みどりの一期一会

当事者の経験と情報を伝えあい、あらたなコミュニケーションツールとしての可能性を模索したい。

街に広がる給水スポット 脱ペットボトルへ取り組み/高齢者入浴中の事故、熱中症8割超 ヒートショックは1割未満

2019-07-12 18:10:29 | ほん/新聞/ニュース
鉢植えのカサブランカが開花しました。
純白で大輪、大好きな百合です。





大輪八重咲きの黄花クチナシも開花。

黄花クチナシは、咲き始めは純白、
開花とともに色づいて、黄色にかわる。

見上げるほどの木に成長しています。

久しぶりにお日さまが顔を出して、
一気に蒸し暑くなりました。

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今年は空梅雨気味で雨は少ないのですが、
カラっと晴れる日も少なくて、
曇りで低温の日が続いています。
とはいえ、
酷暑の夏はすぐそこ。
熱中症対策は必至です。

熱中症対策は“汗活”で! 医師監修「汗腺トレーニング」のススメ(2019.7.11 週刊朝日)

  街に広がる給水スポット 脱ペットボトルへ取り組み
2019年7月5日 中日新聞

 ペットボトルごみの削減に向けてマイボトル(水筒)に無料で給水できる場所を増やし、普及を目指す取り組みが広がっている。熱中症予防にもつながり、公共施設に加え、客でなくても「給水OK」のホテルや飲食店も。各地の給水スポットが分かるインターネットの地図も出てきた。 

 名古屋市のオフィス街にあるホテル「ヒルトン名古屋」は六月から、二十四時間、飲料水を無料で提供するサービス「ウォーターステーション」を始めた。
 水道水をホテルがさらに浄水した水で、一階のカフェに水筒やコップを持参すれば、店員が給水。営業時間外はフロントで対応する。ホテルやカフェの客でなくても利用でき、広報担当の粉川元美さんは「熱中症対策の狙いもある。地域の人たちに気軽に利用してほしい」。
 同市ではほかにも、市などでつくる実行委員会が二〇一二年から公共施設やショッピングセンターなどに順次無料のセルフ給水機を設置。繁華街・栄の子ども施設にある給水機をよく利用するという市内の主婦、松井小百里さん(34)は「ペットボトルだとごみの持ち帰りが大変。マイボトルに給水すれば、無料で家計にも優しい」と話す。
 市内の給水機は現在八カ所。市によると、今年一月までの一年間の利用量は、五百ミリリットルのペットボトルで換算すると約二十一万本分に上る。
 ペットボトルリサイクル推進協議会(東京)によると、一七年度の清涼飲料用ペットボトルの出荷本数は二百二十七億本。国民一人当たりに換算すると、約百八十本分になる。
 マイボトル活用によるペットボトル消費量削減への期待は大きい。環境省は一一年、横浜市内で市民にマイボトルを配布し、受け取った人にペットボトル飲料の購入頻度がどう変わったのかを尋ねた。その結果、回答した約五百人の六割が、購入頻度が減っていた。
 一方、環境保護団体のグリーンピース・ジャパンが今年一月に東京都内の二十~六十代の千人に実施した調査によると、六割がマイボトルを持っていると回答。だが、その多くが「給水できる場所がない、わからない」などの理由で外出先で給水していなかった。
 給水場所の確保や普及に向け、民間や地域が連携する動きも。高松市のNPO法人「アーキペラゴ」は昨年六月から、香川県内で水やお湯を無料で補給できる店や事業所を募集。これまでにうどん店など四十七カ所が応じ、インターネット上の「オアシスマップ」に公開している。「暑さが増すと、外出先で水筒が空になりやすい。補給できる場が近くで見つけられるようにしたい」と森田桂治副理事長(49)。本年度末までに二百カ所を目指すという。
 五月には、給水スポットの普及を目指す全国規模の取り組み「Refill Japan(リフィル・ジャパン)」も開始。運営するNPO「水Do!ネットワーク」は参加する地域の水飲み場や給水機、店舗での給水サービスなどを示したインターネットの地図を近く公開する予定で、二一年度末までに五千カ所以上の登録を目指す。
 瀬口亮子事務局長は「ペットボトルはリサイクル率が高いが、製造や輸送、冷蔵、リサイクルまで多くの環境負荷がかかる。街中で気軽に水道水を飲む文化を根付かせたい」と話す。
 (吉田瑠里、河郷丈史) 


  高齢者入浴中の事故、熱中症8割超 ヒートショックは1割未満
2019.7.8  産経新聞

 入浴中に浴槽で体調を崩した高齢者のうち、8割以上が熱中症かその疑いのあることが7日、千葉科学大の黒木尚長(ひさなが)教授(法医学・救急救命学)の調査で分かった。急激な温度差が体に悪影響をもたらす「ヒートショック」は1割未満だったことも判明。死亡事故の場合も同じ傾向があるとみられる。入浴の際にはヒートショックの危険性が指摘されてきたが、定説が覆る可能性が出てきた。

 厚生労働省の人口動態統計によると、平成28年に不慮の事故で溺死した高齢者は6759人。病死だったケースも含め入浴中の事故死は1万7千人との推計もあるが、詳細を分析した調査はほとんどなかった。

 黒木氏は29年12月、65歳以上の男女3千人を対象にインターネットで入浴に関するアンケートを実施。入浴中に具合が悪くなった人は10・8%に上り、症状などから熱中症が62・2%、熱中症の疑いが22・0%だった。ヒートショックの疑いは入浴前後を合わせても7・1%にとどまった。

 黒木氏によると、体温37度の人が全身浴をした場合、湯温が41度だと33分、42度だと26分で体温が40度に達する。この結果、入浴中であっても重度の熱中症の症状が出て、意識障害を生じるリスクが高まる。そのまま入浴を続け、体温が42・5度を超えれば突然死することもある。

 黒木氏は「高齢者は神経系の老化で熱さを感じにくく、長時間浴槽につかる傾向にあり、熱中症の初期症状が出ないまま意識障害に陥ることも多い」と説明。予防には湯温41度以下、入浴時間10分以内を目安とするほか、こまめに体温を測ることも有効だという。
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