いに、怒りを禁じ得ない。 トランプ米大統領が、地球温暖化対策の国際ルール「パリ協定」からの離脱を表明した。 米国は、二酸化炭素など温室効果ガスの総排出量が、中国に次ぐ世界２位だ。パリ協定は、今世紀後半に世界全体の排出量を森林や海による吸収分以下にする「実質ゼロ」をめざしており、離脱は大きな打撃となる。 温暖化対策に積極的な欧州の主要国や、中国、日本などは米国への失望や協定の維持を表明した。まずは国際社会が結束し、繰り返しトランプ氏に再考を促していかねばならない。 パリ協定合意への長年の交渉では、化石燃料を大量に使いながら経済発展を果たした先進国と、成長の恩恵を十分に受けていない新興国・途上国が、利害対立を乗り越えた。目標や具体策は各国にゆだね、強制力もないが、１９０を超える国が温室効果ガス削減に取り組むことになった。協定は画期的で、人類共通の財産と言ってよい。 合意を主導した国の一つが米国だったが、トランプ政権はその功績を捨て去ろうとしている。石炭産業などを念頭に、パリ協定が雇用創出の重しになっていると主張しており、国内での支持基盤固めを優先した。 しかし、その米国内でも強い批判が噴出している。 石油関連を含む産業界では、温暖化対策をビジネス機会ととらえる取り組みが既に加速している。離脱は米国への国際的な信頼やリーダーシップを揺るがし、他の政策にも悪影響を及ぼす。トランプ氏はなぜわからないのか。 米国は、温暖化対策で途上国を支援するための国連基金への拠出を停止する考えだ。海面の上昇で国土が水没しそうな島国もあるだけに、対策の遅れをどう防ぐかが当面の課題となる。 さらに心配なのは、地球環境への危機感が目先の自国第一主義に押されて後退することだ。 異常気象による災害や凶作は世界各地で頻発している。米国に振り回されて時間を空費してはならない。日本の政財界には、温暖化対策が一部の産業に逆風になるとして消極的な意見も聞かれるが、対策強化が世界の潮流と見定めるべきだ。 地球温暖化は、人類の将来をにらんだ超長期の課題だ。 一時的に足並みが乱れても、持続可能な地球環境を維持するという目標に向け、着実に前進していく意思を持たねばならない。そして、有効な対策づくりに知恵を絞る努力を続けていきたい。 |
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