■恐れは自分の身を守るための防衛本能として誰にでもあります。
だから、それをなくそうとするより、恐れよりも愛が少しでも
上回る様にしていればよいのです。
そのためには、常に自分から愛を出すように
心がける必要があります。
何かに対して不安に思ったり、恐れを感じたら
「今の自分から愛は出ているのかな?」とセルフチェックする習慣を
身につけて下さい。
あなたは、セルフチェックしてますか?
NEWS ポストセブン 9月29日(日)16時6分配信
なぜリクルートスーツは黒なのか、黒でないといけないのか? 作家で人材コンサルタントの常見陽平氏が解説する。
* * *
秋です。大学も後期が始まりました。10月1日には来年入社組の内定式です。さらに……やや気が早いですが、12月1日には2015年度入社の就活がスタートします。就活と言えばリクルートスーツ。全員が黒のスーツで活動するのは画一的で気持ち悪いのではないか、学生が暑い中これを着るのはどういうことなのか、金銭的負担が増しているのではないか、などとよく言われます。
ただ、そもそもこれって、なぜ、黒になったんでしょうかね? あと、黒じゃないとダメなんでしょうか? ザ・スーツカンパニーを運営している青山商事株式会社の執行役員、水谷修さんにお話をお伺いしました。
リクルートスーツはなぜ、黒なのか? いきなりこんな直球の質問をなげてみました。ここでの衝撃の事実は……。それは、「世の中全体で、黒のスーツが流行ったから」なのでした。
10数年前まではむしろ、紺が多く、黒のシェアは5%くらいでした。ただ、景気が悪くなると、暗い色が流行るという傾向があるようで、いつしか礼服で使われる色だった黒が、普通のスーツでも流行り始めました。その流れがリクルートスーツにも反映されたのが真相です。黒を強要したというよりも、時代が黒を選んだとも言えます。
ちなみに、「みんな黒のスーツで……」と言われますが、現在、売上の約80%が黒です。たしかに多いのですが、紺やグレーなども売れているとか。100%近いのではないかと思っていましたが、意外ですね。
日本経済新聞の電子版で好評を博した連載を単行本化した『突撃取材!こちら就活探偵団』(日本経済新聞社編 日本経済新聞出版社)では、各業界の採用担当者とリクルートスーツを製造・販売しているアパレル企業への取材を通じて、色や柄などがどのくらいまで許されるのかを検証しているのですが……。
かたいイメージがある金融機関が黒や紺でなければならないというのはウソで、りそな銀行では茶色まで、第一生命は茶色だけでなくストライプ柄の黒や、明るい紺までは大丈夫だという証言が載っています。東京都の職員も茶色まで、北陸電力はストライプ柄の明るい紺まで大丈夫でした。このように、別に黒以外に色や、そもそもリクルートスーツかどうかも業界・企業によって異なります。
なお、画一化が指摘されるリクルートスーツですが、実際は、色は黒・紺・グレーの3色展開、男子だけで型は5つあり、さらに3体型、6サイズ用意しているとか。「毎年、同じかたち」というのもウソで、実は世の中全体の服のトレンドも読みつつ、少しずつ変わっています。
そして……リクルートスーツは安くなっているんですね。約20年前、私が就活をしていた頃の男性のリクルートスーツは上下で4.9万円くらいでした。現在では売れ筋は上下で約2.9万円。ネットなどではもっと安いものもあります。しかもパンツが2つ付いていて、形状記憶、ストレッチ、丸洗いOKの生地になっており、内ポケットに携帯電話やメモを入れやすいように工夫しているのだとか。他のシャツ、ネクタイ、カバン、さらには靴なども、もう1、2万円出せば揃うようになっています。
世の中全体で値段が下がっていましたが、ここまでお財布にやさしくなっているとは。就活生の数が増えて市場規模が大きくなったこともありますが、何よりも中国での生産体制がこの20年間で確立されたこと、さらには技術革新が大きいです。
なお、リクルートスーツが最も売れるのは、実は就活解禁後の12月だそうです。この時期に企業説明会が始まる時期ではありますが、この時期に志望の業界が固まるので、それに合わせたスーツを買うのだとか。それまでは入学式などで着た黒いスーツを活用するそうです。ただ、夏のインターンシップに合わせてとか、お盆に帰省した際に、親が買ってくれるなど、買う時期は多様化しています。
ちなみに、売り場では、一人でやってきたお客さんにはより細かく、本当にこのスーツでいいのか確認するのだとか。例えば、総合商社を志望する学生などで「派手めでも大丈夫では?」と思い、購入した後で、親に叱られるなんてことがあるからだそうです。
