寺町畑から純白の大きなまあるい大根が3個も届きました。
雨が少なかったからか、真ん中にすが入っている大根が、
自家用に回ってきました。
特大なので、聖護院大根かなと思ったのですが、
国富大根という在来種の大根ということです。
国富大根(くにとみだいこん)
少しかじってみたら、甘くておいしいです。
崩れにくくて美味ということなので、
いちばん大きい大根は、皮をむいて3センチくらいの厚さに切って、
柔らかく炊いてから、おでんのメーンにしましょう。
圧力なべで5分加熱して放置。
す入りは気にならなくておいしいです。
残りの2個は、しりしり器で細切りにして、
切り干し大根にします。
カスカスの部分も捨てずに、サイコロのように切って、
サラダが漬物にするために、少し干しています。
昨日の夕ご飯は、
やさいたっぷりのカキの味噌鍋。
きょうはおでんで、鍋料理が続きます。
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ところで、
信濃毎日新聞が一昨日と今日の社説で、
女性差別について論じています。
信濃毎日新聞は地方時ですが、ほんとセンスがよいですね。
再び医科大学・医学部の入試差別問題について―異質な問題は区別して考えるべきである(2018年12月14日 huffingtonpost日本版)
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自家用に回ってきました。
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国富大根という在来種の大根ということです。
国富大根(くにとみだいこん)
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いちばん大きい大根は、皮をむいて3センチくらいの厚さに切って、
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切り干し大根にします。
カスカスの部分も捨てずに、サイコロのように切って、
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社説: 女性差別の克服 一人一人の意識改革から 2018.12.16 信濃毎日新聞 スペイン東部のバルセロナ。11月25日、中心部にあるグランビア通りに女性を中心にした数千人が集まった。 横断幕を先頭にデモ行進し、「男性の暴力反対」「女性に自決権を」などとシュプレヒコールを上げて、「女性への暴力反対」を訴えた。 この日は国連が決めた「女性に対する暴力撤廃国際デー」。地元紙などによると、スペインの100を超える都市と町で約200の集会やデモが実施され、首都マドリードでは政府発表で約1万2千人が参加したという。 1975年まで30年以上、フランコ総統の独裁時代が続いたスペイン。その時代に抑圧された女性たちは民主化後に権利回復を求めて声を上げた。運動の広がりで法整備も進み、社会の意識は変わってきたという。 日本でもセクハラや性暴力が絶えず、医学部の入試問題など性差別が根深い。社会に潜む内なる意識にどう向き合うのか。スペインの事例から考えたい。 <スペインの取り組み> 「まだ男女平等の社会になっていない」。バルセロナのデモに参加した30歳女性はこう強調した。 職場では同じ仕事をしていても常に男性より下にみられてきた。昇進もできない。交際相手の男性に暴力を振るわれた友人もいる。女性が被害者となる殺人や犯罪も絶えない。「社会を変えるため、できることをやりたい」という。 今回の運動が活発化したのは、2016年に北部ナバラ自治州で起きた事件がきっかけだ。 祭りで男性5人が女性を集団暴行した。男性らは起訴されたものの、今年4月の一審判決は刑が軽い性的乱用罪を適用し、禁錮9年の判決を言い渡した。 これに対し、国内各地で抗議デモが発生。性被害を告発する世界的な「#MeToo」(「私も」の意)運動にも後押しされた。 カタルーニャ女性研究所のマルタ・セルバ元所長は「#MeToo運動は、肥料をまかれた土地に落ちた種の一つ」と長年にわたる運動の成果を強調する。 スペインには不幸な歴史がある。全体主義的な新国家を目指したフランコ独裁政権は、女性参政権など女性の権利を封印。伝統的な良妻賢母であることを女性に求める政策をとった。就職や財産の管理なども父親や夫の了承が必要で、社会的な地位をおとしめた。 75年以降は民主化運動とともに女性の権利を向上させる運動が盛んになり、社会的地位は徐々に改善。男女の平等を目指す法整備も進んだ。