中国は11月３日無人実験機「天宮１号」(9月29日打ち上げ済)と11月１日に発射した無人宇宙船「神舟８号」のドッキングを成功させた。その状況はＢＳ放送でも映し出された。これにより、２０２０年を目標に同国の有人宇宙ステーション建設を目指す。
何故、アメリカ、ロシア、日本などが建設した宇宙ステーションとの協力体制をとらないのか？それは軍事目的に重点が置かれているからだ。世界、とりわけアメリカ、ヨーロッパ、日本の軍事状況を把握し、いざ、戦争、もしくは軍事衝突となったら、敵国のミサイルをレーザーで撃ち落とすか、制御機能を破壊する。
また、アメリカなど敵国の人工衛星などを破壊する。これで、アメリカなどの民間・軍事の通信が不能となり、事実上、軍隊が機能しなくなるし、国中が大混乱する。アメリカを黙らせるには、航空母艦を差し向ける必要はない。アメリカの全軍事衛星にレーザー銃の照準を合わせていると告げればよい。重要な衛星が一つ破壊されてもその影響は計り知れない。
アメリカ、日本などが平和目的で宇宙ステーションを共同運用している中、中国だけが単独で、明らかに軍事目的の宇宙ステーションを建設するのは、経済力に物を言わせ、がむしゃらな軍事力増大で世界支配を企む中国の姿が浮き彫りになる。常に戦略的に動くアメリカを何倍も上回る中国のしたたかさだ。
私は2009年だったか、電気学会で宇宙太陽光発電と宇宙工場について提案したのだが、宇宙には無尽蔵の太陽光エネルギーが溢れ、地球では難しい高品質、高機能な製造ができる。実はそれ以上に軍事目的の有益性が高い。低コストで決定的な効果が期待できる
電気学会発表では、軍事利用については触れなかった。その理由は、あくまで平和目的で推進し、自動的に軍事利用できるからだ。それで、私は地球近傍の宇宙開発が世界を制すると主張した。
私は全ての核ミサイルを発射段階で破壊すべきだと考えた。国連でも承認が得られるだろう。これが実現すれば、世界は現在の大半の核の脅威から解放される。
追記：宇宙基地か地球へのレーザー照射には難点があり、厚い雲がターゲットを隠した場合にはレーザーが透過しない。その場合は、プラズマ照射などでミサイル誘導衛星の機能を一時停止させる手が有る。