そうそう、今後、就活時期の繰り下げで選考が表向きには夏以降になることで、経団連がすすめようとしている「就活クールビズ」は浸透するのでしょうか? 結論から言うと、広がるのではないかというお返事。理由はカタい業界・企業でも最近は社員に対してクールビズが推奨を通りこして、必須になってきています。これまでも、学生さんもクールビズでどうぞと言われつつも、むこうがスーツなので遠慮していましたが、今度こそは広がるのではという見立てでした。もっとも、インターンシップなどの時期も多様化するので、今後もリクルートスーツはなくならないでしょうけどね。
ついつい目の敵にしてしまうリクルートスーツですが、話をお伺いして、むしろリクルートスーツは学生の味方なんじゃないかとすら思った次第です。はい。
青山商事株式会社の執行役員、水谷修氏の10数年前まではむしろ、紺が多く、黒のシェアは5%くらいでした。ただ、景気が悪くなると、暗い色が流行ると言う傾向があるようで、いつしか礼服で使われる色だった黒が、普通のスーツでも流行り始めました。その流れがリクルートスーツにも反映されたのが真相と思います。失われた二十年から、時代が黒を選んだとも言えるのは事実ではないでしょうか。今年の流行色も灰色まだまだ日本の景気が、回復しているとは言えないのでは有りませんか。以前から世間では、良く黒いスーツに黒いベンツに乗っているのが、黒いやくざと言われていました。今は何でもかんでも暴力団とマスコミは、じゅつぱ一欠けらにして言います。魔女狩りならぬ言葉狩りで疑念を感じます。政治家は、白いやくざと言われています。若い男性も女性も黒いスーツでズボン、パンツルック下から上まで黒一色おしゃれかも分かりませんが。今の日本の暗い世相と社会を現わしているようです。黒い服を着て、黒ビールを飲み、黒いつまみを好んで食べる陰の気が日本中に充満しています。色彩の開運法から考えますとブルーや新幹線ブルーの方が、リクルートスーツに適していて、若さと明るさがあると思います。早く明るい色の流行の時代が来ないかと思います。
中国の北京市環境保護観測センターによると、同市周辺地域では29日、大気汚染が悪化し、最悪レベルの「深刻な汚染」が観測された。市当局は戸外での活動自粛やマスク着用を呼び掛けた。写真はスモッグでかすむ北京(時事通信) |
北京の大気汚染、最悪レベルに=マスク着用呼び掛け―中国
【北京時事】中国の北京市環境保護観測センターによると、同市周辺地域では29日、大気汚染が悪化し、呼吸器障害などを引き起こす微小粒子状物質「PM2.5」の1立方メートル当たりの平均濃度が250マイクロミリグラムを超え、6段階の汚染指数で最悪レベルの「深刻な汚染」が観測された。市当局は戸外での活動自粛や外出の際のマスク着用を呼び掛けた。(時事通信)』
一昔前の日本の大気汚染よりひどい状況では、有りませんか。現実には、中国の自然環境破壊がかなり進んでいるのではないでしょうか。国民生産世界第二位の大国になっても、人民の健康ト命が大切では有りませんか。広大な国土なので、環境保護に取り組まず大丈夫と高をくくっているのではないでしょうか。
2013年09月29日 02時28分49秒 | 政治
とくに中国は、「左翼軍国化、共産帝国主義」と非難されたと過剰に受け止めたのか、外務省の洪磊(ほんれい)報道官が9月27日の記者会見で、「日本にとやかく言う権利はない」(読売新聞9月28日付け朝刊「6面=国際面」)と誠に身勝手な反論をした。それならば、「中国こそ、日本にとやかく言う権利はない」とそのまま「倍返し」で切り返しても文句はなかろう。
◆安倍晋三首相は9月26日の国連総会一般演説のなかで、国連安保理常任理事国入りに意欲を示したことについて、洪磊報道官は「安保理で更なる役割を果たそうと望む国は、歴史を直視し、歴史に責任を持たねばならない」と牽制したという。この発言も、身の程を弁えない図々しい言い方である。
中国は、常任理事国でありながら、国連分担金(2013年)の分担率5.148%、131.2百万ドルで世界第6位、これに対して、日本は分担率 10.833%、276.1百万ドルで世界第2位だ。国連憲章の「敵国条項」上、日本は未だに「敵国」であるので、日本が分担金支払わなければ、国連の活動は極めて苦しくなる。だから、これも「中国にとやかく言われる筋合いしない」のである。
