友人の結婚式で京都に行った親たちの留守に、
7歳、5歳、１歳の三人を子たちをお泊りで預かりました。
あっという間の２日間、楽しく過ごしました。
子どもたちが帰ったあと、
お料理に使って、残った玉ねぎとリンゴ半分で、
リンゴ玉ねぎドレッシングをつくりました。
リンゴと玉ねぎ半分を一口大に切って、
柿酢とオリーブオイルと塩少々をミキサーにかければ出来上がり。
さっそく夕ご飯のかつおのたたきにかけました。
生玉ねぎが苦手な私でも、おいしく食べられます。
京都のおみやげは、阿闍梨餅。
子どもたちのお迎えの時にもらいました。
こちらも、さっそくコーヒーと一緒にいただきました。
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してね | （社説）沖縄県民投票 等しく参加の機会を 2018年12月24日 朝日新聞 来年２月に行われる沖縄県民投票の行く手に暗雲が垂れ込めている。県内４１市町村のうち、これまでに８市町の議会が投開票事務の経費を計上した予算案を否決または削除したのだ。 最終的には各首長の判断にゆだねられるが、このままでは住んでいる場所によって、投票権を行使できる人とできない人とが生まれることになる。 それはおかしい。参加の道は等しく開かれるべきだ。 投票は、米軍基地建設のために辺野古の海を埋め立てることについての賛否を問うものだ。沖縄の明確な意思を示そうと市民団体が９万人を超す署名を集めて請求し、１０月の県議会で関連条例が制定された。 県政では野党の立場の自民と公明は、賛成、反対に加えて、「やむを得ない」「どちらとも言えない」の選択肢も設けるよう主張した。だが、市民団体が請求した趣旨を尊重する与党と調整がつかなかった。対立は尾を引き、いまも「賛否だけでは多様な意見をすくい上げられない」などの声があがる。 だからといって投票自体を否定する動きには賛成できない。 選挙によって選ばれた首長と議会が自治の車の両輪だ。そしてそれを補い、地方政治の重要事項に住民の意思を直接反映させるために、県民投票などの仕組みが用意されている。この基本を忘れてはならない。辺野古問題が、過重な基地負担に苦しんできた沖縄が直面する極めて重要なテーマであることは、改めて言うまでもない。 予算案を認めなかった８市町は、普天間飛行場のある宜野湾市をはじめ、保守系の首長や議員が多い。県民投票を支持・推進してきた玉城デニー知事に対抗し、投票の正統性に疑義を突きつけようという政治的思惑も背景に透けて見える。 しかし８市町からも、あわせて約３万の人々が直接請求に名を連ねている。地域の責任ある政治家ならば、この重みを受け止めるべきだ。そのうえで、埋め立てに対する自身の考えを理由とともにしっかり説明して、大いに議論すればよい。 県も、自治体側の理解が得られるように、投票の意義を重ねて丁寧に説く必要がある。 それにしても、なぜこのような形で沖縄県民同士が角突きあわせなければならないのか。９月の県知事選をはじめ、繰り返し示されてきた「辺野古ノー」の民意を踏みにじり、基地建設を強行する政権が、この分断・対立をもたらしている元凶であるのは明らかだ。 その罪は、いよいよ深い。 |
| ＜社説＞大統領宛請願署名 米政府は工事中止指示を 2018年12月24日 沖縄タイムス 米軍普天間飛行場移設に伴う名護市辺野古の新基地建設の工事を県民投票まで止めるよう求めるホワイトハウスの請願サイトの署名が目標の10万筆を突破した。署名が始まった８日からわずか11日間で目標に達した。それだけ辺野古新基地建設に反対している人々が世界に数多く存在していることの証だ。 署名はトランプ大統領宛の請願を募るインターネット署名だ。ホワイトハウスの請願サイト「Ｗｅ ｔｈｅ Ｐｅｏｐｌｅ」で募っている。開始から30日以内に10万筆が集まれば、ホワイトハウスから請願に対する返答が60日以内に届く。市民の働き掛けが米政府中枢に直接届く極めて有効な仕組みだ。 請願は「県民投票まで辺野古、大浦湾の埋め立てを止めてほしい」と題し、日本政府と米軍が沖縄の民意を無視していると指摘している。その上でトランプ大統領に「工事を中止させて米国が真の偉大な国であると示してほしい」と訴えている。至極まっとうな主張だ。 発起人はハワイ在住県系４世で32歳のロバート梶原さんだ。辺野古の抗議活動にも何度も参加しており「自分なら沖縄と米国の間に橋を架けることができると思った」と動機を語る。沖縄の血を引く１人の若者の呼び掛けが世界中の人々に瞬く間に伝わった。 署名は23日午後５時までの16日間で、15万９千筆を超えている。１月７日の期限までに20万筆を超えるのは確実な情勢だ。辺野古の美しい海を失いたくないとの思いが急速に広がっている。 多くの著名人も署名している。米ロック界の重鎮ヴァン・ダイク・パークスさん、モデルのローラさん、県出身タレントのりゅうちぇるさんらが名を連ねている。歌手のうじきつよしさんは「かけがえなき沖縄の自然と人々を踏みにじる蛮行を、みんなでストップだ」と記し、署名を呼び掛けた。 琉球新報社が実施した過去５年間の県内世論調査では、辺野古移設に反対と答えた人は７割～８割に上っている。最も高かった２０１２年５月の調査は89％だった。 共同通信社が今月中旬に実施した全国電話世論調査でも、辺野古移設を進める政府の姿勢を「支持しない」と回答したのは56・５％に上った。辺野古移設強行が沖縄だけでなく、日本の民意にも背いていることは明らかだ。 それにもかかわらず、政府は14日に埋め立て予定区域への土砂投入を開始した。海中に次々と土砂が投入され、区域内の青い海が褐色に濁った。うじきさんが言うように、これを「蛮行」と呼ばずしてなんと呼ぼう。 署名のうねりは日を追って増幅している。トランプ大統領は膨大な数に上る人々の思いを真剣に受け止めるべきだ。辺野古移設の工事中止を一刻も早く日本政府に指示してほしい。 |
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