先週まで青くて堅くてちいさかった梅の実が、
ここへ来て急に大きくなって色づいてきました。
ここ数年、ウメの実はもいだり叩いたりせずに、
完熟して自然落下するのを待って収穫しています。
落ちても傷が着かないように、つつれあいが、
実を受けるためにブールーシートをセットしています。
梅の木の下をぐるっと覆う形にして、
落果した実が一か所に集まるようにシートを張りました。
ホワイトリカーも買ってきたので、これから落ちた実はじゅんばんに梅酒漬けにして、
もっと黄色くなってきたら、梅干用の梅として収穫するつもりです。
田中ビワも初収穫。
袋をかけたのですが、
やっぱり半分くらいは動物に食べられていました。
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後半は安倍内閣の支持率のこと。
急速に下がっているようです。
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ここへ来て急に大きくなって色づいてきました。
ここ数年、ウメの実はもいだり叩いたりせずに、
完熟して自然落下するのを待って収穫しています。
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田中ビワも初収穫。
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後半は安倍内閣の支持率のこと。
急速に下がっているようです。
| 安倍内閣支持率急落の衝撃 “消極的支持層”ついにソッポ 2017年6月5日 日刊ゲンダイ 安倍官邸に激震が走っている。２つの世論調査で、内閣支持率が急落しているのだ。 北海道新聞が５月２６～２８日の３日間に実施した調査結果によると、安倍内閣を「支持する」は４月の前回調査から１２ポイント減の４１％、「支持しない」は１２ポイント増の５７％だった。 さらに、６月１日に発表された日経新聞電子版「クイックＶｏｔｅ」の調査結果は、もっと衝撃的だ。内閣支持率は前回調査の５２．１％から２５．４ポイントもダウンして２６．７％だった。「クイックＶｏｔｅ」は週１回、電子版の有料・無料の読者を対象に行っている。 安倍官邸が慌てているのは、調査対象がまったく違うのに、それぞれ支持率が急落していることだ。北海道新聞の調査は、全道を対象に電話調査したもの。「クイックＶｏｔｅ」は、投票者の多くは都市に住むビジネスマンだとみられている。地方と首都圏、両方の有権者が安倍政権に「ノー」を突きつけた形だ。支持率急落の原因は、＜森友、加計、共謀罪、レイプ告発＞の４つだ。 ■「ニュースに敏感な層」の支持も急落 しかし、大手全国紙の調査では、安倍内閣は依然として５０％近い支持率を得ている。どうして違いがあるのか。有権者の投票動向に詳しい明大教授の井田正道氏（計量政治学）は、こう言う。 「まず『クイックＶｏｔｅ』の支持率が極端に落ちたのは、加計問題などに関心が高い人が投票したからでしょう。通常の世論調査はかかってきた電話に答える“受動的”なものですが、『クイックＶｏｔｅ』は自分から動く“能動的”なものです。直近のニュースに反応しやすい。『北海道新聞』の調査の方は、これまで“消極的”に支持していた人が離れた結果でしょう。“消極的な支持”は崩れやすい。もともと北海道は、民進党の金城湯池だったこともあり、安倍内閣を消極的に支持していた人が多かった可能性があります」 この先、大手紙の世論調査でも安倍内閣の支持率は急落していくのか。「北海道新聞」と「クイックＶｏｔｅ」の調査結果は予兆なのか。 「ニュースに敏感な層」と「消極的な支持者」が離れたとしたら、国民全体の世論を先取りしている可能性が高い。 これまで支持率が下がるたびに、北朝鮮がミサイルを発射し支持率を回復してきた安倍首相。ヘタしたら、北朝鮮を挑発しかねない。 |
| 世論調査 安倍内閣「支持する」４８％「支持しない」３６％ 2017.6.12 NHKニュース ＮＨＫの世論調査によりますと、安倍内閣を「支持する」と答えた人は、先月の調査より３ポイント下がって４８％、「支持しない」と答えた人は、６ポイント上がって３６％でした。 ＮＨＫは今月９日から３日間、全国の１８歳以上の男女を対象に、コンピューターで無作為に発生させた固定電話と携帯電話の番号に電話をかける「ＲＤＤ」という方法で世論調査を行いました。 調査の対象になったのは２２４７人で、５７％にあたる１２７２人から回答を得ました。 それによりますと、安倍内閣を「支持する」と答えた人は、先月の調査より３ポイント下がって４８％でした。 一方、「支持しない」と答えた人は６ポイント上がって３６％でした。 支持する理由では、「他の内閣より良さそうだから」が５０％、「実行力があるから」が２１％、「支持する政党の内閣だから」が１０％だったのに対し、支持しない理由では、「人柄が信頼できないから」が４３％、「政策に期待が持てないから」が３０％、「支持する政党の内閣でないから」が１０％となっています。 獣医学部新設について 学校法人「加計学園」が計画している大学の獣医学部の新設をめぐり、民進党や共産党などは安倍総理大臣の意向を汲んで、行政の在り方がゆがめられたのではないかと追及しているのに対し、政府は行政がゆがめられた事実は一切なく、適正に手続きが行われたと説明しています。 こうした政府の説明に納得できるか聞いたところ、「大いに納得できる」が３％、「ある程度納得できる」が２２％、「あまり納得できない」が３３％、「まったく納得できない」が３２％でした。 この問題をめぐって、文部科学省の前川前事務次官は「総理の意向だ」などと記された文書は、文部科学省で作成されたものだと主張し、民進党や共産党などは前川氏らの証人喚問を求めています。 これに対し、与党側は一連の行政手続きに瑕疵（かし）は無いなどとして、証人喚問には応じない方針です。 これについて、前川氏らの証人喚問が必要だと思うか聞いたところ、「必要だ」が５２％、「必要ではない」が１５％、「どちらとも言えない」が２５％でした。 「総理の意向だ」などと記された文書について、文部科学省は「追加調査を行う必要があるという国民の声が多く寄せられている」として、文書が存在するのか改めて調査を行うと発表しました。 こうした政府の対応を評価するか聞いたところ、「大いに評価する」が１２％、「ある程度評価する」が４６％、「あまり評価しない」が２１％、「まったく評価しない」が９％でした。 「テロ等準備罪」について 政府はテロなどの組織犯罪を未然に防ごうと、「共謀罪」の構成要件を改めて「テロ等準備罪」を新設する法案を国会に提出し、審議が行われています。 与党側は、テロ対策は急務だとして、今の国会での成立を目指していますが、民進党や共産党などは１億総監視社会になりかねないなどとして、廃案に追い込みたい考えです。 この法案への賛否を聞いたところ、「賛成」が２９％、「反対」が２３％、「どちらとも言えない」が３９％でした。 天皇陛下の退位について天皇陛下の退位に向けた特例法が成立したことに対する評価を聞いたところ、「大いに評価する」が４７％、「ある程度評価する」が３８％、「あまり評価しない」が６％、「まったく評価しない」が２％でした。 天皇陛下の退位に向けた特例法と合わせて可決された付帯決議に、「女性宮家」の創設などを検討することが盛り込まれたことを受けて、女性宮家の創設への賛否を聞いたところ、「賛成」が５３％、「反対」が７％、「どちらとも言えない」が３１％でした。 |
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