◆それよりも、世界支配層(主要ファミリー)は、中国4分割の計画を着々と進めており、これに伴って、中国は「常任理事国」から外される運命にある。代わって、日本が「常任理事国」のポジションに就くことになっている。そのための段取りとして日本は、「非常任理事国」に選出されて2016~2017年に安保理メンバー入りすることを目指している。なお、日本は過去10回、非常任理事国を務めており、直近は2009年~2010年。
従って、世界支配層によって4分割されることが決まっている中国が、日本に対して「とやかく言うこと」は、文字通り「犬の遠吠え」ということだ。
◆それでも、戦前の中国の「馬賊」や「軍閥」の名残が濃厚な中国共産党人民解放軍(7軍区3艦隊)が、勝手な軍事行動に踏み切る危険性が高い。北京政府の習近平国家主席や李克強首相ら「チャイナ・セブン」と言われる最高指導部は、未だに人民解放軍を掌握し切ってはおらず、いつ各軍区どうしが内戦状態に陥るかわからない極めて不安定状態にある。米軍が日本を本当に守ってくれるかどうか不透明になっている最近の軍事情勢の下で、日本は、いざというときに「自主防衛」により、国家国民を守らなくてはならない状況に変化している。
この意味で、防衛省・3自衛隊は、これまで以上に、防衛力を増強する必要がある。とりわけ、中国が第1列島線、第2列島線という太平洋への海洋戦略を展開しているので、日本としては、尖閣諸島海域を突破して海洋進出を図ろうとしている中国共産党人民解放軍を阻止しなくてはならない。
このためには、海上自衛隊の航空母艦(これからは原子力が望ましい)、潜水艦隊(同様)の増強は、急がねばならない。
その折も折、日本テレビが9月28日午前8時~9時25分の報道番組「ウェークアップ!ぷらす」の「特集」で、「海上自衛隊呉基地にある海上自衛隊の最大級潜水艦『SS503 はくりゅう』」の艦内にテレビ・カメラ・クルーが入り撮影したものを放映していた。もちろん、「機密部分」は撮影禁止。
「TVでた蔵(TV DATA ZOO)」が、以下のように放送内容を紹介している。「海上自衛隊呉基地にある海上自衛隊の最大級潜水艦『SS503 はくりゅう』、一昨年配備された最新鋭で建造費は540億円。ステルス性が特徴とされている。潜水艦の装備は自衛隊でもトップクラスの機密、撮影にも制限がかかるという。はくりゅうの潜望鏡は最新式でデジタルカメラを使った潜望鏡も装備している。潜水艦の舵は2つのスティックで行われ、ほかに船や潜水艦を探知する装置『ソーナー』などについて紹介された。ことし5月、中国海軍と思われる潜水艦が2度に渡り接続水域を潜航していたことが発表され、菅義偉官房長官は『我が国として注視すべき状況にある、そういう判断の下に公表しました』と語った。毎年のように日本近海での存在が明らかになり、領海を侵犯していたこともある。森本前防衛大臣は、中国海軍には第二列島線まで出てきて自由に活動できるような態勢をとろうとする強い意図があるのではないかと話す。中国海軍に悟られないように待ち伏せしいち早く発見、抑止力になることが潜水艦部隊。そのために重要な装備『スターリングエンジン』がはくりゅうには備えられており数週間もの間潜航し続けることが可能だという。はくりゅうの内部では限りのあるスペースが有効利用されている。食事の準備はテーブルの上に皿を重ねて盛りつけられる。隊員のプライベートはベッド、またシャワールームや収納タイプの洗面所がある。椅子の下にも野菜の収納庫がある。厳しい居住空間のため『食事はおいしく 栄養のバランスが取れたものを』というのが潜水艦部隊の伝統であるという。また参戦行動は秘密のため家族にもスケジュールが伝えられず、陸では厳しい訓練が待ち受けている。はくりゅうには極めて命中精度の高い魚雷があり、2等海佐は『どの国にも引けをとらない』と語る。はくりゅうは今この時もどこかの海に身を潜め国防を担っている」
※Yahoo!ニュース個人
※blogos
【お知らせ】
板垣英憲の新刊が発売されました
板垣英憲の最新著書 「TPP本当のネライ~あなたはどこまで知っていますか」(共栄書房刊)
全国書店で発売中
定価(本体1500円+税)
■TPP本当のネライ―あなたはどこまで知っていますか2013年9月刊
まえがき
第 1 章 TPPとアメリカの食糧支配
第 2 章 TPPの最大のネライは保険だ
第 3 章 TPPで日本医療界への食い込み ―― 国民皆保険制度の崩壊
第 4 章 TPPで雇用はどうなる ―― 解雇自由の法制化
第 5 章 米国「軍産協同体」が防衛省を食い物に ―― 米国の肩代わりをする「国防軍」の建設
第 6 章 米国が日米事前協議で日本政府に強い圧力をかける
第 7 章 日本のTPP参加に向けての経緯
あとがき
◆近日発売予定