セクハラに刑罰を課す法律もできた。 特に教育現場の取り組みが際立っている。セルバ氏によると、幼児期から男女の違いを認識した上で互いを尊重することを教え、成長に合わせ教育を続けていく。教材研究も進んでいるという。 それでも「男性は仕事、女性は家庭」という意識は根強く残る。セルバ氏は「収穫時期が始まっているが、まだこれから。社会が女性を尊重することを示さなければ何の役にも立たない」とする。 日本は女性を男性より低くみる意識が共通している。 今年、財務省前事務次官のセクハラ問題をはじめ、東京医科大などの医学部不適切入試が判明した。入試で女子を不利に扱った順天堂大は「女子は男子より精神的に成熟が早く、面接評価を補正する必要があると判断していた」と理由を説明した。 入試はその時点の個人の能力を判断するべきものだ。性差で点数を補正するなど言語道断である。 問題は差別を大学内で止められなかったことだ。 財務省のセクハラ問題では政治家や官僚が事務次官をかばうような発言を繰り返した。 <身近なところで> 法制度も欧米に比べると整っていない。日本は、男女雇用機会均等法で職場のセクハラ防止措置を事業主に義務付けている。ただし、社内での相談対応や処分といった措置を取るよう求めているだけだ。個人にセクハラ行為を禁じる法律は存在しない。 厚生労働省の審議会で今年、法律制定の是非が審議されたものの、見送られる方向になった。 国際人権非政府組織(NGO)「ヒューマン・ライツ・ウォッチ」日本代表の土井香苗さんは「日本では女性や外国人などに対する差別が制度化されており、差別している側が差別していると思っていない」と指摘する。 一人一人の意識改革が大切になる。セルバ氏の言葉が印象に残る。「身近なグループでまず議論して考えを明確にして、次にグループ外の人と意見を交わし深めていくこと。そして(女性の地位向上で)男性もよりよい生活が送れるという信念が大切」。地道な取り組みなしに社会は変わらない。 (12月16日) |
社説:医学部入試 不正の根を絶たねば 2018.12.18 信濃毎日新聞 医学部入試の不公正な実態は、その一端が表に出たものの、全容はなお見えていない。及び腰の対応で時間を無為に費やし、受験生をないがしろにした大学の責任は重い。 文部科学省が、医学部を置く全国81大学を対象にした緊急調査の最終報告を公表した。東京医科大を含む10校で、不適切またはその可能性が高い入試が行われていたと認定している。 女子受験生への不当な扱いがあったと指摘したのは4校。そのうち大学側が認めたのは3校にとどまった。にわかにうなずけない数だ。2013年以降の各年、6〜7割の大学で男子の合格率が女子を上回っている実態がある。 全体で見ると、男子の合格率は女子のおよそ1・2倍に上る。ほかの理系学部には見られない傾向である。ごく一部の大学の不正で生じる格差とは考えにくい。 女子差別の背景には、医師の過酷な労働環境がある。とりわけ大学病院などでは、不規則な勤務や長時間の労働が常態化している。出産や育児で現場を離れることが多い女性が増えると回らなくなるという声は根強い。 2次試験の面接をはじめ、選考にあたっての大学の裁量の余地は依然大きい。根幹の問題をなおざりにすれば、差別がより見えにくい形ではびこりかねない。 過労死も相次ぐ医療現場の労働環境を改善する取り組みは急務だ。同時に、家事や育児の負担を女性に押しつける社会のあり方を変えていくことが欠かせない。 見過ごせないのは、不正を認めた大学も、多くが文科省の最終報告の直前まで公表を遅らせたことだ。来春の入試の出願は既に始まっている。受験生に対して不誠実と言うほかない。 あきれた言い訳も目立つ。男女の合格率の差が1・67倍と最も大きかった順天堂大は、女子を不利に扱ったのは、差別ではなく、男女の精神的な成熟の差を「補正」するためだったと説明した。 過去に不利益を受けた受験生への対応も不十分だ。東京医大は、入学を希望した女子5人を再び不合格にしている。追加合格の枠を区切り、全員の入学を認めないのは理を欠く。予備校に通った費用などの補償についても明確な考え方を示していない。 大学側に主体的に責任を果たす姿勢が見えないままでは、社会の信頼を失う。教育や研究の土台である「大学の自治」が揺らぎかねない。そのことを大学関係者は再認識すべきだ。 (12月18日) |
再び医科大学・医学部の入試差別問題について―異質な問題は区別して考えるべきである(2018年12月14日 huffingtonpost日本版)
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