板垣英憲の最新著書 「ロスチャイルドの世界派遣奪還で日本の《政治・経済権力機構》はこうなる」(ヒカルランド刊)
近日中、全国書店で発売
■NEW司令系統で読み解くこの国のゆくえ―新帝王に小沢一郎が指名され、旧ロックフェラー派は大粛清、しかし日本は消費増税分の大半を上納しなければならない
本日の「板垣英憲(いたがきえいけん)情報局」
世界支配層の意向を受けた捜査当局の捜査網に広域暴力団幹部やIT関連企業経営者が引っかかり処分された
◆〔特別情報①〕
世界支配層(主要ファミリー)に近い筋の情報によると、金融庁が、広域暴力団員らに2億円融資していた「みずほ銀行」(安倍晋三首相系列)に銀行法に基づく業務改善命令を出したのは、反社会的勢力排除のいわば総仕上げでもあるという。これは、国際金融正常化を断行させている世界支配層の強い意志を受けての措置であるからだ。
天木 直人
いよいよ10月1日、安倍首相が消費税増税を宣言する日が近づいてきた。その前にどうしても書いておきたいことがある。
課税権は安全保障とならんで独立国家の主権の最たるものだ。およそどの国も、どの国のメディアも、租税政策については他国に口を挟まないのが普通だ。 ところが今度の日本の消費税増税に関しては欧米やそのメディアがはやくからことあるごとに日本に消費税増税を迫ってきた。
なぜか。それは日本の消費税増税が米金融資本主義体制の生き残りを助けるからである。消費税増税を日本に求めてきた欧米のメディアはいずれもウオール街の利害を代弁するメディアである。
なぜ日本の消費税増税は米金融資本主義を助けるのか。
日本は世界最大の外国向け資金の提供国である。
そして日本の金融資金のもとは個人の家計資金である。すなわち家計金融資産の多くは銀行など金融機関に預けられ、財務省はその金融機関から円資金を調達して米国債に投資する。金融機関もまた外国債券で資金を運用する。
リーマンショック危機を乗り切ろうとして財政緩和に走った米国が、いま巨額の財政赤字におののき、その解消のため出口戦略という名の緊縮財政に向かおうとしている。
そのような中で金融資金を提供し続ける日本は米金融資本主義にとってますます需要になってくる。
日本国民はデフレの中で消費を抑えて預貯金をためてきた。 今度の消費税増税によってデフレはさらに長引き、日本国民は先行き不安で貯蓄を続ける。企業の設備投資は増えないので余剰資金はますます海外に流れる。
消費税増税の強行は、一方において政府・官僚の無駄遣いのツケをを国民にまわし、他方で国民がせっせとため込んだなけなしの資金を米金融資本主義の救済に使うということだ。
安倍首相が10月1日に宣言する消費税増税は国民にとってとんでもない政策なのである(了)
2013年9月29日(日)09:47 【森田岳穂】28日午前10時10分ごろ、熊本県玉名市河崎の国道208号で、乗用車が道路脇の壁に乗り上げて横転する事故があった。車は全焼したが、炎上寸前に高齢の男女を通行人が救出。2人にけがはなかった。
玉名署によると、運転していたのは熊本市西区の無職の男性(80)。現場は右カーブだった。事故の約2分後にボンネットから出火したものの、通行人数人が男性と同乗していた姉(85)を助手席側から引き上げて助け出したという。直後に炎上したらしい。
署員が現場に到着した時には、救出に携わった人はいなかった。署員は「横転事故の救出は難しい場合が多い。素早かったので大事に至らなかった」と話した。 』
義理と人情が、希薄になっている今日、通行人の数人による心暖まる救出行動です。通行人の数人が男性と同乗していた姉を助手席側から引き上げて助け出したという。直後に炎上したらしいのは、運が良く本当に幸いでした。
読売新聞2013年9月29日(日)01:40『 28日午後11時10分頃、福岡市のJR博多駅で、九州新幹線の博多発熊本行き「つばめ379号」(6両編成)の乗客の男が発車直後、消火器を乗降口のガラスにぶつけた。 運転士が異常に気づき、非常ブレーキをかけて列車を緊急停止させた。ガラスにはひびが入っており、通報で駆け付けた福岡県警博多署員が男を器物損壊容疑で現行犯逮捕した。 JR西日本や同署などによると、他の乗客約40人にけがはなく、後続の新幹線に乗り換えた。男は酔っぱらっており、「覚えていない」と供述しているという。
マナーの悪い新幹線の乗客が増えたといえます。乗客の男が発車直後、消火器を乗降口のガラスにぶつけ高速で走る新幹線で、乗客に怪我人が出たり、事故に繋がったら困ります。男は酔っぱらっており、「覚えていない」と供述していますが、既にアルコール依存症に掛かっているのでは有りませんか。